東京MX 「韓流スターのチャン・グンソクは好きですか？」 アンケート結果にスタジオ爆笑 1 ：名無しさん＠涙目です。(京都府)：2011/08/18(木) 18:01:21.95 ID:xkB7ltwE0 ?PLT 8月18日（木）の生投票は・・・ 『あなたは、チャン・グンソクは好きですか？』 出演者へのメッセージもお待ちしています！ http://www.mxtv.co.jp/goji/ 結果 動画 http://www.youtube.com/watch?v=2mT09m_9CCE 関連スレ： 【芸能】「韓流スター“チャン・グンソク”訪日の出迎えファンは報酬2000円のバイト」・・・ 日本マスコミ報道に韓国騒然 http://kamome.2ch.net/test/read.cgi/mnewsplus/1309506127/ チャン・グンソクまた捏造人気を指摘される 今度はTwitte

【尖閣ビデオ】 海上保安官「映像をCNN東京支局に送ったが放送しなかったのでYouTubeに投稿した」 1 名前：西独逸φ ★：2010/11/25(木) 06:59:28 ID:???0 尖閣諸島沖の中国漁船衝突を巡る映像流出事件で、神戸海上保安部所属の巡視艇「うらなみ」主任航海士だった海上保安官（４３）が警視庁と東京地検の調べに対し、映像を動画投稿サイト「ユーチューブ」に投稿するより前に、映像を記録した外部記憶媒体のＳＤカードを米ニュース専門局「ＣＮＮ」の東京支局（東京都港区）に郵送した、と供述していることが捜査関係者の話で分かった。 海上保安官は「ＣＮＮが映像を放送しなかったため、投稿を決意した」とも供述。 捜査当局は、海上保安官が、強い意志を持って映像を公開しようとしていたことを 示す事実とみて、裏付けを進めている。 捜査関係者によると、海上保安官は調べに対し、１１月４日にユーチュ

10月28日から29日にかけて開催されたデジタルマーケティングのイベント「ad:tech Tokyo」の初日、「コンテンツのこれから 〜テレビはこれからもポップたりえるのか？〜」と題した基調講演が行われた。 基調講演に登壇したのは、電通コミュニケーション・デザイン・センターのコミュニケーション・デザイナー／クリエーティブ・ディレクター岸勇希氏、吉本興業代表取締役社長の大﨑洋氏、フジテレビジョン執行役員クリエイティブ事業局長の大多亮氏。岸氏がモデレーター役を務め、テレビが抱える課題やネットとの関わり方、コンテンツ業界において将来求められる人材像などについて、パネルディスカッション形式による意見交換が行われた。 インターネットが誕生して以降、ネット対テレビと二項対立で議論されることの多い2つのメディア。これに対し、テレビの制作者側である大多氏は冒頭で次のように漏らした。「テレビ対ネットという構

2000人以上も集まったデモなのに、なぜ報道しない――。尖閣問題を巡る大規模なデモについて、日本のメディアが報じなかったことに、ネット上で疑問が相次いでいる。 会場は人また人の姿、そして日の丸の旗が所狭しと並んで…。 2ちゃんはスレが次々立つお祭り騒ぎ 東京・代々木公園内で2010年10月2日に開かれた集会には、主催者発表で約1500人もが集まった。 「日本の政治家はきちっと守れ！」 元航空幕僚長の田母神俊雄さん（62）が、日本の対応を弱腰と批判する。尖閣沖の中国漁船衝突事件で、中国の強硬姿勢に抗議するとともに、船長を釈放するなどした民主党政権は許せないというわけだ。 その後、渋谷などをデモ行進し、主催者発表によると、約2700人にまで参加者が膨れあがった。デモは、田母神さんらによる右派系の団体が主催し、この日はほかに全国16か所でも統一行動が行われた。 この模様は、日本のメディアでなく、

韓国のポップソング“K-POP”に奇妙な現象が起きている。それは上位に反日ソングが君臨するというものだ。日本人を罵倒する曲や日の丸を引き裂く韓国のロックバンドなど韓国でも問題視されているものがある。 今回はそんな“K-POP”事情を紹介したい。 『fUKk ｚAPAN』百済（baek-je） この曲は日本人をバカにした内容の歌詞で話題になっている。一部日本語なので聴けばわかるだろう。日本人の発音のおかしさに対して「障がい者」「糞日本人」などという罵倒入りの歌詞で歌う曲だ。皮肉にもインディーズチャートにて2位を記録するほどヒットしてしまった。 http://www.youtube.com/watch?v=H6pZ6N_gdYA 『独島は我が領土』少女時代 今韓国で大人気のアイドルグループ、少女時代がリハーサルの際に歌った曲。これは『独島は我が領土』を歌って反日活動。しかし日本での活動に支障が

『職業=田原俊彦―「ありがとう」、 それだけが伝わるならいいのに。』 著：田原俊彦／ロングセラーズ刊 ――芸能界を牛耳る巨大アイドル帝国・ジャニーズ事務所。ジャニー喜多川社長率いる、この帝国からは数々のスターが誕生した。郷ひろみ、近藤真彦、田原俊彦、少年隊、光GENJI、SMAP、そして嵐――。しかし、この帝国の内政が語られることは決してない。鉄壁のベールに包まれた帝国の光と闇を、数々の ジャニーズ非公式本から探っていく。 9月1日に、歌手デビュー30周年を記念したベストアルバム『30th Anniversary BEST』を発売する、田原俊彦。同3日からは、ツアー『TOSHIHIKO TAHARA DOUBLE T TOUR2010』をスタートさせるなど、精力的に活動してはいるようだが、テレビで見る機会がほどんどない現在の姿は、かつての輝きを知る者の目には、いかにも寂しく映ってしまう。

