『バロム・1』（バロム・ワン）は、さいとう・たかをによる漫画作品。およびそれに登場する妄想のヒーローの名称。 1972年には、東映製作の特撮テレビドラマ作品『超人バロム・1』（ちょうじんバロム・ワン）として、1972年（昭和47年）4月2日から同年11月26日まで、よみうりテレビ系で毎週日曜日19：30 - 20：00に全35話が放送された。さいとう・たかをによる原作からは、大幅に逸脱している。 ストーリー[編集] 極東で何十年も戦い続ける二つの力があった。一つは、航空自衛と愛国の力であるアパー（タモーとも）、もう一つは、赤と祝いの力であるコミンテルンからの使者ゾルゲである。 激しく永い戦いの果てにゾルゲは日本に到達し、横浜に住処であるゾルゲ邸を構えて妾を囲いながら、日本滅亡に向けての活動を開始する。ゾルゲ自身は直接手を下さず、日本人を赤のエージェントとして雇って超能力を与えて、自らの分身

2021年10月(9) 2020年08月(1) 2020年06月(1) 2020年05月(9) 2020年04月(4) 2020年03月(3) 2019年12月(1) 2018年08月(1) 2018年04月(1) 2018年01月(1) 2017年11月(1) 2017年10月(11) 2017年09月(19) 2017年08月(17) 2017年07月(19) 2017年06月(21) 2017年05月(26) 2017年04月(23) 2017年03月(25) 2017年02月(20) アパグループが主催している「真の近現代史観」懸賞論文。その第４回を今募集している。第１回は田母神俊雄氏、第２回は竹田恒泰氏、第３回は佐波優子氏が最優秀藤誠志賞を受賞している。まだ３回しか行われていないため格式は高くはないが過去の最優秀者を見れば将来的に芥川賞や直木賞、果てはノーベル賞に並ぶ名誉ある賞に

日本経済新聞： ・３面の半五段広告にタモ神閣下の『ほんとうは強い日本』（PHP刊）の広告に爆笑。 私の知り合いで、来年定年を迎える東京電力の社員がいる。彼はかつて原発の現場で仕事をしていたが、今回の原発対応で再び原発の事故現場にとびこむことになった。多くの人が彼を止めた。もう十分東京電力で勤め上げ、すでに現場を離れているのだから、いまさら危険を冒して出かける必要はない、若い人たちに任せてはどうかということである。 しかし彼は次にようにいったという。 「私は東京電力の社員であったために、子ども二人を大学に入れてやることができた。自宅を構えることもできた。いま東京電力の命運がかかるこのときに、会社を見捨てて自分だけがいい思いをすることはできない」と。 彼は自ら志願して原発の現場へ入っていった。私はこれを聞いて涙がこぼれ落ちそうになってしまった。このような日本人の職人気質が強い日本をつくってきた

東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）関連会議でベトナム訪問中の菅直人首相と、中国・温家宝首相との日中首脳会談は２９日、中国側の拒否で中止となった。依然として続く沖縄・尖閣諸島沖での中国漁船衝突事件の余波。中国では反日運動が収まらず、今週末も各地のデモなど緊張感が高まっている。一方、日本では、元航空幕僚長で軍事評論家の田母神俊雄氏（６２）が先頭に立って抗議運動を展開している。田母神氏の目に事態はどう映るのか、直撃した。（聞き手・小川健）（夕刊フジ）　−−田母神氏が会長を務める「頑張れ日本！全国行動委員会」が今月２日、東京で行った抗議集会には３０００人もの人数が集まった。３１日にも名古屋で抗議集会を予定している。中国も敏感に反応すると思うが　「そんなことは想定の範囲内。ただし、彼ら（中国）のデモと日本のデモは異なる。われわれは１００％“民製”で、中国国民や中国国旗の尊厳を傷つけたりはしない。あくま

核兵器についても、最大の抑止力である核武装は経済大国には必須と指摘。日本近海に配備する原子力空母、原子力潜水艦、戦略爆撃機、トマホーク巡航ミサイルを２０年かけて新たに開発・配備する。 具体的には、空母３隻と艦載機の開発や維持で計６兆円５９６億円、同様に戦略ミサイル原子力潜水艦４隻と護衛の攻撃型原子力潜水艦４隻で７兆５４３６億円、トマホーク巡航ミサイルとイージス艦などで１兆１５００億円－などとなっている。 年１兆５５００億円の負担増で「独自防衛」可能　自衛隊ＯＢ試算 (2/2ページ)：産経新聞 「核兵器」「原子力空母(3隻)」「戦略原潜(4隻)」「攻撃原潜(4隻)」「戦略爆撃機」「巡航ミサイル」といった大戦力を「2万人の増員」込みで、「空母艦載機」や「潜水艦発射弾道ミサイル」まで付けて、開発費製造費維持費その他全て含めて僅か年間7600億円の驚きの価格でご提供・・・出来る筈が無いでしょう。イ

在日米軍に頼らず日本独自で防衛力を整備した場合、防衛費の増額分は最大で単年度あたり約１兆５５００億円で、現行の約４兆６８００億円（平成２２年度予算）の１・３倍程度になることが、元航空幕僚長の田（た）母（も）神（がみ）俊雄氏と自衛隊ＯＢらがまとめた試算で分かった。２０年間で計約１５兆２千億円の増額となり、この試算で必要最低限の防衛力が自衛隊だけで備えられるとしている。　戦後、専門家らによる軍事的試算が明らかになったケースはなく、普天間基地移設や尖閣諸島問題で日本の安全保障が改めて政治的課題となる中、議論を呼びそうだ。　試算は、田母神氏のほか、現役時代に防衛費の積算などに携わった複数のＯＢらが行った。自衛隊で実際に見積もるのと同様の手法で試算を行い、２万人分の自衛隊増員分の人件費も含まれている。田母神氏は「単年度では、子ども手当の初年度費用（２兆２５００億円）の３分の２程度であり、捻（ねん）出