透過型電子顕微鏡（TEM）で撮影後、着色した水痘・帯状疱疹ウイルス（VZV）。ヘルペスウイルスの一種で、主に子どもの頃に初めて感染すると水痘（水ぼうそう）、加齢などで免疫力が落ちると帯状疱疹を引き起こす。（MICROGRAPH BY JAMES CAVALLINI, SCIENCE PHOTO LIBRARY） 帯状疱疹（たいじょうほうしん）のワクチンには、認知症の予防という利点もある可能性が新たな研究によって示されている。4月2日付けで学術誌「Nature」に発表された研究では、帯状疱疹ワクチンを接種した成人は、接種していない成人に比べ、認知症の発症率が20％低かったことがわかった。 帯状疱疹、インフルエンザ、肺炎などの感染症に対するワクチン接種と認知症リスクの低下を関連付ける研究結果が次々と発表されており、今回の研究はその新たな証拠だと、米テキサス大学ヒューストン健康科学センターの神経

広末涼子さんの奇行がニュースになってる。事故起こしてケガして治療受けてる病院の看護師に暴行したとのこと。事故の事情聴取してた警察官の目の前でやらかしたので逮捕されてしまった。 おそらく薬物ではないだろう。その兆候があるなら警察はもうとっくに身体検査令状とって尿検査して結果が報道されてるはずだ。 もともと30あたりから奇行が報道されてる方だったが、過去のはあくまで身内・仲間内での騒ぎで、こんな病院の看護師という一般人相手に、しかも警察官が見てる目の前で法に触れる暴行するようなタイプの奇行ではなかった。 かつてCMやドラマで活躍した藤谷美和子さんも40あたりで精神を病み活動休止している。 そして増田の姉も、若いころは美人と有名で地銀に就職し窓口嬢として勤務、４倍くらいの年収の男性に見初められて結婚し子供２人いたが、やはり40あたりから精神がおかしくなってきて妄想が出るようになり統合失調症の診断

トランプ米大統領は7日、石破茂首相と電話協議を終えた後に自身のソーシャルメディアへ投稿し、「日本の首相と話した。彼は交渉するためのトップチームを派遣してくる」と述べた。 日本などに対する貿易赤字に関しては「彼らは貿易で米国をとてもひどく扱ってきた。彼らは米国の車を買わないのに、我々は数百万台の日本車を買わされている」と改めて不満を表明した。【ワシントン金寿英】

ナバロ米大統領上級顧問（貿易・製造業担当）は７日、実業家イーロン・マスク氏が米欧間の「ゼロ関税」を望むと述べたことを受け、マスク氏を他国から輸入する部品に依存する「自動車組み立て業者」と述べた。２０２４年１０月撮影（２０２５年　ロイター/Brian Snyder） ［ワシントン　７日　ロイター］ - ナバロ米大統領上級顧問（貿易・製造業担当）は７日、実業家イーロン・マスク氏が米欧間の「ゼロ関税」を望むと述べたことを受け、マスク氏を他国から輸入する部品に依存する「自動車組み立て業者」と述べた。

https://x.com/FedPoasting/status/1908020393404764408 2011年、私の祖父は解雇された。 勤めていたのは、かつて「アメリカを偉大にしてきた」と言われたような、Whirlpool（ワールプール）の製造工場だった。 金融危機の余波の中、経営陣はメキシコへの生産移転、つまり海外アウトソーシングを決断したのだった。 閉鎖されたその工場は、延べ面積およそ112,000平方メートル――巨大な製造施設だった。 そして一夜にして、1,000人もの人々が職を失った。 その多くは、何十年もそこで真面目に働いてきた人たちだった。 祖父が解雇された時、彼は57歳だった。 同じ工場で30年以上、黙々と働いてきた―― それが、パチン、と指を鳴らしたような一瞬で、すべて消えたのだ 私がまだ幼い少女だった頃――物心ついた頃からずっと、祖父は毎朝3時半に起きて、人口1,2

