いや、けしかけたの俺なんだけどね。 前住職が生涯独身を貫いて突然死んだ。 しばらく近隣のお寺がカバーしていたんだが、限界と言う事で、三十歳半ばの若い僧侶が赴任してきた お寺は優良物件だそう。観光寺ではないんだけど、廃仏毀釈の流れからの戦後で、歴史的経緯で複数のお寺が合併しており、檀家数が無茶苦茶多い。その結果、無茶苦茶経営が安定している。 そのためか、赴任してきた僧侶は、10歳で仏門に入り、本山から観光寺まで巡ってきたという無茶苦茶エリートがやってきた。 その住職さんとLINE交換した。 檀家の世話人会に年寄りばかり出ていたところで、同世代の俺が出ていったところ、若くて住職と年齢が近いからと言う理由で大量の仕事を振られた結果である。 その連絡のためにLINEを交換したところ、何故か一日一度「今日の拙僧」みたいなLINEが届くようになった。 例えば、檀家さんが野菜を持ってきてくれたけれど食べ

LINEが発展途上国向けに提供している軽量版「LINE Lite」（Android）のサービスが2月28日に終わる。本来、日本では使えない同アプリだが、「正直困る」と嘆く日本のユーザーもいる。LINE Liteを使うと、複数のスマートフォンで1個のアカウントを同時に利用できたからだ。そもそも、LINEはなぜ複数スマホでアカウントを共有できないのか。LINE社に聞いてみた。 LINEにはスマホ版以外にiPad版やWindows版などがある。これらには「QRコードログイン」という機能があり、これを使えば複数端末間でアカウントを共有できる。しかし、スマホ版には同機能が無いため、スマホ同士でのアカウント共有はできない仕様だ。 この仕様が不便だという声はずっとある。例えば、TwitterやFacebook Messenger、Slack、Discordなどは、iOSとAndroidの垣根もなく、複数

日本人8,600万人というLINE利用者の個人に関する情報が中国や韓国に出て行ってたという、朝日新聞の峯村健司さんらがぶっ放した大ネタがいまなお騒動になっております。 そもそも、ヤフージャパン社とLINE社とが経営統合してZホールディングス（ZHD）社になる、というだけである種の悪魔合体的な雰囲気だったんですが、問題勃発の当初はZHD社が公式には「規約上の不備」であるとして、あくまで規約の書き方が不適切で、利用者への説明が不十分だったというかたちで問題の矮小化を図ったため、「そんなわけあるか」と有識者が総立ちになったのは記憶に新しいところです。 日本の安全保障問題のど真ん中 ところが、この問題は「俺たちのLINEに入れといた個人情報が中国や韓国に漏れちゃったぞ大変」というような単純な構造ではないために、何をどう対処しなければならないか整理されないまま大騒ぎになってしまいました。 もともと韓

3月17日の報道以降、LINEの個人情報取り扱いについて懸念の声が上がっている。23日夜には同社が会見を開き、LINEに関するデータ保存を国内に全て移管することを軸とした対策を発表した。 これで問題解決……と考えてはいけない。データ保存の国内移管は一つの方策にすぎないし、個人情報を取り扱う上での万能薬でもないからだ。 さらに言えば、今回の問題の本質は、問題そのものの見通しの悪さと、消費者側の認識とのズレにある。 では、LINEが本当に抱えていた課題とはなんなのかを考えてみよう。 LINEではデータがどう扱われていたのか 会見でLINEの出澤剛代表取締役CEOは、「ユーザーの皆さまにご迷惑とご心配をおかけしたこと、ユーザーの信頼を損なうこととなったことをおわびします」と謝罪した。 ただこれは、あくまで「ご心配をおかけしたこと」と「信頼を損なったこと」への謝罪であり、データが漏れた、という話で

