やはりSakanaは釣りだった!?Sakana.aiが発表した論文が海外のAI研究者コミュニティで炎上 2025.02.21 Updated by Ryo Shimizu on February 21, 2025, 15:59 pm JST ついにやらかしてしまったか。 数多くの日本企業から高い評価を受け、資金調達をしてきたSakana.aiは、登場した当時はヒーローだった。 まるで学術的な意味のない面白論文と面白実装を次々と発表する様は、「ロックだなー」と、ある種、ファンの目線で彼らをみていた。 「面白い論文」と「学術的に価値や評価が高い」論文というのは全く違って、最初、Sakana.aiが進化計算の論文を出した時は、クールなジョーク論文だと思っていた。 論文偏重主義に一石を投じ、中身の読めない人をからかうかのような姿勢はトリックスター的な面白さがあった。 唸るような大金を集めておきなが

微生物学者が10年かかって解明に至った複雑な問題を、人工知能（AI）の新ツールがわずか2日で解き明かした。 英インペリアル・コレッジ・ロンドンのホセ・R・ペナデス教授とそのチームは、なぜ一部の「スーパー耐性菌」に抗生物質が効かないのか、何年もかけて探り、証明しようとしてきた。

アプリストアの価格が維持され、現在の円相場（1ドル150円以上）が続けば、今後もWeb購入よりアプリストア経由のほうが安く買えそうだ。 他のサービスでは、アプリストアを経由すると手数料分が割高になることが多いが、「ChatGPT Pro」では逆転現象が発生しており、ユーザーからは「Web経由のほうが高くなるのはなぜ？」「アプリストアで契約しなおそう」といった声が出ている。 「ChatGPT Pro」は2024年12月のリリース当初、Webから購入する場合は200ドルで、消費税はかからなかった。だが2025年1月1日から「日本のユーザーに10％の消費税を課税する」とし、220ドルに実質値上げされた。 関連記事 3.5万円のChatGPTにまた課金した　高すぎてつらい、でもありがたい 最高額のChatGPTプラン「ChatGPT Pro 」にまた課金した。2回目だ。月額200ドルに、消費税がか

「DeNAはAIにオールインします」 2025年2月5日に開催したイベント「DeNA × AI Day || DeNA TechCon 2025」のオープニングでDeNA代表取締役会長 南場 智子（なんば ともこ）はそう高らかに謳い、「1999年に創業したDeNAの第2の創業、チャプター2が始まる」と表明しました。 日々目まぐるしく発展するAIと、DeNAはどう向き合っていくのか。 そしてAIが導く未来に対し「やはり起点は人間である」と語った真意とは。 南場の講演内容をノーカットでお届けします！ AIのパワーで“楽”を手に入れる皆さんこんにちは。ご視聴ありがとうございます。まず私からは、「DeNAがAIとどう向き合っていくのか」についてお話したいと思います。 まず、経営者としてAIをどう見るかなんですけれども、現実、確かなものとして、劇的な経営の効率化があります。いろんな会社が「こうやって

間違いを間違いと見抜ける人でないと難しい ただ、レポートには致命的な間違いといえる点がありました。「シンギュラリティの到来を2029年に前倒しできるとも言及」としている点です。カーツワイル氏は、2029年を人間が対話してAIか人間かの区別がつかなくなるとするチューリングテストをパスする年として、1999年から一貫して主張しており、最新刊のなかでも、その主張を変えていません。一方で、2045年に到来すると予測しているシンギュラリティは「人工知能が人間の知能を超え、その後の技術進化が加速度的に進む転換点」としており、この予測の実現時期も変えていません。しかし、一般的に、チューリングテストを超えるタイミングと、シンギュラリティとが混同されることがしばしばあります。 実際、この間違いがなぜ起きたのかというと、情報ソースとして参照した記事に誤りがあったためです。参照元となるブログでは、最新刊のなかで