４月４日、１月の就任以降、矢継ぎ早に関税措置を出してきたトランプ米大統領。米国の同盟国も容赦しない措置に、すでに世界は十分振り回されているが、トランプ氏は自身の政策実現のためにさらなる難題を貿易相手国・地域に突きつけると専門家は予想する。写真は３日、大統領専用機内で取材に応じるトランプ氏（２０２５年　ロイター/Kent Nishimura） ［フランクフルト　４日　ロイター］ - １月の就任以降、矢継ぎ早に関税措置を出してきたトランプ米大統領。米国の同盟国も容赦しない措置に、すでに世界は十分振り回されているが、トランプ氏は自身の政策実現のためにさらなる難題を貿易相手国・地域に突きつけると専門家は予想する。 金融の中心地があり基軸通貨を発行する国の統治者として、トランプ氏にはクレジットカード、外国銀行へのドル供給など、切り札はまだある。こうした非伝統的な「武器」の使用は、米国自身が多大なコス

米株式相場は３日に急落。Ｓ＆Ｐ500種株価指数は時価総額およそ２兆ドル（約290兆円）を消失した。トランプ大統領が前日に打ち出した大規模な関税措置がリセッション（景気後退）を引き起こすとの懸念が強まっている。 海外の製造業者にサプライチェーンを大きく依存している企業の株が、特に売られている。アップルは一時9.5％安。同社は米国で販売する製品の大半を中国で製造している。ベトナムで生産するルルレモン・アスレティカやナイキは、いずれも13％を超える下げ。 関連記事：アップル株急落、時価総額37兆円余り吹き飛ぶ－相互関税の打撃懸念 米国外で調達する製品が大部分を占めるターゲットとダラー・ツリーも、一時少なくとも12％下落した。 ニューヨーク時間午前10時20分時点では、Ｓ＆Ｐ500種構成銘柄の80％余りが下落。全体の３分の２近くは２％以上の下げとなっている。 ナティクシス・インベストメント・マネジ

今まで在宅OK、フレックス制度ありの会社だったのだが、突然の株式譲渡により「在宅はなし、フレックス廃止」の通達を受けた。 また、時短勤務の場合は契約社員か業務委託に変更になるらしい。また、在宅を希望する場合も契約社員に変更とのことだった。 もうすぐ子供が産まれるのだが、とんでもないことになってしまった。 そもそも労働条件の変更って、労働者の合意がなくてもできるものなのか？育児との両立をしていた社員は、未就学児の育児が理由でも契約社員にされるのか？ そんなことが合法なのだろうか。 私は病院をフレックス制度を使って通っていたが、それもできなくなるのか。令和に存在する会社の発言とは思えず、昨日今日は何もしなくても涙が出てくる。 また、自身の雇用形態や退職についても1週間後までに決めろと言われている。この期間の短さについても調べれば調べるほどグレーっぽい。そして、会社都合での退職は認めないらしい。

（左から）ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領、ドナルド・トランプ米大統領、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領（2025年3月18日作成）。(c)AFP 【3月31日 AFP】ドナルド・トランプ米大統領は30日、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領が、ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領の指導者としての今後の在り方を疑問視したことに激怒した。米NBCが報じた。ゼレンスキー氏の信頼性をめぐっては、トランプ自身も懐疑的な言動をしてきたが、これまでとは姿勢を一変させた形だ。 NBCのジャーナリスト、クリステン・ウェルカー氏は30日の番組「ミート・ザ・プレス」で、トランプ氏から早朝に電話があり、同氏はプーチン氏に対する怒りをあらわにしたと述べた。 ウェルカー氏によると、トランプ氏は「仮にロシアと私が、ウクライナにおける流血の事態を止めるための合意に至らず、そしてその責任はロシ

