本メディア「In-House Marketing Lab（インハウス・マーケティング・ラボ）」では、企業や団体でマーケティング活動を行う人たちの「インハウス化」をサポートするために、マーケターに対してさまざまな情報をお届けしています。 今回は、マーケティング業務を効率的に促進するために必要な「ツール」に関する特集コーナーです。 前回の第1回目、第2回目ともに数多くの反響があり、これまでたくさんのシェアや言及をいただきました。 【マーケター必見！】インハウスマーケティングの実務者が推薦するツール特集（Vol.1） 【好評により第2弾！】インハウスマーケティングの実務者が推薦するツール特集（Vol.2） そこで第3弾では、企業へのマーケティング支援、そして自社の「インハウスマーケター」として実業務を担当してきたソーシャルメディア領域に詳しいマーケターの方々に、「インハウスマーケターにオススメし

米スポーツ用品大手ナイキは衣料・シューズのオンライン販売が、ナショナル・プロフットボールリーグ（ＮＦＬ）サンフランシスコ・４９ｅｒｓの元クオーターバック（ＱＢ）、コリン・キャパニック選手の起用を受け急増している。 キャパニック選手を起用したナイキの広告は祝日だった３日午後にスタートし、直後からセレブらの間で称賛と抗議を呼んだ。200余りのオンライン業者の領収書データを集計する調査会社エジソン・トレンズによると、２－５日の注文は27％増加。前年同期は２％減だった。 About That Kaepernick Campaign Nike vendors' online sales over Labor Day suggest no harm from ad launch Source: Edison Trends Note: Data from receipts of over 200 onl

こんにちは、SUMMERです。 今回は、わたしがLGBTQ Allyになったきっかけを、みなさんにシェアしたいと思います！ “Ally”って？そもそも【LGBTQ Ally】ってなに？という方もいますよね。 LGBTQとは、恐らくみなさんがご存知の通り、 Lesbian(レザビアン:女性同性愛者) Gay(ゲイ:男性同性愛者) Bisexual(バイセクシャル:両性愛者) Transgender(トランスジェンダー:身体の性に違和感をもつ人) Questioning / Queer (クエスチョニング / クィア:性的指向や性自認が定まっていない人) を表しています。 そして【Ally(アライ)】ですが、直訳すると支援 / 味方といった意味ですが、要は、サポートする人 / 支持者といった意味になります。 現在では、【Ally】という1語のみで、【LGBTQを理解して支持/支援する人】を指す

書いてあることは、おそらく田端さんや箕輪さんをツイッターでフォローしている人たちには特段目新しい話はなかったと思う。正直「ツイートの焼き直し」と思わなくもなかった。 しかし、私はこの本が「紙の本」として出版されたことに賛辞を送りたい。なぜなら本書は、いわゆる「社畜」と呼ばれる個の立っていないサラリーマンに向けて書かれた本であると同時に、企業の経営層に「これから田端信太郎みたいなサラリーマンがいっぱい出てきますけど、どうしますか？排除しますか？それとも活用（放置）しますか？」という意思決定を迫っているように思えたからだ。 サラリーマンがブランド人になれるかは組織に依存するここで私自身のバックグランドを簡単に説明すると、この3月までは上場会社の子会社の社長で、5月からJリーグクラブに勤務しているサラリーマンだ。それ以前には「SNS原則禁止」の職場（会社全体ではなく部門単体で禁止）にも勤めたこと

ユーザーがコンテンツを作るメディア「CGM」が注目を浴びているが、価格.comやはてなといった有名サイトでも「なかなか広告が入らない」「口コミの効果が分かりにくい」とビジネスモデルには課題が多い。 ブログやSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）など、ユーザーがコンテンツを作るメディア――CGM（Consumer Generated Media）――が注目を浴びている。CGM運営企業は、情報発信の場さえ用意すれば、ユーザーが自動的にコンテンツを増やしてくれる仕組み。コストをかけずに媒体を作れ、広告を貼り付けるだけで稼げる“おいしい”サイトととらえられることもあるが、ビジネスモデルはまだ発展途上だ。 CGM型の人気サイト「価格.com」「はてなダイアリー」「＠cosme」「COOKPAD」を運営する4企業の幹部が6月27日、都内で開かれたセミナーで、CGMが直面する課題について語った。

渋谷のガングロカフェが、7月18日をもって長期休業という形で一旦営業を終了すると公式サイトで発表した。 【写真】ブラックダイヤモンドは2015年に映画出演も ガングロカフェは2015年1月、「再びギャルブームを巻き起こす」ことを目標に掲げて渋谷センター街にオープン。日本テレビ「月曜から夜ふかし」で取り上げられブレイクし、半年間満席状態が続くなど経営は好調だという。しかし、今年ガングロカフェの店員で結成した新ユニット「Black Diamond- from 2000-」が好評を得ており、ガングロギャルの人手不足のなか店舗運営と芸能活動の両立が難しいと判断し営業終了に至った。今後はタレントとして有名になることで「再びギャルブームを巻き起こす」という目標を達成していきたいという。また、ガングロギャルが増加し人手不足が解消した場合は営業再開の可能性もあるといい、完全予約制の渋谷観光＆ギャル変身体験

