『アストロボット』は、2024年9月6日にソニー・インタラクティブエンタテインメントより発売された、プレイステーション5用の3Dアクションゲーム。発売されるやいなや、世界中で高い評価を獲得。そして、日本時間2024年12月13日にアメリカのロサンゼルス・ピーコックシアターにて開催された“The Game Awards 2024”では、最多となる7部門にノミネートされ、その年のもっとも優れたタイトルに贈られるGame of the Yearを始め4冠に輝いた。この結果に、納得したファンも多いだろう。 授賞式では、開発したTeam ASOBIを代表してディレクターのニコラ・デュセ氏がステージに登壇。関係者やファン、プレイステーションプラットフォームを築いてきた先人への感謝とともに、以下のようにゲームの歴史を作ってきた人たちへの思いも語り、大きな話題となった。 ニコラ・デュセ氏：忘れてはいけない

【プレステ30周年】プラットフォームビジネスを統括する西野秀明CEOにインタビュー。携帯機の可能性や新ハードへの取り組みなどプレステの未来はどうなる？ 1994年12月3日の初代プレイステーション発売から丸30年。その節目にあたり、ファミ通ドットコムでは、ソニー･インタラクティブエンタテインメントのビジネスの舵をとるふたりのCEOへのインタビューを実施した。 本稿では、プラットフォームビジネスグループ CEOを務める西野秀明氏へのインタビューをお届けする。さまざまなプロジェクトや商品の企画・統括を歴任してきた西野氏による成功の歴史の分析や今後の展望など、読み応えたっぷりの内容となっているので、ぜひじっくりご覧いただきたい。 なお、もうひとりのCEOで、スタジオビジネスグループを統括するハーマン・ハルスト氏へのインタビューは以下で掲載している。合わせてチェックしてほしい。

ホーム ニュース PS4などのゲームがPS Plusのカタログから国内外でひっそりと削除されている。あるゲームは約130万円で売られるなど混沌のPS Store 全記事ニュース

最新の報告書はこちらです。 【報告書】ウイグル自治区における強制労働と日系企業の関係性及びその責任 ＊＊＊ 2020年3月、オーストラリアのシンクタンク「オーストラリア戦略政策研究所（ASPI）」が、世界の有名企業少なくとも83 社のサプライチェーンに組み込まれている中国の工場で、収容施設から移送された8万人以上のウイグル人が強制労働させられているとの詳細な調査報告書を発表しました。その中には、日本企業の名前も含まれています。 日本ウイグル協会では、2020年4月にそれらの日本企業へ質問状を送り、報道の事実確認や今後の対策について質問させていただきました。そして、企業からの回答も公開しました。 ASPIの調査発表以降、欧米ではアメリカのアパレルブランド大手パタゴニア、スウェーデン衣料品大手H&M、イギリスの小売り大手M&Sなどの企業が撤退や取引停止などの対策を発表し、アメリカ、イギリス、カ

電子機器や服飾を含む日本の主要小売り・製造業12社が、中国新疆ウイグル自治区などでの少数民族ウイグル族に対する強制労働への関与が取引先の中国企業で確認された場合、取引を停止する方針を固めたことが21日、共同通信の取材で分かった。米英両国がウイグル族の強制労働を理由に自治区に関連した綿製品などの輸入規制に相次いで踏み切っており、日本企業も対応を迫られていた。 近年では人権、環境問題への企業側の対応責任が重視されており、サプライチェーンで新疆関連企業とつながる日本企業に取引自制の動きが広がる可能性がある。一方で対応の遅れを指摘されそうだ。

今月は，任天堂とソニーの第3四半期（10-12月期）決算について触れたい。 まずは，任天堂から話を進めるが，その前にNintendo Directについてだ。2月18日午前7時から配信されたNintendo Directでは，「スプラトゥーン3」の発表が最大の目玉だったが，「ゼルダの伝説 ブレス オブ ザ ワイルド」の続編に関する紹介がなかったことを不満に思うファンもいたようだ。エース経済研究所では，Switchファミリーが2021年も好調が続くと見ており，決算解説で詳しく述べようと思う。 任天堂の第3四半期決算は，上半期同様に非常に好調でSwitchの販売（着荷）台数は1157万台と前年同期の1058万台を上回った。第3四半期は例年ゲーム機市場がピークとなる時期だが，3か月の販売（着荷）台数が1000万台を超えており，2年連続でこの水準を達成したことは驚きである。 ハードウェアの好調もあ

ソニー・インタラクティブエンタテインメント（以下、SIE）は2月26日、SIE JAPAN Studioが組織再編を進めていることを認めた。海外メディアIGNに声明を出している。発表によると、4月1日付でSIE JAPAN Studioは新組織に再編。クリエイティブチームTeam ASOBIを中心として再統合するという。Team ASOBIはPlayStation 5のプリロードタイトル『アストロプレイルーム』を開発したチーム。今後、JAPAN Studioタイトルの外部制作、ソフトウェアのローカライズおよびIPマネジメントなどの役割は、PlayStation Studiosのグローバル機能が担うという。 SIE JAPAN Studioについては、著名クリエイターが続々とスタジオを去る動きが報じられていた（関連記事）。昨年9月末には、『SIREN』『GRAVITY DAZE』シリーズを手