政治的識見の有無に関係なく、知名度目当てで芸能人や運動選手などを候補者に引っ張り出す「選挙至上主義」の横行は全く困ったものです。逆に言えば、有名人なら誰でも投票する日本国民のミーハー振りが酷すぎるのかも知れません。 だからと言って「国会議員と柔道家の両立は天才ＹＡＷＡＲＡといえども至難の業。加えて、２児の母とプロ野球選手の妻という「４足のわらじ」がいつまで通じるのか。国民の誰もが疑問を感じるなか、全日本柔道連盟の吉村和郎強化委員長がついに『（議員と）両立できないなら身を引いたほうがいい。当選したことで、現役続行は非常に厳しい。けじめをつけてほしい。政治（の世界）で頑張ってほしい』と語り、『議員でも金』という谷氏の姿勢を痛烈に批判した。」と言う個人の誹謗に近い記事も見識の全くない低劣なもので許すべきではありません。 「４足わらじでも金メダル目指すとはさすが！」とその意気に感心するが普通ですが

新聞を読んでいる人は91.3％――そんな調査結果の報道に対し、「そんなにたくさんいるのかな」との素朴な疑問の声も挙がっている。読者の「新聞離れ」が指摘されているが、それは虚像で実は新聞は「安泰」なのだろうか。 2010年6月8日の全国紙朝刊各紙に、日本新聞協会が7日に発表した「全国メディア接触・評価調査」の記事が載った。見出し（東京最終版）を見ると、「『新聞読んでいる』91.3％　協会調査」（読売）、「『新聞を読む』91.3％」（朝日）などと報じている。 「ネット普及で新聞とってない家庭も多いはず」 新聞の読者・広告離れが指摘され、新聞の部数が減少傾向の中、こうした報道に違和感をもった人もいたようだ。インターネット上では、「インターネットが普及して新聞をとってない家庭も多いはずだから　91％ってのは信憑性が薄いな」（時事通信のヤフー配信記事へのコメント）、「マジっすか。高いから経費削減でネ

口蹄疫の拡大が続いている宮崎県で、東国原英夫知事が記者会見で「非常事態」を宣言した。会見では、感染地域内での全頭殺処分に踏み切るタイミングについての質問が集中。「検討中」という言葉を繰り返す知事と、具体的なタイミングを知りたい記者とが言い合いになり、ついには知事が激昂して席を蹴ろうとする一幕もあった。いったい、どんなやり取りがあったのか。 知事の発言が飛び出したのは、2010年5月18日に約1時間にわたって行われた定例会見だ。記者からは多数の質問があったが、その全てが口蹄疫問題に関連したものだった。 やり取りヒートアップ、知事は何度も机をたたく 冒頭の知事の発言では、約7分30秒にわたって、 「懸命の防疫措置を講じてきたが、拡大を止められない。このままでは、本県畜産が壊滅することはもちろん、隣県、九州、全国にも感染が拡大することを否定できない事態」 などと、非常事態宣言を発令した経緯につい

Something went wrong, but don’t fret — let’s give it another shot.

新聞業界で注目を浴びてスタートした日本経済新聞の「電子版」に、思わぬ形で逆風が吹いている。サイトへのリンクについての方針が、「個別記事へのリンクはお断り」「違反した場合は損害賠償を請求することがある」という異例の内容で、強い批判を浴びている。 一方で、同社が他サイトに出稿した広告からは、個別の記事にリンクが貼られていることも明らかになっており、リンクポリシーとの矛盾を指摘する声もある。 「リンクポリシー」の内容は各社バラバラ マスコミ各社を初めとする企業のウェブサイトには、外部サイトからリンクを張る際の方針を定めた「リンクポリシー」が掲載されていることが多いが、その内容は各社バラバラだ。例えば、在京の新聞・通信各社では、毎日新聞や産経新聞、共同通信の記事を中心に掲載している「47ニュース」では、「営利目的でない」「新聞社の名誉や信用を損なわない」といった一定の条件を満たせば、原則としてリン

アメリカで新聞社が金融危機による経済の急激な落ち込みの煽りを受けてつぶれたり、日本でも大手テレビ局や新聞社が赤字決算を発表したりして、世間ではテレビや新聞などの伝統的なマスメディアの危機が叫ばれている。 またグーグルやヤフーのような巨大ポータルサイトのアクセス数が、テレビや新聞の視聴率や購読数に匹敵するほど急成長しているし、個人ブログやインターネットで配信するニュース・サイトなどのネット・メディアがやがて既存のテレビや新聞などのビジネス・モデルを崩壊させるともいわれている。 このようなメディアを取り巻く状況に対して、インターネット・メディアで活躍するジャーナリストからは、今日まで日本のメディアを支配してきた大手テレビ局や新聞社の終焉を歓迎する声まで聞かれる。 もともとインターネット・メディアは、少なくとも部分的には、日本で圧倒的な支配力を持ち、時に都合のよい世論を一方的に形成する従来のマス

テレビに出てる政治評論家の連中が小沢擁護ばっかりな理由が判明しました。 マスコミ対策は万全って訳ですね？ ●小沢一郎政経研究会 http://www.soumu.go.jp/senkyo/seiji_s/seijishikin/contents/090930/000013294.pdf 講演謝礼 525,000円 H20.4.23 （株）オーケープロダクション （取締役 小倉智昭 所属タレント 小倉智昭 諸星裕 室井佑月） http://www.soumu.go.jp/senkyo/seiji_s/seijishikin/contents/000025218.pdf 講師謝礼 300,000円 H19.4.19 高野孟 講演謝礼 300,000円 H19.9.10 二木啓孝 講演謝礼 500,000円 H19.12.25 勝谷誠彦 http://www.soumu.go.jp/senkyo