クラウドストレージサービスを提供するBackblazeが、自社のデータセンターで使用しているHDDの故障率をまとめたデータの2019年版を公開しました。12万台を超えるHDDのデータがメーカーおよびデータ容量別に整理されており、どのモデルの故障率が高い傾向にあるのかがよくわかります。 2019 Hard Drive Reliability: Failure Rates Continue to Rise https://www.backblaze.com/blog/hard-drive-stats-for-2019/ 2019年末にBackblazeのデータ用ストレージとして稼働していたHDDは12万2658台。そこからテスト目的で使われていたHDDや、稼働日数の総計が5000日未満で、統計的に有意な台数とは言えないモデルを除いた12万2507台のHDDからデータを収集した結果は以下の通りで

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

キャンペーン合戦が過熱するスマホでのQRコード決済。MMD研究所（東京都港区）が実施した調査によると、最も利用されているサービスは「楽天ペイ」だった。スマートフォン所有者の9.4%が利用していた。 2位は「PayPay」（8.1%）、3位は「LINE Pay」（7.9%）だった。トップの「楽天ペイ」でも利用者や利用を検討しているユーザーは19.2%に留まるなど、各サービスで半数以上のユーザーが「聞いたことはあるが、内容はよく知らない」「全く知らない」と回答しており、未だに認知率は低い。 各QRコード決済サービスの利用意向は、下記グラフの通りだった。

エスピーアイ（以下「SPI」）は、自社で保有する消費者インサイト調査ツール「SCS（エスピーアイ・コンシューマー・サーベイ）」を活用し、日本におけるメディアハビット分析（メディア媒体別接触状況）を行った。 メディアへの接触状況をメディア/タッチポイント別にweekly-reach（1週間以内に1回以上接触したか否か）で調査。個人全体の他、代表的な7つの性年齢セグメントについて、リーチ（広がり）とアフィニティ（親和性）の観点から分析している。 個人全体： 「PC/タブレットからネット」「テレビ」が90％以上へリーチ個人全体（7,005サンプル。日本全国の15〜64歳。2015年国勢調査結果をベースに割り付け）でのメディア接触状況を見ると、「パソコンやタブレットからインターネットを使う」が96％、「テレビを見る」が93％。「携帯電話/スマホからインターネットを使う」は77％となった。 ラジオも

はじめに SNSの投稿を通した事件・問題が後を絶たない。マスメディアで大々的に報道される事件から投稿者の周囲で問題になっているものなど大小様々だ。それらの多くが投稿者の「心の声」がそのまま投稿に反映されていることが起因しているように感じる。 SNSは本来、情報収集や他人の近況を知って楽しむべきツールである。 しかし使い方によっては犯罪や事件に繋がる可能性もあるし、家族・友人・会社内での信頼を壊してしまうような問題に発展しかねない。 このような背景もあり、MMD研究所とセキュリティソフト大手のマカフィーは「高校生、大学生、社会人20代、社会人30代」の4属性に対して「SNS利用に関する意識調査」を実施し、SNSの公開設定、実名利用の有無や投稿を後悔した経験、投稿が問題になった経験などを問いかけた。調査結果から、SNSのメリット、デメリットを見ながら、利用者はどのような点に気をつけていくべきか

Vorkersは「東京電力と中部電力のアライアンス創設、日立製作所と三菱重工業による事業統合などの大型案件を手掛けていることが、GCAの給与の高さに反映されている」と分析する。 2位にランクインしたのは、精密機器メーカーのキーエンスで、時給は6548円。平均年収は1777万円、平均残業時間は71.1時間だった。「実力主義で、納得感のある給与体系。30代半ばで年収が2000万円を超えた人もまれにいる」などの声が集まった。 3位は、三菱商事（時給6368円）。以下、ファナック（時給6361円）、三井物産（時給6296円）と続いた。伊藤忠商事（6位）、住友商事（8位）、丸紅（10位）の時給も5000円を超えており、5大商社の全てがトップ10にランクインした。 5大商社で働く人からは、「1年目で年収500万円、10年目で年収1100万円。年功序列から実力主義に移行していくが、昇格が遅くても待遇は抜

65歳以上の高齢者人口は2016年に3400万人を越え、総人口の27%を占めるまでとなっています。高齢者向けのビジネスを展開している企業でなくても、高齢者の増加を感じている方は多いでしょう。 高齢者の人口は1950年から増加し続けており、商品やサービスによっては大きなビジネスチャンスとなり得るでしょう。 今回は、65歳以上の高齢者におけるインターネットの利用状況を解説します。 総務省が2016年1月から2月にかけて行った「通信利用動向調査」では、*60歳から69歳までの人のネット利用率は76.6%*という高い数値となりました。 このような高齢者は今後も増加するという予測が出ており、2040年には総人口の36.1%が65歳以上の高齢者になるとされており、ビジネスでも決して見逃せる状況ではありません。 ぜひこの機会に高齢者のネット利用に関する最新情報を知り、自社のチャンスになり得るかどうか判断