ソフトウェアエンジニアがコードアシスタントAI（人工知能）を活用することは、もはや当たり前になりつつあるといっても過言ではない。2023年に登場した「ChatGPT」以降、エンジニア個人だけではなく、スタートアップや大企業でも生成AIを活用する取り組みが広まりつつある。 この2年で生成AI技術が目まぐるしく進化する中で、「LLM（大規模言語モデル）をシステムに組み込むことが当たり前になる」と、複数のエンジニア向けイベントで提言してきたのが、LayerXでCTO（最高技術責任者）を務め、同社のAI・LLM事業部も管掌する松本勇気氏だ。 LLMをシステムに組み込むことは、企業のビジネスにどのような価値をもたらすのか。LLMを組み込んだシステムの開発は、従来のシステム開発と何が違うのか？　ITエンジニアが注意すべきポイントはあるのか。松本氏に話を聞いた（※編注：2025年1月上旬に取材を実施）。

市川衛が聞く 「既に大学教授クラス」大塚篤司医師が驚愕したChatGPTの進化　人間の医師に残される役割とは？ 大塚 篤司（皮膚科医/近畿大学医学部皮膚科学教室主任教授） 2025.02.06 大塚篤司さん（筆者撮影） 生成AIであるChatGPTを開発する米企業OpenAIはこの2月、新モデル「o3」シリーズの一つ「o3-mini」の提供を開始した。また中国のスタートアップ企業DeepSeekは独自の新モデル「R1」を公開、従来より大幅に低いコストで高性能なAIの開発に成功したと発表し大きな話題になっている。 加速度的な成長を見せる生成AI。AGI（汎用人工知能）、すなわち人間以上の能力で人間と同じような汎用的な作業を行えるAIの登場が現実的と言われる中で、医師など医療職の仕事は今後どのように変わるのだろうか。 2024年に2冊の著書を発表するなど「医師による生成AIの活用」で最先端を行

次世代型のAI検索エンジンとして注目を集めている「Perplexity（パープレキシティ）」。2022年に元Google AI研究者らによって開発された対話型AI検索エンジンです。 従来の検索エンジンとは異なり、キーワード検索ではなく、文脈を理解して関連性の高い情報を要約して回答してくれるチャット型なのが大きな特徴。思いついた文章や会話で検索できるので、一度使うと、Google検索に戻れないという人も出てきています。 果たして、Perplexityとは？ どう使えばいいのか？ これからAIを活用したい方に向けて、解説していきます。 Perplexityで、何ができる？近年の生成AIでは、間違った情報を出力することが問題となっています。一方、Perplexityは、参照元のページを必ず表示してくれるため、正確性の高い情報を検索できることが特徴です。 また、Google検索とは異なり、画像生成

まだ人間が議事録書いてるの？ 日本語特化の文字起こしAI『kotoba-whisper-v2.0』がスゴいらしい 企業の業務の中でも会議やプレゼンなどの議事録作成は効率化したい作業の上位に挙がってくるのではないでしょうか。実際、2023年8月にソースネクスト株式会社が行った「議事録に関する意識調査」によると、議事録の作成には平均50.4分の時間が費やされており、また部下の75.8%が会議中の議事録の作成によって発言しにくいと感じることがあるといいます。 そこで利用を検討したいのが、AIによる自動音声認識を利用した議事録の作成です。本記事では、日本語に特化して高い精度と速度を誇ると話題を呼んだ『kotoba-whisper-v2.0』を主に取り上げ、AIによる議事録作成の最前線をご紹介します。 日本語特化の文字起こしAI『kotoba-whisper-v2.0』とは？ 『kotoba-whi

ChatGPTのdeep researchが凄過ぎる。OpenAIがこれまでいくつも新モデル・新サービスを出してきましたが、その中でも一番驚きの大きかったサービスとなりました。自分の中では。 なので数回にわたって、deep researchの使用例などをまとめていきたいと思います。 その2 すごい使用例をまとめたnoteは次のリンク 結局何ができるのdeep researchはdeep researchは、ChatGPTに追加された新機能。これは、インターネット上の複雑な調査タスクを複数ステップに分けて実行する高度なエージェント機能。人間が何時間もかけて行う調査を、数十分で完了させることができる。 https://openai.com/index/introducing-deep-research/ 上の公式の説明によると次のように説明されている。 以下のような集中的な知識作業を行う人々の

