井上純一（希有馬屋）『逆資本論』発売中 @KEUMAYA 俺は大人になったから、好きなものを「面白くない」って言われるヒトの気持ちが分かるぜ！　だから言わないぜ！ 2011-02-04 01:18:49

松　僕が書いている『迷い猫オーバーラン！』という作品は、アニメが2010年の4～6月に放映されました。小説9巻、漫画2巻、ファンブック1巻で合わせて200万部強売れているのですが、正直知らない人の方が多いだろうと思います。もちろんヒットコンテンツの中に入れてもらえるとは思うのですが、同規模の作品が今、大量にあるという認識があるからです。 並行して『パパのいうことを聞きなさい！』という小説を現在4巻まで出していて、30万部強売れています。現状のライトノベルの市況からすると、非メディアミックス展開の作品としてはそこそこ上位の数字だと言えますが、恐らく誰もご存じない。しかし、ここにこの先の話をする意味があるので、それを前提に置いた上で進めさせていただきます。 まず、あかほりさんのお話が1990年代前半で止まってしまった感じなので、その後のアニメなどの状況から説明していきます。1980年代終わりか

たとえば中二人口は、団塊の世代が14歳前後にさしかかった1963年に247万人というピークを迎えるが、そのとき彼らが熱心に読みふけっていたのは、サンデー、マガジンの二大週刊少年マンガ誌だ。当時はマンガが若いメディアだったのだ。そのままマンガを読み続け、世代がスライドしていくに従い、青年向け、大人向けのマンガ誌が創刊されていったのはご存知のとおり。 オタクメディアの成否は、いかにして14歳以下の子供たちを捉えるかにかかっていることになる。 ■「少子化」がアニメの訴求対象をシフトさせた 次の波がアニメだった。74年の『宇宙戦艦ヤマト』に始まるアニメブームは多くの若者を巻き込む。サブカル誌「OUT」が特集を組み、のちにアニメ専門誌へと変貌していくほどのパワーがあった。森川氏はこの衝撃を「STUDIO VOICEがエヴァ特集号を発行した時に似ている」と、昔を知らない人にもわかりやすく表現したが、つ

「巣ごもり」「ガラパゴス」等と揶揄される「コールド」なニッポンの現状を最新の事例やケース＝症例を豊富に取り上げながら理論的な切り口で分析、《コールド・ジャパン》脱却と新たな成長のための〈処方箋〉の提言をめざした本連載。開始早々から多数の反響やコメントを得るシリーズとなった。 前回・前々回において官僚たちの「保護」と「コールド・ジャパン」の因果関係を紐解くことをめざしたところ、「保護されていない」分野では多数の世界進出例が見当たることが読者たちより指摘された。 はたしてそれは、本当だろうか？ 筆者たちの研究によれば、「クール＝カッコいい」ジャパンと自己満足的に呼んでいるわりには実際の現場に携わっている人たちは冷え切っており、「もうこれ以上、売上も利益も延びない」と諦めかけている声をこれまで多数集めてきた。 「日本はがんばってきたんだ。」「保護を批判して何になる？」そんな意識もある一方で、疲弊

日本のアニメを、海外で、ネットで見るというと、違法なものという印象が強い。さすがにYouTubeには少なくなったが、DailymotionやVeohといったサイトには、いまでも日本アニメが、それも翻訳された字幕付きで、多数アップされているからだ。 ところが、日本アニメの海外での有料ストリーミング配信で、成功している企業がある。米国のベンチャー企業「Crunchyroll」（クランチロール）だ。 今年1月にテレビ東京と提携して、アニメ『NARTO』の配信を開始して以降、現在では世界各国の450万人の会員に向けて、約200タイトル、5000本の映像を配信しているという。 このクランチロールとは、どんなサービスで、何をねらっているのか。東京・千代田区、新丸の内ビルディングにある同社オフィスにて、日本法人のビンセント・ショーティノ代表取締役社長にお話をうかがった。 より早く、字幕付きでアップするこ

日本のアニメは本当に世界一？　本気の世界戦略が生き残りのカギ：岐路に立つ日本のコンテンツ産業（前編）（1/3 ページ） 日本のコンテンツ産業は今、大きな転換点に差し掛かっている。昨年、「コンテンツグローバル戦略報告書」を発表した経済産業省の井上悟志氏に話を聞いた。 逆境を迎える日本経済、コンテンツ産業がけん引役に ――経済産業省ではコンテンツ産業を、日本経済の中でどのように位置付けているのでしょうか。 井上　経済産業省はこれまで、総務省や外務省、文化庁と連携を図りつつ、映画、アニメ、ゲームといったコンテンツにかかわるさまざまな施策を講じてきました。その最終的な目的は、コンテンツの利活用を通じた日本経済の活性化にほかなりません。 日本経済を中・長期的に見ると極めて厳しい状況に置かれています。言うまでもなく、少子化による継続的な人口の減少といったことがその要因です。こうした逆境を乗り切り、さら