ジャストシステムは、「モバイル＆ソーシャルメディア月次定点調査（2017年2月度）」の結果を発表しました。同社の情報サイト「Marketing Research Camp」を通じて、15歳〜69歳の男女1,100人を対象に、スマートフォンやインターネット関連サービスの利用状況を調査。全89ページの調査結果レポートを無料で公開しています。 ▽ 10代スマホユーザーの7割は、「SNS上の投稿やニュースから情報収集」 | マーケティングリサーチキャンプ|市場の旬を調査で切る！ 「モバイル＆ソーシャルメディア月次定点調査（2017年2月度）」は、2月28日（火）〜3月5日（日）の期間、同社が運営するネットリサーチサービス「Fastask」のモニターに向けて実施されました。インターネット接続に利用する機器やブラウザといった利用環境から、TwitterやFacebook、Instagramといった代表

2月23日、「2016年 日本の広告費」が発表されました。緩やかな景気拡大の下、2016年の広告市場の動きはいかなるものだったのでしょうか。マスコミ4媒体、インターネット、プロモーションメディアの各広告市場の最新動向について、電通総研の北原利行が解説します。 2016年における日本の総広告費は前年比101.9％の6兆2880億円で、12年以来、5年連続で前年実績を上回りました。日本の広告費は、マスコミ4媒体の広告費とインターネット広告費、そしてプロモーションメディア広告費の3つに大別できますが、総広告費におけるそれぞれの構成比は、マスコミ4媒体が45.5％、インターネットが20.8％、プロモーションメディアが33.7％となっています。ここ数年、マスコミ4媒体とプロモーションメディアの構成比が漸減する一方、14年以来2桁成長を続けるインターネット広告の構成比は年々高まっており、広告市場のプラ

インターネットを通じての動画視聴には有料配信、無料配信、動画共有サービスなど多様な選択肢があります。視聴デバイスもスマホやパソコン、ネットに接続されたテレビ受像機などマルチスクリーンで楽しめ、生活者は好みに応じて選ぶことができます。 とはいえ、映像視聴を前提につくられたテレビと異なり、専用のデバイスではないスマホやパソコンでは、メールやSNS、ニュースサイトなど全く性格が異なる各種アプリが入れ代わり立ち代わり利用されています。 果たしてどれくらいの時間、スマホやパソコンで動画サービスが利用されているのでしょうか？ その実態はこれまであまり把握されていませんでした。 そこで電通総研は、ウェブやアプリの利用ログデータに着目しました。ログデータならば各動画サービスへのアクセスログを集計することにより、調査対象者の記憶に頼ることなく、より正確にアプリやブラウザでの利用時間が把握できます。今回はイン

市場調査の結果など、客観的な統計データがあると企画書やプレゼン資料の信頼感がぐっとアップしますよね。 しかし、統計データを企画書やプレゼンの資料として使いたいと思っても、個人でできる調査には限りがありますし、本格的に調査するとそれなりに費用や時間がかかるのがネックです。 実はネット上には無料で統計データを公開しているサイトがあるので、企画書やプレゼンのテーマに沿った資料が手に入るなら活用しない手はありません。 無料で統計データが閲覧できるサイトを11個まとめましたので、企画書やプレゼンの資料に活用してみてはいかがでしょう。 ①総務省統計局 出典 http://www.stat.go.jp/index.htm 統計データといえば総務省統計局です。 国勢調査、人口推計、住宅・土地統計調査、家計調査、全国消費実態調査、小売物価統計調査、労働力調査などなど、さまざまな統計データを無料で閲覧できます

2016年06月07日 日本の産業分類別年収/労働時間ヒートマップ Tweet 厚生労働省は毎年産業分類別に賃金や労働時間の調査を行っている。10名以上の従業員を抱える5万余の民間事業所に対する調査をまとめたものであり、最新の調査結果は今年2月に公表された平成27年賃金構造基本統計調査だ。 そこで同調査にもとづき、産業分類別の年収、月間労働時間をヒートマップにしてみた。男性・女性の降順にソートしたバージョンも用意しているのでそちらも見て欲しい。サムネイルをみるだけで、男女に厳然とした差があることが一目瞭然だ。 産業分類別年収テーブル（男性ソート版・女性ソート版） 産業分類別月間労働時間テーブル（男性ソート版・女性ソート版） 産業別明細票 さらに産業分類ごとに調査結果を確認できる検索フォームも用意した。上部のプルダウンメニューを選択することで、所望の産業の給与/労働時間テーブルを参照すること