7年前から指摘してきたのに 今回、朝日新聞・峯村健司さんらの報道で明らかになった、⽇本国内で最も利⽤されているSNS「LINE」の個⼈情報が、⽇本国外である韓国のサーバーに暗号化されていない無防備状態格納されており、しかも再委託先の中国企業などがアクセス可能な状態だったという事件は、第一級の情報漏洩事案である可能性があり、安全保障上、極めて重大な損失を日本の国家・社会に与えかねないものだと認識しています。 筆者は、LINEが設立に関与した一般財団法人情報法制研究所の事務局次長と上席研究員を兼任し、また、日本の個人情報保護の枠組みについて研究を行ってきました。 本件LINEの事件についても知り得る立場にあり、2014年ごろからこの問題について警鐘を鳴らしてきたつもりではありましたが、今回の一連の報道でようやく広く国民の知るところとなり問題視された件については、安堵と同時に忸怩たる気持ちを抱き

はじめに LINE はユーザー数が 8,400万人、日本人口の約7割が利用しているという巨大なチャットツールです。メールや電話より手軽にコミュニケーションが取れることから、業務連絡にも LINE を使っている会社も多く存在します。 操作性・利便性が高い一方で、LINE を業務利用することは「シャドーIT」という状態にあたり、情報セキュリティ上のリスクを抱えています。 この  note では会社が LINE を業務利用してはいけない理由について解説します。ユーザー数の多い LINE を例として挙げていますが、これは会社で管理ができないツール全般に置き換えることが可能です。シャドーIT全般に対するリスクであり、LINE 自体の危険性を指摘するものではありません。 シャドーIT とは 会社には多くの社内ITツールがあります。例えば Microsoft 365（Word、Excel、PowerPo

お医者さんにLINEで相談できるサービス「LINEヘルスケア」が、悩む人に対して「死ぬのが正解」「低レベル」「ガキンチョ」と言い放つ様子がSNSで拡散し炎上。8月2日付けでLINEヘルスケアが「お客様のお心を傷つけ、多大なるご迷惑をおかけしましたことを深くお詫び申し上げます」と謝罪しました。 LINEヘルスケアは、「専門性を持った医師が相談に答える」のが特徴。現在はCOVID-19（新型コロナウイルス感染症）の拡大防止に向けて、期間限定で無償でのサービス提供を行っていますが、通常は「いますぐ相談する/ 相談を予約する」が30分2000円、1000文字以内の質問に対して「あとから回答をもらう」が1000円の有料サービスです。 LINEヘルスケア（公式サイトより） 現在は期間限定で無料で利用可能だという（公式サイトより） 物議を醸していたのは、相談の様子を撮影したとあるスクリーンショット画像。

通信アプリ大手のＬＩＮＥは、新型コロナウイルス対策で厚生労働省と情報提供の協定を結び、この一環として、8000万人を超える国内の利用者を対象に、31日から健康状態などの調査を行うことになりました。 31日午前10時以降、ＬＩＮＥの公式アカウントから利用者に順次メッセージが送られ、その時の体調について、 ▽ふだんどおり、 ▽37度５分以上の発熱、 ▽せきがある、といった５つの選択肢の中から選ぶようになっています。 回答に応じて、 ▽いつから症状があるかや、 ▽２週間以内に外国から帰国したどうか、を尋ねるほか、うがいや手洗いなどの感染予防の対策を取っているかどうかも聞くということです。 そして年齢、性別、住んでいる地域の郵便番号などを答えてもらい、個人が特定されない形で統計処理をして厚生労働省に提供します。 ＬＩＮＥの国内の利用者は月間およそ8300万人に上り、会社は、クラスターと呼ばれる感染

