タンパク質、脂質、炭水化物のすべてが増加し、特に脂質の伸びが著しい米国。減少傾向の炭水化物に対し、増加していたタンパク質や脂質が1990年代に反転減少、ないし横ばい化し総カロリーも減少に転じた日本。

＜ビジネスパーソンのナレッジナビゲーター＞ ブログ：ナレッツェリアは,日記ヴァージョンとMBA講義版にわけて暫定版で開業中！。ぜひおたちよりください。 「希望にみちた豊かなビジネスライフを全てのビジネスパーソンに！ビジネスライフをより楽しく過ごす、そして「楽しく稼ぐ」為に貢献することをミッションにカイゼン本舗は活動中です。 いま人気のポッドキャストMBA（８月は合計で１５万人以上のリスナーがダウンロードしている）で、あなたの儲けが増大する。 また！儲かる本・・・どうせ二番煎じでしょ？？？ 題名を見れば　そうおもうかもしれませんね。 Ａｍａｚｏｎで類書をさがせば1005件がヒット！ 正直、疑われてもしかたがない！ このことは読者になるかもしれない皆さんにだけでなく・・・私にとっても大きな壁でした。 でも・・・ちょっと考えてみてください。 これだけ多くの「儲かるＸＸ本」がある

民主党はこのほど、今国会へ提出を予定している違法・有害情報の規制法案のたたき台となる案をまとめた。同党の「違法・有害サイト対策プロジェクトチーム(PT)」事務局長の高井美穂衆議院議員が私案としてまとめたもので、有害情報の定義を明確化して規制のための法的根拠を示したほか、プロバイダーに対して閲覧防止措置を義務付けており、違反した事業者に行政指導を行う根拠となりうる内容となっている。 民主党「違法・有害サイト対策プロジェクトチーム(PT)」事務局長の高井美穂衆議院議員 高井議員は、違法・有害情報の青少年に与える影響が大きくクローズアップされ始めた2006年、「出会い系サイトにアクセスして青少年が被害に遭う場合は圧倒的に携帯経由が多い」との認識から、未成年が契約者の場合にフィルタリングサービスを受けるか否かを携帯事業者が保護者と未成年に意思確認をすることを義務付ける「電気通信事業法の一部を改正す

電通総研は、2007年から2011年までのインターネット広告費の試算結果を発表した。固定ネット広告費、モバイル広告費、検索連動広告費を併せたインターネット広告費が2011年には全体で7,558億円となり、5年間で2006年の2倍以上の規模に拡大すると予測している。 インターネット広告費予測結果(2007年〜2011年) 固定ネット広告費 固定ネット広告には、バナー広告、テキスト広告、リッチメディア(簡易動画)広告、ストリーミング広告(インターネットCM)、企画広告、Eメール広告が含まれ、2011年には広告費が4,009億円に達し、2006年比の1.7倍規模に拡大するという。 総務省の発表によると、昨年12月末に集計した国内のインターネット接続契約数は、光ファイバー(FTTH)、DSL、ケーブルテレビの主要3種を併せると約2,574万契約で、前年比38%増だという。ブロードバンド回線を通じた

携帯電話やパソコンで簡単に自己紹介ページを作成できる、「プロフ」と呼ばれるサービスをご存じだろうか。あるテレビ番組では「首都圏の10代は、ほぼ100％持っている」とまで言われたほど流行しているサービスだ。今回は、プロフの代表的なサービス「前略プロフィール」を運営する楽天の濱野斗百礼氏（執行役員・インフォシーク事業長）と前田靖幸氏（インフォシーク事業部コミュニティ事業部部長）に、プロフの利用法や10代のインターネットに対する意識について話を聞いた。 ● 手軽さがウケた自己紹介ページのみのサービス 「プロフ」とはプロフィールの略。プロフの中でも最大数のユーザーを有しているのが、2002年4月に楽天が開始した「前略プロフィール」だ。メールアドレスだけで会員登録でき、写真の掲載のほか、「性別」「誕生日」「住んでいるところ」「前世」「世界平和に必要なのは」など、バラエティに富んだ65種類の質問に答え

●新聞は社会人になったら読むもの、SNSは今だから使う若者メディア 「社会人になったときにどんなメディアから情報を得ていると思いますか？」と尋ねたところ、約86％の人が「新聞」と回答。「テレビ番組」「ホームページ・ブログ」を上回り、最も多い。一方で、現時点で毎日「新聞」を読んでいるのは、約3割で、全く読まない人も2割強存在する。 また、近年Mixiに代表されるSNSの利用は急増し、本調査でも男性の56％、女性の69％が利用していると答えている。しかし、社会人になったときに「SNSを使って情報を得ていると思う」と回答しているのは、全体の3割強。現時点でSNSを利用している人だけでみても5割を切り、社会人になってからもSNSを利用して情報を得続けようとは思っていない。 若者たちは、今のメディアライフスタイルを将来も続けようと考えておらず、今しか使えない、メディアの“若者ブランド”を意識的に利

インターネット利用状況を調査している株式会社ビデオリサーチインタラクティブ（本社：東京都千代田区、社長：荻野欣之<おぎの　よしゆき>）は、 フリー百科事典「ウィキペディア」の視聴動向をまとめました。 ＜調査結果より＞ 2007年1年間の「ウィキペディア」訪問者数は、2,740万人。2年連続で対前年比1.5倍を記録。 「2008年1月21日にリリースした動画共有サイトの年間視聴動向に続き、フリー百科事典「ウィキペディア」の2007年1年間の視聴動向についてまとめました。 「ウィキペディア(wikipedia.org)」の昨年1年間の推定訪問者数は2,740万人に達しており、2006年の年間推定訪問者数1,851万人に対し、約1.5倍の規模に至っています。2005年（年間推定訪問者数は、1,194万人）から2006年の年間推定訪問者数の伸び率も155%なので、依然として高い伸張率を示しています