アメリカで驚いたことで打線組んだ ワイがアメリカ留学して驚いたことで打線 - ゴールデンタイムズ が面白かったので、アメリカで3年弱生活した自分もやってみた。 アメリカの東北部の片田舎に住んでいました。ただ、田舎といってもアメリカ人やアメリカで知り合った日本人曰く、自分が住んでいたところはアメリカでは都会に分類されるらしい。日本の郊外みたいなところで、車があればスーパーマーケットまでは十分弱くらい。フリーウェイで一時間弱くらいかけて買い出しに行くのがアメリカの田舎なのだとか。そもそも国土が広すぎるのだ。 Amazonで注文するとPrimeに入っていない場合、無料配送を選択すると商品が届くのに一週間くらいかかるし。 ＊追記 一部の英語名のカタカナ表記がおかしいですがご容赦ください。 打線 1中 フットボール人気はやはりすごい 興味がなくても否が応でも カレッジスポーツもすごい サッカー？何そ

旅行者は注意…アメリカの警察が「あやしい」理由だけで、所持金などの資産を没収する例が増加 アメリカの警察のネガティブな面が報道されるのは銃問題だけではありません。 ここ数年、市民や旅行者を震え上がらせているのが、資産や所持金の没収です。 犯罪者からの没収だけではなく、「あやしい」という容疑だけで、一般人も莫大な金額が没収されているのです。 Upstate NY police seize $8.5 million in assets a year without having to prove a crime 数年前から大きく取り上げられるようになったこの問題。2015年には、ニューヨーク市警察が有罪を証明せずに没収した金額だけで、850万ドル（約10億円）が計上されています。 ひどいことにアメリカの現行法では、警察は犯罪を証明せずに資産を差し押さえる権限を持ち、それを取り返すには、所持者が

ANTALYA, TURKEY - NOVEMBER 16: US President Barack Obama speaks during a press conference on day two of the G20 Turkey Leaders Summit on November 16, 2015 in Antalya, Turkey. (Photo by Murat Kaynak/Anadolu Agency/Getty Images)

2015-07-30 日本を「人身売買の送り先」と名指しするアメリカが知られたくない闇 コラム 国際 時事通信が報じたように日本は「人身売買の送り先」だとアメリカ国務省の年次報告書に記載されている。 米国務省は27日、世界各国の人身売買の実態をまとめた年次報告書を公表した。日本については「強制労働や、子供を含む売春の人身取引の被害者が送られる国」と改めて明記。各国の取り組みに対する4段階の格付けで、11年連続して上から2番目の評価に据え置いた。 これについては、お膝元のアメリカはどうなっているのかを指摘しておく必要がある。この “人身売買” が「アメリカの後ろめたい隠し事」だと BBC から批判されていることを紹介しよう。 イアン・パンネル氏が『性的人身売買：搾取された子供たちの生涯に渡る葛藤』という記事を書いている。その記事の一部を翻訳していこう。 アメリカでは貧困、剥奪、搾取といったも

現代でも、世界各地で人身売買が絶えることなく、今も横行している。人身売買された経験を持つイギリス在住のアンドレイさん（３６歳）にインタビューした。 ウクライナからリトアニアへ移住 アンドレイさんは1977年、ウクライナの首都キエフの近くの小さな町、カルチャニゴフで生まれた。アンドレイさんが４歳の時に、父親のDV（ドメスティック・バイオレンス）が原因で、両親が離婚。だが７歳の時に、母と新しい父が結ばれ、仕事でリトアニアに移住することになった。 父が船乗り、母が魚工場専属の化学検査員として働き、一人っ子の彼を大切に育ててくれたと言う。風の噂で、実の父は再婚し、アンドレイさんと血を分けた妹がいるらしいと聞いたそうだが、現在まで実父や妹を探して会いに行こうと思ったことは一度もないそうだ。 リトアニアの歴史 リトアニアの歴史は複雑極まりない。 １３世紀には数々の闘いを経て、リトアニア大公国を成立した

