様々な領域の最前線でプロジェクトを率いる住友グループ各社社員の、
未来にかける熱い想いを紹介します。
2012年に京都大学iPS細胞研究所所長山中伸弥教授のノーベル生理学・医学賞受賞で、世の中の注目を一気に集めた再生医療分野。国などからの支援も拡大し、大学研究者を中心として再生医療の研究開発に弾みがついた。
そうした中で大日本住友製薬は、iPS細胞を原料とする商用生産施設としては世界初である再生・細胞医薬製造プラント「SMaRT」を2018年に竣工。実用化に向けて、パーキンソン病や加齢黄斑変性、網膜色素変性を対象とした再生・細胞医薬品の製造の検討を進めている。2022年にも販売開始の見通しだ。
再生・細胞医薬品に取り組む意義について、プラント長の米田健二さんは「既に一部で実用化されている再生医療製品は、患者自身の細胞を使う自家移植が中心で、その患者さんだけに向けてオーダーメイドされたものです。我々は健康なドナーから得た細胞を使った他家iPS細胞由来の細胞医薬品を生産することで、より多くの人に製品を提供することを目指しています」と語る。
同社が再生・細胞医薬品のメーカーとして世界のトップランナーであり得るのは、90年代から再生医療に着目し、地道に研究を進めてきたことにある。その中で山中教授をはじめとするアカデミアとのネットワークも構築してきた。今後も開発をさらに加速し、製品の有効性や安全性の評価、さらに原材料や製品の安定した品質確保などの課題を克服していく。
「私たちメンバー一同が思い描く未来は、これまでの薬で回復させられなかった患者さんを救える新しい世界です」と米田さん。その夢が叶えられる日はそう遠くない。
SUMITOMO QUARTERLY NO.162より転載
⼤⽇本住友製薬株式会社は、2022年4⽉に社名を住友ファーマ株式会社に変更しました。
記事中の社名、人物の所属・肩書は掲載当時のものです。
(⼤⽇本住友製薬株式会社は、2022年4⽉に社名を住友ファーマ株式会社に変更しました。記事中の社名、人物の所属・肩書は掲載当時のものです。)