RISC-Vも一段落したところで、さて次に何をやろうかと編集氏と話あっていた時に出たお題が「あとやってないのは消えていったインターフェースですかね。IDEとかSCSIとかRS-232Cとか」。うん、まぁそれはアリだな、なんて思いながら仕事をしていた時に、いろいろ筆者にお題を下さることで定評のある(?)岩崎啓眞氏が「RS-232Cだった時代を知らない人たちの方が圧倒的に多い」なんて事をPostされてて、これはちょうど手頃なお題ではないか、と確信した次第。 そうか…どんなPCでもたいていあった（もしくは準備可能だった）インターフェースがセントロとRS-232-Cだった時代を知らない人たちの方が圧倒的に多いわけだよなあｗ — 岩崎啓眞@スマホゲーム屋＋α (@snapwith) February 3, 2024 ということで、「昔のPCにはあったのに、もう今はどこに行ってしまったやら」というI/

sponsored MSI「MAG X870 TOMAHAWK WIFI」レビュー Ryzen 7 9800X3Dで高性能ゲーミングPCを組みたいならX870マザーボードは耐久性能と程よい価格で選べば間違いなし sponsored 店舗スタッフが自作パソコン完成まで徹底サポート 業界最安値級から2万円引き!? 普通に買うよりお得・手ブラでPCが組めるアプライドの自作イベント sponsored 2004年から業界をリード！ マウスコンピューターのゲーミングPCブランド「G TUNE」が20周年を迎えた 【今売れているゲーミングPCのスペックはコレ！】「G TUNE」で見る最新ゲーミングPCの最先端 sponsored JN-IPS27G200F-PPをレビュー 約2.6万円のパープル200Hzゲーミングディスプレー、女性的にはアリ？ 盲牌でわかるボタンとは？ sponsored 黒くてデカ

Intelは10月19日（米国太平洋夏時間）、Thunderbolt 4の後継となる接続インタフェース規格「次世代Thunderbolt」の概要を発表した。現時点ではプロトタイプ実装となっており、具体的な仕様や搭載製品については後日改めて発表される予定だ。 【更新：13時5分】一部表記を改めました 次世代Thunderboltの概要 次世代Thunderboltは、10月18日（同）にUSB Implementers Forum（USB-IF）が仕様書を公開した「USB4 Version 2.0」に準拠している。USB4（USB4 Version 1.0）に対するThunderbolt 4と同様に、次世代Thunderboltはオプション仕様を含めてUSB4 Version 2.0に準拠していることが特徴だ。Intelによる認証プログラムも提供することで、より高品質を担保できることもポイン

またひとつ、穴が消えた。 アップルは9月7日（現地時間）、スティーブ・ジョブズシアターで、スペシャルイベントを3年ぶりにリアルで開催した。iPhone 14シリーズが発表される中、アメリカで売られるモデルに関しては、SIMカードトレイが廃止され、eSIMのみの対応となるとしたのだ。 もともとアップルはeSIMに対して積極的であった。 2016年発売のiPad Proから「Apple SIM」としてeSIMを内蔵。特定のキャリアや通信事業者のプランをオンラインで購入して契約情報を書き込めた。日本ではKDDIなどが対応する通信事業者として、名乗りを上げていた。iPad ProのeSIMにより、海外に渡航する際も比較的安価なデータ通信が可能であった。 2018年にはiPad Proにおいて、Apple SIMではなく、汎用性のあるeSIMに変更となり、契約する通信会社を自由に選ぶことができるよう

なかなか利活用の幅が広まらない5Gですが、その活用手段として最近注目されつつあるのが「FWA」、要は固定ブロードバンド回線の代替としての利用です。5GをFWAとして活用する動きは携帯電話会社だけでなく、固定通信事業者にも広まりつつあるようです。 世界的に注目を集める5GのFWA活用 2020年には、さまざまな要因から利用が難しいとされてきた「5G」ですが、2021年には後半ごろから都市部を主体としてエリアが徐々に広がってきたのに加え、対応するスマートフォンがハイエンドモデルだけでなく低価格モデルにも広がったことから、利用も急拡大しているようです。 ですがその一方で、5Gの利活用の幅があまり広がっていないというのも気になります。5Gが商用化される前は、5Gで自動運転や遠隔医療などさまざまなことが実現できるようになるとアピールされてきましたが、足元の5Gの使われ方を見るとスマートフォンの通信が

主要格安SIMの料金表とともに、格安SIM、SIMフリースマホなどの1週間の動きをまとめてお届けしている本連載。先週はNUROモバイルが新しい機能を発表。月20GBの「NEOプラン」で上りの通信量をカウントしない「あげ放題」を追加した。 NUROモバイル「NEOプラン」の新機能「あげ放題」 上りのデータ通信がカウントされない　動画SNSにピッタリ NUROモバイルの「NEOプラン」に新機能となる「あげ放題」が追加された。上りデータ通信の通信量がカウントフリーになるもので、追加の申し込みやオプション料金は不要で利用できる。 「NEOプラン」は月20GB（使い切った後は最大1Mbps）で2699円という料金プランで、3大キャリアのオンライン専業プランに近い価格帯だが、人気SNS（LINE／Twitter／Instagram）の主要機能の通信がカウントフリーになるほか、余った通信量の翌月くり越し