矢野経済研究所が1月15日公表した「オタク市場」についての調査結果によると、2014年度のアイドル市場は1186億円となり、前年度から37.4％の大幅増だった。アイドルオタクは1人当たりの年間平均消費金額が7万4225円とトップで、2位の鉄道模型を約2万5000円上回っていた。 同社が毎年実施している調査の最新版で、2014年度について市場を推計した。消費金額などは昨年9月にネットアンケートを通じて調べた。 大幅に拡大したアイドル市場に加え、「トイガン・サバイバルゲーム」が10.8％増の144億円となり、2けた成長。「アダルトゲーム」「AV（アダルトビデオ）」など縮小傾向が続く市場も縮小幅が緩やかに推移し、オタク市場全体としては好調だった。 分野 金額（億円） 成長率（％） 動向 同人誌

40歳といえば社会人としても人生でも、ちょうど中間点に位置する年齢だ。課長クラスまで出世して部下を持っている人も少なくないし、企業によっては役員や部長クラスまで出世している猛者もいる年代だ。直近では団塊ジュニア（1971~1974年生まれ）の少し下の世代が40歳に差し掛かっており、人口ボリュームも相対的に大きい。 そんな40歳のビジネスパーソンは、いったいどのぐらいの収入を得ているのだろうか。東洋経済オンラインは上場企業約3600社を対象に、最新の有価証券報告書（2014年6月期～2015年5月期）の公開データから、各企業の40歳社員の年収を推計。2015年版として公開する。 会社の規模や業績で給与が決まるケースは多々あるが、規模は小さくてもあえて給与を手厚くしている会社もある。原則として単体の従業員数が30人に満たない場合や、平均賃金の発表がない企業は対象外とした。 上場企業は大半が平均

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

はじめまして。7月からLIGに入社した、たくです。 前職では20名〜300名規模の企業を対象に、社員研修の新規開拓営業と売上アップ、人事関連のコンサルティング業務を担当しておりました。特に新規のお客様への営業では、3年間で約700社以上の経営者、部長職の方々とお会いさせていただきました。 現在LIGでは広告事業のセールスを担当しているのですが、ここでもご縁を頂いた新規のお客様と毎日お会いさせていただいています。 新規の営業では、初回の商談で「こいつ・・・できる！」と思わせないと自分の名前を覚えてもらえませんよね。 そこで本日は営業職の方向けにクライアントから「こいつ・・・できる！」と思ってもらえるようなビジネス知識を身につけられるサイトやツールをご紹介していきます！ 営業マンとして情報収集に役立つサイトやツールまとめ SPEEDA http://www.uzabase.com/speeda

こんにちは、ディレクターのなかみーです。 新人ディレクター向けシリーズの最終回ですね。 今回は、企画書を書くときに役立つ統計やアンケート結果などを公開しているサイトをご紹介したいと思います。 データで一番重要なのは、それが本当に“信頼できるものか”ということ。 発表元が信頼できる会社であればそのデータの信頼性は高いですし、100人に聞いたアンケート結果よりも10万人に聞いた方がより正しい統計データを得ることができますよね。 企画書に使えるような信頼できるサイトをまとめたので、お役立てください。 1. StatCounter http://gs.statcounter.com ブラウザのシェア率などを調べるときに使えます。 全世界だけでなく、日本国内で使われているブラウザにフィルタリングすることもできるのが便利です。 2. Similarweb http://www.similarweb.c

6月から7月にかけてのこの時期は、多くの企業や役所で夏のボーナス（賞与、一時金）が支給されるタイミングだ。 説明するまでもない話ながら、原則として毎月の給料に、夏と冬の年2回（企業によってはこの限りではないケースもある）の賞与を加えた数字が年収となる。自分の年収は胸に手を当てればわかるが、他人の年収となるとなかなかわからない。どんな企業でどれくらいの年収を貰っているのだろうか。ビジネスパーソンの多くが気にするところだ。 東洋経済オンラインは、これまで年収の高い会社のランキングをさまざま作成・掲載してきた。今回は、いつもとは逆に「平均年収が高くない」会社のランキングを作成した。企業や読者の一部から「トップ500でランキングをすると、まるで500位が低いように見える」「給料の高い会社ばかりではなく、高くない会社の情報も知りたい」という指摘があり、それに応える意図もある。 年収400万円未満の上

市場規模を知る・・・ 消費者意識を知る・・・ 今後の動向を確認する・・・ マーケティングをする際に、これらの情報は必須です。 時には、企画書・提案書作成の際にデータを挿入することもあるでしょう。 統計サイトを利用すると、市場や消費者に関する情報・データを得ることができます。 実際に、統計サイトをよく利用している方も多いのではと思います。 様々な統計調査がなされていますが、一方で、望んだデータが得られないことも多いのではないでしょうか。 今回は、手っ取り早くお望みのデータが得られるよう、カテゴリ別に統計のデータベースを紹介いたします。 更新頻度が高く、利用しやすいサイトを厳選して紹介しますので、是非ご参考ください。 統計データを調査するなら！ネットリサーチ会社の一覧 ≫ 統計データについてそもそも「統計データってなに！？」、「使い道がわからない！！」という方に統計データとその活用法を説明しま