1989年、アメリカでは犯罪件数がピークに達し、凶悪犯罪は過去15年で80％も増加していました。 多くの専門家たちは、これからも犯罪が増え続け、将来は大変な状況になると予測していました。ところが、1990年代に入って犯罪発生率が下がり始めたのです。誰もこんなことは予測できませんでした。いったいアメリカで何が起きたというのでしょうか？ 犯罪学者や警察、その他の専門家たちは、いかにも効果のありそうな原因をあげました。好景気による失業率の低下、警察官の増員、銃規制の強化、麻薬市場の変化、人口の高齢化・・・どれも効果がありそうです。そして実際に少しは効果があったのでしょう。 しかし、犯罪が減少した決定的な要因は、思いもつかない所にありました・・・ 1820年以降、女性の健康への配慮から、妊娠中絶を禁止する動きが活発化し、1960年代までにほとんどの州で妊娠中絶が禁止されていました。その後、1970

(Ǝ)ɐsıɥıɥso⅄ ouɐɓnS @koshian アメリカの非リア弱者男性beta、 リア充はnormieっていうのか。てかアメリカの非リアめっちゃテストステロン高そうだなこれ……。かわいい二次元少女愛でて平和に暮らしたいとか思わんのか。 / “4chanで銃乱射事件の犯人にされ…” htn.to/4VCs61 2015-10-04 06:12:41 リンク eigokunの手記 4chanで銃乱射事件の犯人にされた男と4chanのリア充嫌悪文化 - eigokunの手記 クリス・ハーパー・マーサー容疑者 今回のオレゴン州銃乱射事件では26歳のクリス・ハーパー・マーサー容疑者が犯人として射殺されたわけですが、4chanではなぜか全然関係ない男が犯人として祭り上げられました。 その男はトビー・レイノルズといい、4chanではeggmanという通称で知られていました。 eggman 4

なぜ誰も止めないのか　今度はオレゴン州の大学キャンパスにいた10人が訳もなく殺された　Steve Dipaola-REUTERS バージニア州でリポート中のテレビリポーターとカメラマンが射殺されたのが今年８月。６月にはサウスカロライナ州チャールストンの黒人教会で９人が射殺され、７月にはテネシー州チャタヌーガの米軍施設と、ルイジアナ州ラファイエットの映画館で銃乱射事件が発生......。 そこへ、またも銃乱射事件が繰り返された。オレゴン州ローズバーグの２年制大学、アムクワ・コミュニティ・カレッジで昨日午前中、男がキャンパス内で銃を乱射し、少なくとも10人が死亡、約20人がけがをした。犯人は警察に射殺されたが、身元はまだわかっていない。 銃犯罪の撲滅を目指す活動団体「エブリタウン・フォー・ガンセーフティ」によると、今年2015年にアメリカで発生した45件目の乱射事件だ。 大学での銃乱射ってどの

「アメリカでガラガラヘビに噛まれた…この請求書を見てほしい」→毒蛇より医療費のほうが怖い！ アメリカの医療崩壊について、何度かご紹介してきました。 保険が効いているのに盲腸の手術費用が100万円を超えるなど、その医療費は常軌を逸しています。 （参照：「盲腸の請求書を見てぶったまげた…」アメリカ人のありえない医療費に対する海外の反応） そのアメリカで、「ガラガラヘビに噛まれた」人が、治療請求書を公開していました。 驚きの金額をご覧ください。 とりあえず上のほうの細かい説明は無視するとして…… 数字だけ見ていきます。 請求日　　：2015年7月13日 支払い期限：2015年7月27日 患者へのサービス概要 薬　　　　　　　　$83,341.25　（約1000万円） 臨床検査サービス　$22,433.00　（約280万円） 中間ケアルーム　　$21,225.00　（約260万円） 集中治療室　　