国際社会から非難の声が上がっている数百万ものウイグル人の強制収容問題に関連し、正当な理由が無いまま収容された人々が強制労働させられている実態が明らかになってきました。 今年3月、オーストラリアのシンクタンク「オーストラリア戦略政策研究所」が、世界の有名企業少なくとも83社のサプライチェーンに組み込まれている中国の工場で、収容施設から移送された8万人以上のウイグル人が強制労働させられているとの詳細な報告書を発表しました。（https://www.aspi.org.au/report/uyghurs-sale） その中には、日本企業11社（日立製作所、ジャパンディスプレイ、三菱電機、ミツミ電機、任天堂、パナソニック、ソニー、TDK、東芝、ユニクロ、シャープ）が含まれています。 日本ウイグル協会は、その11社の社長宛に書面で質問状を送り、一部の企業から回答を得ましたのご報告いたします。 １．日本

Ubisoftは同社のサポートページにて、PS4からPS5へのアップグレード情報を掲載。その中で、PS5がPS3/PS2/PS1との後方互換機能を持ち合わせていないことを明らかにした。すぐさま同情報の記載は削除されるも、SNSでは情報が記載されていた当時のページのスクリーンショットが拡散されている。 Ubisoftのサポートページでは、PS4タイトルのPS5移行について案内されている。同社のPS4タイトルは、追加費用なしでPS5にアップグレード可能。デジタル版でもパッケージ版でも、指定のプロセスを踏むことで、所有しているPS4タイトルをPS5タイトルへと移行することができる。Xbox OneからXbox Series Xへも同様にアップグレード可能。またPS4プレイヤーとPS5プレイヤーが共にマルチプレイを楽しむこともできると、記載されている。これが現時点で確認できる情報のすべてであるが、

今年は、初代プレイステーションが1994年12月3日に日本で発売されてから25周年の節目の年である。米国PlayStation.Blogは12月5日、初代プレイステーションの起動音を制作した藤澤孝史氏へのインタビューを掲載した。 今年は、初代プレイステーションが1994年12月3日に日本で発売されてから25周年の節目の年である。「プレイステーション」はその後ブランドとして発展。現行機種であるPS4までの据え置き型コンソールの累計販売台数は4億5000万台を超え、先日12月3日に開催されたPlayStation Awards 2019にて、プレイステーションは「史上最も売れた家庭用ビデオゲームコンソールブランド」としてギネス世界記録に認定された。 多くのゲーム機において、ユーザーであれば誰もが目にするのは起動画面である。そして同時に流れるサウンドは、そのコンソールの象徴のひとつとなる重要な要

PlayStation 4の出荷台数が1億台に到達した。ソニーは7月30日に2019年の第一四半期の決算を発表し、PlayStation４の出荷台数が、2013年の発売から累計して1億台になることも明らかにした。一方、ソフトの売り上げは昨年に及ばず、ゲーム分野全体の売り上げも非常に好調だった昨年から減少した。 ソニーでPlayStationなどのゲームを担当する、ゲーム＆ネットワークサービス部門の売り上げは4575億円で、前年の第一四半期の4721億円から146円減少した。ソニーのゲーム分野での営業利益は、昨年は835億円だったところ、738億円となりこちらも減少した。ただし海外フォーラムResetEraのArmGunar氏によるとPlayStationの売り上げは2013年から年々増加しており、第一四半期では史上二番目の売り上げになるそうだ。また同氏はソフトの販売本数も累計10億本を超え

任天堂とソニー、マイクロソフトが連名で、アメリカ政府に対中国関税引き上げ政策に反対する声明を出していたことがわかった。米国通商代表部（USTR）は、中国製品への制裁的追加関税として、中国からの3000億ドル分の輸入品に最大25％の追加関税を検討しており、その中には、ゲーム機、ゲーム機用コントローラー、アーケードゲーム機で使用されるコインなどが含まれていた（関連記事）。 中国で製造され米国へと輸入されるゲーム機に関税が課されるということで、このトランプ政権の一手には懸念の声が集まっていたが、今月6月17日にハードウェアメーカーの3社が共同で声明を出していたようだ。追加関税にゲーム機が含まれることにより、及ぼされるという影響は以下のとおり： 2018年においてはアメリカの約96%の家庭用ゲーム機は中国で作られ、同国に輸入されていたという。中国には、メーカー各社が長年投資し構築してきたパートナー

ソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）は6月5日、「どこでもいっしょ」の発売から20周年を迎えるにあたり、さまざまなアニバーサリー展開を実施することを発表した。 目玉となるのがアプリ『トロとパズル～どこでもいっしょ～』。SIE傘下会社フォワードワークスより、スマートフォン向けゲームアプリ『トロとパズル™～どこでもいっしょ～』が2019年内にサービス開始される予定だという。トロをはじめとするポケピたちとコミュニケーションをとりながら、パズルをクリアすることで、街を発展させていくというストーリーが楽しめるとのこと。3マッチパズルにコミュニケーションをまじえるようなゲームになるのだろうか。iOS/Android向けに基本プレイ無料タイトルとして配信予定。6月10日～17日にかけてクローズドベータテストをおこなう（iOS限定）。本日よりテスターが募集されている。 またサンリオによるデ

次世代PSはZen 2世代CPUとNavi世代GPUを統合したプロセッサを採用？ 米紙が独占記事を公開 編集部：小西利明 2019年4月16日，PlayStation公式Twitterアカウントが，「Get a sneak peek at PlayStation’s next-generation plans.」と言う文とともに，米Wiredの記事リンクをツイートした。 Get a sneak peek at PlayStation’s next-generation plans. https://t.co/rLPi7PPvqF— PlayStation (@PlayStation) 2019年4月16日 当該記事は，Wired誌独占による次世代PlayStation（以下，PS）プラットフォームに関するもので，ソニー・インタラクティブエンタテインメント（以下，SIE）のMark Cern