「メンバーがモチベーション高く働けて、期待以上の結果が出せるチームになるには、どうしたらよいだろう……」 リーダーやマネージャーが日々悩むのがこのテーマ。 特に、会社での出世や成功より、自分らしい働き方への関心が高いと言われる20代に対して、どう接するべきかを悩む30代以上の方は多いように思えます。 そのヒントを得るためにお会いしたのが、高円寺にある創業80年の銭湯「小杉湯」の3代目オーナー・平松佑介さんと、描いたイラスト「銭湯図解」が話題になり、NHKドキュメンタリー番組「人生デザインU-29」にも出演するなど、番頭兼イラストレーターとして活躍中の塩谷歩波さんです。 実は、以前の職場で体を壊し、自分への自信を失った過去がある塩谷さん。平松さんはそんな塩谷さんに直接声をかけ、家族経営のイメージが強い銭湯で、いっしょに働く仲間を外部から採用しました。 年の差が10歳以上も離れている30代の平

1970年生まれ。京都大学大学院工学研究科応用人工知能論講座修了。マッキンゼー・アンド・カンパニーにてキャリアをスタートし、NTTドコモのiモード事業立ち上げ支援、リクルート、ケイ・ラボラトリー（現KLab）、コーポレートディレクション、サイバード、電子金券開発、リクルート（2回目）、オプト、グーグル、楽天の事業企画・投資・新規事業に従事。経済産業省対外通商政策委員、産業技術総合研究所人工知能研究センターアドバイザーなどを歴任。 単著に『ネットビジネス進化論』『ITビジネスの原理』『どこでも誰とでも働ける』、共著に『アフターデジタル』『ダブルハーベスト』などがある。 どこでも誰とでも働ける マッキンゼー、リクルート、Google、楽天など12の会社で活躍し、「AI以後」「人生100年時代」の働き方を先駆けて実践するITのエヴァンジェリストが、圧倒的な経験をベースに記す新・仕事論。 バックナ

シリコンバレーと深センを回って判明「PDCAが日本の病の原因だ」 君たちは「決められない病」の患者か？ 「決められない人は帰ってください」 いま筆者は、シリコンバレーでこの原稿を書いている。今年2月の訪問に続いて、またやって来た。今年3月末から4月初旬にかけては、有望なスタートアップ企業が集まる「紅いシリコンバレー」と言われる中国・深圳にも出向いた。 本稿では、米国・中国の取材を通じて感じたことをお伝えしよう。 米中の最先端都市で立て続けに取材し、筆者が感じた共通項が2つある。それは「スピード」と「若さ」だ。とにかく経営の意思決定や現場での判断が素早い。それと、若い経営者と幹部社員が多い。 シリコンバレーのあるインキュベーションオフィスでは、「ゴキブリたれ！」と書かれた絵が張られていた。ゴキブリのように素早く動いて、しぶとく生きろというメッセージだ。中国の工作機械・ロボット関連の新興企業で

Twitterの『質問箱』で多くの質問に答えることでも話題となった「けんすう」こと古川健介さん。多い時には1日10件近い質問に回答。その時間もまちまち。仕事中もずっとツイッターをやっているのでは…という疑いも。なぜやっている？ できている？ そこから見えてきたのは遊びの延長として働くヒントだった―。 「遊び」と「仕事」の境をなめらかする、７つのヒント ・趣味ツイートは仕事になる ・仮説を持ってやった方が楽しい ・アイデアは一旦忘れる ・「手段のための目的」の方が頑張れる ・習慣化は9割失敗する ・今は「行動する人」が有利な時代 ・ヒット率が低くてもサービスを作り続ける 趣味ツイートは仕事になる 古川健介。Supership株式会社取締役。1981年生まれ。学生コミュニティの「ミルクカフェ」レンタル掲示板「したらばJBBS」、ハウツーサイト「nanapi」などのWebサービスを生み出したWe

いつものように家でゴロゴロしながらTwitterを漁っていたら、「プロ奢ラレヤー」（@taichinakaj）という名の謎のアカウントを発見しました。しかも「21歳・既婚・住所不定」らしい。 超、気になる。取材したい。 しかしツイートを見てみると、「3日後にジャカルタに飛ぶ」的なことをつぶやいているではないですか。早急にアポを取らねばとTwitterで連絡したところ、すぐに返信が。

高広アメリカのマーケティングエージェンシーのファウンダー、トム・マーティンが2013年に、Self-educating Buyersという言葉を提唱しました。これは何かと言いますと、買う側がものを買うプロセスにおいて、自分自身を教育していくということです。 今までマーケティングやPRって、マーケットをeducationしようだとか、消費者をeducationしようだとか、あるいは広報担当者だったらパブリックやインベスターをどういう風に使って教育していくのかという発想だったんですね。 でもそうじゃなくて、今の世の中消費者は、知らないことは検索で調べる可能性が高い。自らを教育するんです。 そうなってくると、そもそも企業のコミュニケーションだったり、PR活動だったりというのが今まで情報を伝える活動であったのが、Self-educating Buyersというユーザーが自分で学習する時代においては

「飲食店の寿命は６年」という説があるんですね。 パンケーキでも、立ち飲みバルでも、スープカレーでもなんでも良いのですが、「え！　それ面白そう！　行ってみよう！」って思われて、みんなが通ってくれるのって６年くらいが限度なんです。 まあ６年くらい経ってしまえば、「ああ、そういうの流行ってたよね。なんか懐かしいなあ」って気持ちになるんです。 それで大手の飲食の会社では、大体そのくらいでお金がまわるように計算して、「じゃあ次は○○海産かな」とか「○○農場とかどうかな」とかって感じで、お店を潰しては新しくしてっていうのを繰り返すんですね。 僕たちのような小さいお店は、資金的な余裕もないし、例えばフレンチでしか修行をしていないので、突然和食をやろうなんてことも出来なくて、まああまり潰して新しいお店を、なんてことは出来ません。 それでまあ、ちょっとづつ「売り上げ」が減って、「まあここらで閉めようか」って

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