先日アップした記事、「アメリカの母体死亡率はなぜ発展途上国より高いのか」について、もとのエコノミストの記事の誤訳に基づいているという指摘を受けました。直接私の目につく形で指摘してくださったのは、ツイッター上の くまさん@bibliobibi でした。お礼申し上げます。他にも気がついた方が多くいらっしゃったと思います。 間違いを端的に言いますと、グラフ上のdeveloped countries を developing countries と勘違いして、あとはずるずるとその間違いを引きずりながら全体にどんどんおかしなトーンになっていくというものでした。みっともない間違いです。お詫び申し上げると同時に、猛省いたします。以下に、とりいそぎ手直しした記事を残しておきます。 エコノミストの記事より。アメリカの母体死亡率maternal mortalityが、過去25年間にわたって上昇しているという異

2015年5月29日の深夜、沖縄から朝生をやった。テーマは沖縄の米軍普天間基地の辺野古移設問題。2012年の本土復帰から40年目のときも沖縄から放送したが、沖縄では盛り上がるのに本土では視聴率は振るわなかった。去年の沖縄県知事選のときにも書いたけれど、それは僕の番組だけじゃない。どこの局も、大体沖縄のことをやると視聴率が上がらないのだ。ひどい話だが、つまり本土の人間は沖縄に興味がないのだ。だからこそ沖縄をテーマに議論し、沖縄のスタジオから放送することに意味があると思った。 放送前は、僕は沖縄の人がもっと本土はなんだ、政府はなんだとボロクソに言うのではないかと思っていた。鬱積していた怒りが激しい批判となり、収集がつかなくなるのではと予想していた。しかし実際に議論が始まるとそうならなかった。難しさを感じているうちに、パネリストの樋口耕太郎さんが、こう言った。 「沖縄の街は静かでしょう。それは車

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太田述正コラム#3603（2009.10.24） ＜つい最近まで超男女差別社会だった米国＞（2009.11.24公開） １　始めに 1960年代まで、凄まじい有色人種差別国であった米国が、昔から男女平等国であったはずはありません。 その米国において、有色人種差別のみならず、男女差別が大きく是正されたのは、現代の奇跡といえるかもしれません。 そのあたりのことを、ゲイル・コリンズ（Gail Collins）が書いた、上梓されたばかりの 'WHEN EVERYTHING CHANGED　The Amazing Journey of American Women From 1960 to the Present' の書評等から、急ぎ足でさぐってみましょう。 A:http://www.nytimes.com/2009/10/21/books/21change.html?_r=1&hpw=&pagew

ベトナム戦争は、インドシナ戦争後に、ベトナムの南北統一を巡って起こった戦争である。 宣戦布告なき戦争であるため、ベトナム戦争がいつ開始されたかについては諸説あり、ベトナム人同士の統一戦争という観点からは、南ベトナム解放民族戦線が南ベトナム政府軍に対する武力攻撃を開始した1960年12月という説が一般的であるが、アメリカ合衆国と北ベトナムの戦争という観点からは1965年2月7日の北爆を開戦とする説もある。1975年4月30日のサイゴン陥落時が終戦である。 第二次ベトナム戦争ではピーク時の米兵は５０万を超えたが、９割近くが第一線以外の後方勤務であり、サイゴンを中心にベトナム人女性による売春産業は繁栄をきわめた。米軍の公式戦史はもちろん新聞も、この額域にふみこんだ記事はほとんど報道していない。 1966年頃までに、各師団のキャンプと周辺には「公認の軍用売春宿」（Official military

アポロ8号（Apollo 8）の乗組員が撮影した地球の初のカラー写真。米航空宇宙局（NASA）提供（1968年12月24日撮影、資料写真）。(c)AFP/HO/NASA 【2月15日 AFP】米国人は科学がもたらす明るい展望に熱中にする一方で、基礎的な科学知識が不足していることが分かった。米国科学振興協会（American Association for the Advancement of Science、AAAS）が米シカゴ（Chicago）で開催した年次会合で14日に公表された調査結果によると、米国人のおよそ4人に1人は地球が太陽の周りを公転していることを知らなかった。 調査は米国国立科学財団（National Science Foundation、NSF）が米国の2200人以上を対象に実施。物理と生物に関する9つの質問をしたところ、正答数は平均6.5だった。「辛うじて合格」という程