ソニーネットワークコミュニケーションズが提供するモバイルサービス「NUROモバイル」は29日、メディア向けの説明会を開催し、新プラン「NEOプラン」を発表した。NEOプランは月20GBで2699円。11月1日に開始する。NEOプラン専用の帯域を用意することで高い通信品質を実現するとするほか、LINE／Twitter／InstagramといったSNSでのデータ通信がノーカウント、データ繰り越し、通信量を使い切った際の速度が最大1Mbpsとなっている。

週刊文春が山田真貴子前内閣広報官と谷脇康彦総務審議官がNTTと会食をしていたと報じた。すでにNTT、谷脇氏ともに事実を認めている。 会食はNTTがNTTドコモを完全子会社化しようしていた時期と重なる。 この記事について この記事は、毎週土曜日に配信されているメールマガジン「石川温のスマホ業界新聞」から、一部を転載したものです。今回の記事は2021年3月6日に配信されたものです。メールマガジン購読（月額税別500円）の申し込みはこちらから。 もうひとつ、疑念の目を向けざるを得ないのが、値下げ競争政策から誕生したNTTドコモの新料金プラン「ahamo」だ。 ahamoは、NTTドコモ社内では昨年1月頃より、今年3月の開始に向けて企画がスタートしたと言われている。 一方、昨年9月に菅政権が発足するのだが、菅氏は総裁選に立候補する段階で「携帯電話料金の値下げ」を政策にすると掲げていた。 ひょっとす

KDDIはahamo対抗の料金プランとなる「povo（ポヴォ）」を発表した。料金は2480円とahamoに比べて500円安い。ただ、ahamoでは1回5分までのかけ放題がついての2980円であったが、povoでは、この1回5分までのかけ放題がついていない。 若者を中心に、1ヵ月の音声通話は10分以下という人が6割もいる、ということでKDDIでは音声通話のかけ放題を外してきたというわけだ。 ただ、povoでは、500円の「トッピング」をつけることで、1回5分までのかけ放題が使えるようになる。つまり、他社と同条件にすることで金額的には2980円の横並びになるというわけだ。 この立てつけに噛みついたのが、武田良太総務大臣だ。 1月15日の定例会見で「非常に紛らわしい発表だった。最安値と言いながら、他社と結局同じ値段であったということについては、もっとわかりやすいやり方をしっかりと考えていただきた

11月16日、NTTによるNTTドコモ株のTOB（公開買い付け）が成立した。これにより、12月1日からドコモはNTTの完全子会社となった。ドコモがNTTの完全子会社になることで、経営基盤が安定し、菅義偉総理からの値下げ要請にも応えられるとされている。また、NTTの澤田純社長が主張するにはドコモを中心としたNTTグループにすることでGAFAと充分、戦える体制を作っていくのだという。 しかし、突然、決まったNTTによるドコモの完全子会社化に対して、通信業界内では反発も出ている。 11月11日には、電気通信業を営むKDDIやソフトバンク、楽天モバイルなど28社が、趣旨に賛同する37社を代表し、武田良太総務大臣に意見書を提出している。過去には「ドコモの完全民営化」や「ドコモに対するNTT持ち株会社の出資比率の低下」が議論されていたにもかかわらず、それとは全く逆となる「完全子会社化」が急転直下で決ま

総務省の「口出し」は続いている　撮影：Wiiii 政府の規制改革推進会議が中古スマホの流通を促す答申書をまとめたと、一部報道機関が明らかにした。答申書は安倍晋三首相に手渡される。 最近、菅官房長官は携帯電話料金の4割値下げを求めている。値下げの手段の1つとして、端末代金と通信料金を分離した「分離プラン」を導入させる方針だ。 分離プランを導入した上で、端末を安価に入手できるように、中古端末市場を活性化させたいというねらいが政府にはある。 ●政府が「中古スマホ」に目をつけた 現状、キャリアが下取りした端末の多くが海外市場に転売されていると言われている。そのため国内市場における中古端末の流通量が少なく、中古端末が高止まりしているのではないかという懸念がある。 また政府や総務省などは、「メーカーがキャリアに対して下取りした端末を国内に流通しないように指導しているのではないか」と疑っているようだ。

主要格安SIMの料金表（今回は音声SIM）とともに、格安SIM、格安スマホ関連の1週間の動きをまとめてお届けしている本連載。今回は、ドコモによる「来年、2～4割値下げする」という発言による格安SIMへの影響、au MVNO＋iPhoneでのテザリングがついに開始、UQ mobileがOPPO新端末を独占販売という3つの話題をお届け。 ドコモが来年4～6月に料金を2～4割値下げ 格安SIMにとってはほぼ確実に影響大 まず1つめの話題はNTTドコモによる値下げの予告。同社は決算説明会の場で、2019年度第1四半期（4～6月）に「2～4割程度値下げする」新料金プランの開始を予告した。菅官房長官による「携帯電話料金は4割程度下げる余地がある」という発言の影響があるものと想像できる（ドコモ側は自主的な判断と語るが）。 その中身としては、端末購入補助である「月々サポート」を廃止した分離型プランを導入し