【徹底比較】ChatGPTに「DeepResarch」登場。GeminiやGensparkの同機能と結果を比較 ChatGPTにDeepResarch（ディープリサーチ）機能が登場。他のAIサービスと比較したい以前、Voicyで「2時間ほどかかるリサーチ作業をAIに任せたら、わずか5分で終わった」という話をしたことがあります。いわゆる「DeepResearch」というAIエージェントがWeb調査を自動化してくれるという内容でしたが、そこへついにChatGPTからも、同様の調査機能が登場して話題になっています。 実は「DeepResearch」という名称を持つAI機能は他にもありましたが、ChatGPTの新機能はアウトプットの品質と精度が高いということで、各所で評判になっているのです。私も早速試したのですが、使い勝手が思った以上に良く、これならVoicyでも紹介したいと思うほど役立ちそうだと

フラッシュメモリIP（Intellectual Property）を手掛けるフローディアが、SONOS構造のフラッシュメモリを用いて超低消費電力でAI演算を行うCiM（Computing in Memory）技術を開発中だ。 フローディアは、ルネサス エレクトロニクスでフラッシュメモリの開発を20年以上手掛けていた7人のエンジニアにより、2011年4月に設立された。BCDプロセスを適用したSONOS構造のフラッシュメモリ（SONOSメモリ）技術を、IPとして半導体メーカーやファウンドリーに提供している。 SONOSメモリは、窒化シリコン（SiN）膜に電子をトラップする（チャージトラップ方式）ことでメモリ機能を実現する。フローティングゲート方式を用いた一般的な組み込みフラッシュメモリでは、ゲート酸化膜が高温に弱く電荷が大量に漏れてしまうのに対し、SONOSメモリは電荷が結晶の微細な構造に閉じ

米グーグルの倫理規範が改定され「兵器にＡＩを使用せず」としていた文言が削除された/David Paul Morris/Bloomberg/Getty Images ニューヨーク（ＣＮＮ） 米グーグルが人工知能（ＡＩ）の使用に関する倫理規範を改定し、「兵器や監視活動にＡＩを使用しない」としていた文言を削除した。 改定前の倫理規範には、兵器など人の殺傷を目的とした技術や、国際的な規範を超えた監視活動に使われる技術にはＡＩを使用しないと明記していた。 しかし改定後の倫理規範からは、そうした文言が消えていた。 米オープンＡＩが２０２２年に「チャットＧＰＴ」を公開して以来、ＡＩをめぐる競争がとてつもないペースで激化する一方、透明性や倫理性に関する法規制は利用増大に追い付かなくなった。そうした中でグーグルは、自らに課した制約を緩めることにしたらしい。 グーグルは４日、公式ブログで「複雑化が進む地政学的

Microsoft CopilotでOpenAIの“o1”が完全無料で使えます2025.02.04 10:0013,731 R.Mitsubori Microsoft（マイクロソフト）の底力。 米MicrosoftのAI部門のムスタファ・スレイマンCEOは現地時間の1月30日、すべてのCopilotユーザー向けにThink Deeper機能を追加料金なしで提供開始したと発表しました。CopilotはMicrosoftが提供するAIアシスタントで、今回導入されたThink DeeperはOpenAIの最新推論モデル“o1”を活用しています。 o1はこれまでChatGPTの有料プランを対象に提供されていました。それが、このたびWindows CopilotのThink Deeper機能経由で完全無料化されたのです。 Think Deeper（o1）は｢話す前に考える｣ように訓練されている推論A