by Gage Skidmore 海外ニュースメディア・WIREDが、イーロン・マスク氏の率いる政府効率化部門(DOGE)がアメリカ社会保障局(SSA)のコンピューターシステムを、数ヶ月という短期間でCOBOLからJavaなどへ移行しようとしていると報じています。ソーシャルニュースサイトのHacker Newsで、この移行計画を危険視する声が挙がっています。 Doge Plans to Rebuild SSA Codebase in Months | Hacker News https://news.ycombinator.com/item?id=43505659 SSAは2017年にコアシステムを置き換えるための数億ドル規模の計画を発表しており、その際には約5年かけて近代化を進める予定でした。しかし2020年に発生したCOVID-19パンデミックにより、この取り組みは一時休止しています。

週明けの31日の東京株式市場は、トランプ政権の関税政策の影響でアメリカや世界経済の減速への懸念が強まって、全面安の展開となり、日経平均株価は1500円以上、値下がりしました。株価の下落幅はことし最大となりました。 31日の東京株式市場は、トランプ政権が来月3日に発動を予定する輸入自動車への追加関税や相互関税の影響で、アメリカや世界経済が減速するのではないかという懸念が強まり、全面安の展開となりました。 特に自動車や半導体関連の銘柄は大幅に下落し、日経平均株価は午後には一時、1570円以上、値下がりして取り引き時間中としてことし最大の下落幅となりました。 日経平均株価の終値は、先週末より1502円77銭、安い、3万5617円56銭で、下落幅は終値でもことし最大となったほか、去年9月11日以来、およそ半年ぶりに3万6000円を割り込みました。 また、東証株価指数 トピックスは98.52下がって

第三者委員会の調査ではトラブルへのフジテレビの社員の関与の有無が焦点となっていましたが、報告書では、社員の関与について「中居氏が女性を会合に誘った行為に関与した事実は認められなかった」とした一方で、中居氏とのトラブルについて「『業務の延長線上』における性暴力であったと認められる」という判断を示しました。 また「本事案への一連の対応において、特筆すべきことは、フジテレビの幹部が、中居氏サイドに立ち、中居氏の利益のために動いたことである」と指摘しました。 その上で「中居氏の依頼を受け、中居氏に代わって元編成局幹部が見舞い金名目での現金100万円を女性の入院先病院に届けた。元編成局幹部は女性の重篤な病状を認識していたにもかかわらず、中居氏の代わりに現金を渡そうとした行為は、女性の病状、心情への配慮を欠いている。見舞い金の受領は法的紛争の帰すうにも影響しうるものであり、女性に対する口封じ、2次加害

特集「「心」とは何か」では、「心」という概念が何を意味するのか、そしてその意義について、心理学を中心に「心」を扱う諸学問それぞれの立場から考えます。 今回は、分析形而上学、精神医学の哲学がご専門の後藤真理子先生に、精神疾患とは何かというテーマでご執筆いただきました。 後編はこちら！ はじめに──良い土地に家を建てた方がいい気がするどうも皆さん初めまして。哲学研究者の後藤と申します。このコラムのテーマは見て分かるとおり、「精神疾患とは何か」です。「何って言われても、……病気としか言いようなくない？」という感じになる問いですね。どう考えて、どう答えればよいのか分からないと面食らう人もいるかもしれません。 といっても、精神疾患それ自体は私たちにとって意外と身近な存在です。というのも、日本人の精神疾患生涯有病率は22.9％という統計データがあるからです[1]。このデータに則るならば、私が（まあ場所

【ワシントン共同】英科学誌ネイチャーは、米国の科学者を対象にした調査で、回答した約1600人の75％が欧州やカナダなどへの出国を検討しているとの結果を公表した。トランプ政権が政府支出削減策の一環として、研究費や科学者を含む連邦職員の削減を強引に進めていることが背景にある。若手ほど割合が高く、将来に不安を抱く実態が明らかになった。