企業や団体が所有する個人情報の任意提供を、警察や検察が求めるケースが出ている。任意提供は法律で認められた行為だが、企業による個人情報の提供はどこまで許されるか。情報化社会が進むなか、線引きが問われている。【佐久間一輝、片平知宏、奥山はるな、尾村洋介】 個人情報の扱いは企業によって大きく異なる。約6800万人の会員がいるポイントカード「Tカード」を展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）は、会員の個人情報について、裁判官が出す令状の提示があった場合にのみ捜査機関に提供していた。任意提出を求められても拒否していたという。しかし、2012年以降、捜査機関の「捜査関係事項照会書」があれば、個人情報を渡すよう方向転換した。「会員数が増え、社会的責任を果たすためにも捜査協力が必要と考えた」と同社は説明する。 こうした個人情報の提供について、CCCは会員規約に明記していなかった。同社は21日

買い物の履歴など個人のデータを分析してその人の信用力を数値化する、いわゆる「信用スコア」を融資などのサービスに活用する動きが広がり始めています。 「信用スコア」は、ネット通販やキャッシュレス決済の履歴、それに過去の借り入れ状況など個人のさまざまなデータを分析してその人の信用力を数値化するものです。 通信アプリ大手のＬＩＮＥはことし、利用者数7800万のメッセージアプリのデータを基に算出した信用スコアを活用して融資を行うサービスに乗り出します。 ※下記リンクより、一部抜粋。続きはソースで https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190106/k10011768671000.html

昨日2018年11月10日頃より、Windows 10のPCを利用しているユーザーの間で「LINEが勝手にインストールされていた」との声が急増しています。 LINEを全く使っていないユーザーのパソコンに突然LINEアプリがインストールされていて、急にLINEの「ログイン画面」や「自動ログインがオンになっています」ポップアップが表示される等の現象が発生している模様です。 まだあまり話題になっておらず、詳細も分かっていない状況ですが、今回はこの「LINEアプリが勝手にインストールされていた」現象が発生したユーザーの声や、その原因となっている可能性があるWindows 10の機能について調べた内容を紹介します。 今のところ詳細は分かっていませんが、以前から発生している「Candy Crush Soda Sagaが勝手にインストールされた」「Facebookアプリが勝手にインストールされた」「Tw

シェアハウス「かぼちゃの馬車」の経営破綻問題から明るみに出た「スルガ銀行不正融資問題」。ねとらぼ編集部では関係者を取材し、スルガ銀行の複数の行員がローンの審査を不正に通すために「通帳の改ざんを指示した上で添削」したり、「（実際の内容とは異なる）フリーローンの名目の指示」を行っているLINE画像を入手しました。 スルガ銀行の行員がウソのフリーローンの名目を指示するLINE。ローンの使用用途を行員が考えるという言葉も……（提供：加藤博太郎弁護士） そもそもどういう問題なのか 女性専用シェアハウスとして関東を中心に展開していた「かぼちゃの馬車」。土地や資金がなくてもシェアハウスのオーナーになれて、家賃収入を三十年間保証するとうたって出資者を集めた後、運営事業者が経営破綻し、多額のローンを抱えた被害者（シェアハウスオーナー）が生まれています。 しかし被害に遭ったオーナーの多くは自己資金がほぼ0円の

原因は「連絡網用LINEグループトークで趣旨に合わない雑談を続ける」ことだった。 グループトーク内で複数の保護者から再三の"お願い"にも関わらず、言われた直後は雑談を止めるものの数日(酷いときは数時間)後に雑談を再開するというモラルの無さだった。 趣旨に合わない無関係な雑談による通知に嫌気が差し、通知を切ると稀にその間に趣旨通りの大切な連絡情報があるが、それも雑談で流れてしまい追うのに高い労力を支払わず得なくなっていた。 再三のお願いにも関わらず趣旨に関係の無い雑談が止まらないので、定例のPTA会議でついに議題へ挙がる。 雑談容認派は「保護者同士のコミュニケーションは大切」「保護者同士で仲良く話すのが何が悪いのか」「連絡網なのに通知を切るのは良くない」などと主張。 しかも議論を始めると驚いたことに保護者の約半数が雑談容認派で、残り半数が雑談否定派だった。 雑談否定派は保護者同士のコミュニケ