中国AI企業のDeepSeekがオープンソースライセンスで公開した推論モデル「DeepSeek-R1」は、従来の推論モデルと比較して開発コストが圧倒的に低いにもかかわらず、OpenAIのo1と同等の性能を誇るとして、大きく話題になりました。セキュリティ企業のwallarmが、DeepSeek-R1の前モデルであるDeepSeek V3をジェイルブレイク(脱獄)してDeepSeek V3のシステムプロンプトを抽出することに成功したと報告しています。 Jailbreaking Generative AI with Deepseek - Exploring Risks https://lab.wallarm.com/jailbreaking-generative-ai/ システムプロンプトとは、AIモデルの基本的な行動指針や制約を定義する一連の指示です。このシステムプロンプトは通常は非公開で、ユ

米パロアルトネットワークスの脅威インテリジェンスチームUnit 42は、中国のAI企業「DeepSeek」がオープンソースで公開するLLM（大規模言語モデル）が“脱獄”しやすく、専門知識や専門技術がなくても悪意のあるコンテンツを作成できることをブログで指摘した。 脱獄（jailbreak）とは、LLMに実装されたガードレール（安全対策のための制限機能）を回避して、たとえば「マルウェアのソースコード」や「爆発物の製造マニュアル」「特定人物のプライバシー情報」など、悪意のあるコンテンツや禁止されたコンテンツを生成させる行為だ。 今回、Unit 42がDeepSeekのLLMに対して、「Deceptive Delight」「Bad Likert Judge」といった脱獄手法や、LLMとのやり取りを重ねて制限を緩める「Crescendo」という手法を試したところ、次のような結果が得られたという。

例えば、こちらのブログですが、グラフィカルな解説部分が、画像になっています。 Claudeはマルチモーダルに対応しているので、画像を添付した状態で「文字を抽出して」というと文字を抽出してくれますが、日本語で要約して回答したり、元の文章を正確に抽出する のは、意外と難しいと感じていました。 以下は、Claude.aiを使って「添付画像から文字を抽出して」と依頼した際の結果です。 原文そのままを正確に抽出したいときってありますよね？それを解決する方法を編み出しました。 方法は、「 HTMLで再現させる 」です！ 本投稿の先頭の画像を添付して「添付画像をHTMLで再現して」と依頼した際の結果がこちらです。 感動！！！ （注：右側が画像をもとに生成したHTMLを、プレビューした状態です。Claude.aiのArtifactsという機能です） アイコンがちょっと違うとか省略されてるとかはありますが、

企業の生成AI（人工知能）活用がいよいよ本格的な実用段階に入った。生成AIブームに最初に火が付いたのは2023年。当初は米Microsoft（マイクロソフト）の「Azure OpenAI Service」などの生成AIサービスを活用し、全社向けに生成AIのチャット環境を展開する企業が相次いだ。ブームに乗り遅れまいと、とりあえずは導入してみるという姿勢の企業が多かった。 それから2年。汎用的な用途だけでなく、マーケティングやコールセンターなど業務に特化した生成AIシステムの導入が広がってきた。生成AIが企業の業務プロセスに戦略的に組み込まれるようになった。キリンホールディングス（HD）や富士フイルムHDなど多くの企業が本格導入に乗り出している。本特集では先進20社の取り組みから、生成AIを活用した業務効率化・高度化のノウハウを探った。 「生成AIファーストを業務の大前提にする」――。セブン＆

米OpenAI（オープンAI）は2025年2月2日（米国時間）、AI（人工知能）エージェント「deep research」を発表した。プロンプト（指示文）を与えると、Reasoning（推論、論理的な思考）を活用し、複雑なタスク向けにWeb上のテキストや画像、PDFを検索・解釈・分析し、多段階の調査を実行する。モデルはWebブラウズやデータ分析に最適化した「o3（オースリー）」のバージョンを用いる。同社によれば、「人間が何時間もかかることを数十分で達成できる」という。 ChatGPTの最上位プランであるProユーザーは発表日から使用可能だ。新機能の使い方は次の通り。ユーザーはChatGPTでdeep researchを選択し、調査事項を入力する。例えば「ストリーミングプラットフォームでの競合分析」などだ。この際、ファイルなどを添付し、質問にコンテキスト（文脈）を追加できる。実行すると、サイ