米誌アトランティックは米政府高官らがメッセージ通信アプリ「シグナル」を用いて実施したグループチャットの履歴を公開した。イエメンの親イラン武装組織フーシ派に対する攻撃のタイミングや使用される兵器システムの詳細が、チャットで共有されていたことが明らかになった。このチャットには同誌のジェフリー・ゴールドバーグ編集長が誤って招待されていた。 履歴にはヘグセス国防長官がグループ全体に送ったテキストメッセージが含まれており、米軍によるフーシ派への２回にわたる攻撃の正確な時間や、使用予定の兵器システムの詳細も記されていた。このグループチャットにはバンス副大統領やウォルツ大統領補佐官（国家安全保障担当）も参加していた。 トランプ大統領やヘグセス氏、ウォルツ氏らが事態を深刻に受け止めていない趣旨の発言を行ったことを受け、アトランティック誌は「チャットの記録を自分の目で確かめて、各自が判断するべきだ」と考える

旧ジャニーズ事務所創業者の故ジャニー喜多川氏の性加害問題が日本で社会問題化して2年。故喜多川氏と同じように立場を利用して、著名な海洋生物学者が長年にわたって多くの少女たちに性暴力を繰り返していた事案…

(追記3/27) なんか前に書いていた増田が今更はてブに上がっててびっくり アドバイス、共感、激励、厳しい叱咤、すべてありがとうございます いろいろ言葉足らずなところがあったと思うので追記します IQについて IQがこんなに可燃性の高い話題だとは思っていませんでした 配慮不足ですみません IQについては今回の診断も含めてちゃんとした検査は受けたことがありません（たぶん） 先生も自分の出身大学や就職先で予想しただけです ただ、少し前に脳出血を起こしてしまい、術後に言葉がしゃべれなくなってしまったこともありました そのためリハビリをしていたのですがその卒業試験的な感じで最後にWAISっぽい試験を受けました（試験用紙にWAISと書いていました） その時、だいたい120後半~130と言われました 欠けているところもあまりなかったのかな？試験のフィードバックもなくその結果をもって術後のリハビリは終わ

斎藤元彦・兵庫県知事に対する告発文書が明るみに出て3月27日で1年となるのを前に、県が設置した第三者調査委員会が調査報告書をまとめた。告発された7つの疑惑のうち、斎藤知事のパワハラを事実と認定。文書を公益通報として扱わず、告発者探しをした県の対応は違法と結論づけた。 斎藤知事は県議会が終了する同26日以降に見解を示すと言うが、自身や県の対応は適切だったとする従来の主張は変えないと見られる。報告書の記述から、この問題が起こった原因と県職員や県議会の反応を2回に分けてお伝えする。（以下、文中敬称略） （松本 創：ノンフィクションライター） 元裁判官の委員長「厳しい意見ではない」 〈政治は、少数の優秀なエリートだけで行いうるものではない。現場の職員が献身的に働くことにより初めて実を結ぶものである。そのためには、職員がやりがいをもって職務に励むことのできる、活力ある職場でなければならない。 活力あ

参院政治改革特別委員会で質問する政治団体「NHKから国民を守る党」の浜田聡参院議員＝25日（「参院インターネット審議中継」から） 政治団体「NHKから国民を守る党」の浜田聡参院議員は25日の参院政治改革特別委員会で、東京都知事選など地方自治体の首長を決める選挙の供託金を引き上げるよう提案した。「例えば300万円の供託金3千万円に上げれば、候補者の数を減らせる」と述べた。 浜田氏は「首長選の候補者が乱立することについて問題提起したい」と切り出した。史上最多の56人が立候補した昨年7月の都知事選に触れ、「国民にとっては選択肢の多さは望ましいが、1人しか当選しない首長選で選択肢が過度に増えることは弊害もある」と指摘。一点目として首長選に立候補する要件として地方議員選と同様にその自治体に最低3カ月前には住んでいるという「居住要件」を加えることを求めた。供託金に関しては「都知事選などは政見放送など候