【5分でわかる】GTM(Googleタグマネージャー)の設定方法
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2024.11.28
更新日:2024.03.12
公開日:2019.11.07
編集部注:2024年3月12日にリンク切れを修正しました。
SNSやインターネット検索に触れていると、「キュレーションサイト」もしくは「キュレーションメディア」という言葉を聞く機会があるのではないでしょうか。
キュレーションサイトとは「特定のテーマに絞り、情報を整理したサイト」のことです。一般的に「まとめサイト」とも呼ばれるように、ひとつのサイトにあらゆる情報がすでにまとまっているため、膨大なネット上から自分で地道に調べていくよりも効率よく必要な情報を得られるという点で、ユーザーに人気のサイトです。
また、一般的なサイトよりもアクセス数を獲得し収益を伸ばせる可能性が比較的高く、サイト運営者にとっても人気のジャンルです。
ただし、キュレーションサイトを作ればすべてうまくいくかと言えば、もちろんそうではありません。
今回は、実際に成功しているキュレーションサイトの事例を、マネタイズモデル毎にご紹介します。今後キュレーションサイトを運営していきたい・すでに運営している人で成功するサイト作りをしたい人は、成功事例を分析し、自分のサイトの参考にしてみることをおススメします。
キュレーションサイトとは、特定のテーマについて膨大なネット上の情報を収集し、見やすくまとめているサイトのことです。
多くの情報の中から的確に選択を行っていることが、美術館や博物館で企画テーマに合わせて展示するものを選ぶ「キュレーター」に似ていることから、この名前がついています。
キュレーションサイトはここ数年で大幅に増え、これからも成長を続けると考えられます。その理由は、以下のようなことがあるでしょう。
スマートフォンやタブレット型端末の普及で、インターネットによる情報収集は暇さえあればいつでも可能になりました。
かといって、いちいちいろんなサイトを見て回るのはめんどくさく感じるもの。そのため、知りたい情報がすでにまとまっているキュレーションサイトは、情報収集にかける手間を省きたいユーザーに支持されています。
キュレーションサイトはユーザーの人気を集めやすく、短期間で注目度とアクセス数を集められる可能性が高いものです。そのため、少ない投資で大きなリターンを得られる(かもしれない)メリットによって、参入を目論む運営者が増えています。
ただしユーザーにとってもサイト運営者にとっても人気の分、競争も激しくなっているため、戦略なしに参入すると失敗する確率が高いのもキュレーションサイトの特徴です。大手企業も続々と参入しているため、特に個人でキュレーションサイトを運営する際には、先を見据えた戦略を立てておく必要があります。
有名なキュレーションサイトを一覧でご紹介します。分かりやすいよう、カテゴリごとにまとめました。
キュレーションメディアの「成功」とは、ビジネスとして安定したマネタイズが出来ていることでしょう。キュレーションメディアのマネタイズ方法には、以下のようなものがあります。
個人(ブロガー)などでも参入しやすいモデルが、広告によるマネタイズです。多くのユーザーが集まるサービスに対してクライアントが広告を出稿し、それがサービスの収益になります。
訪問者数が多ければ多いほど収益が増えるため、大規模な集客戦略と同時に、サーバー等のインフラ設備にも注意する必要も。キュレーションメディアのカテゴリが絞られていればいるほど、閲覧するユーザーが広告に興味を持って反応する確率が高くなる傾向があります。
幅広い分野における旬のニュースをまとめ読み出来るのが特徴のキュレーションサイト。
2011年11月サービス開始から2018年までに3,600万以上のアプリダウンロード数を誇ります。
初期設定の段階でジャンル指定をすれば、興味に合ったニュースを毎日朝・昼・晩の3回配信してくれます。
また、FacebookやTwitterアカウントを連動しておくと、その動きを分析して好みを予測し、最適な記事や広告を届けてくれる便利な機能も。
自分のためだけにキュレーションされたニュースを見ることによって、より自分が知りたい情報の知識を深めることが出来るため、たくさんの人に支持されています。
https://antenna.jp/月間アクティブユーザー200万人以上を記録し、「App Store Best of 2013 今年のベスト」を受賞したニュースキュレーションサイト。
350以上の提携メディアから預かる記事を独自に編成し、東京の暮らしを豊かにするニュースを配信しています。
広告主が提携メディアに出稿したタイアップ記事や、主催イベントのレポート記事なども含めてコンテンツを集積する「特集」を組み、ブランドの世界観を訴求できるのが特徴的です。
雑誌を読む感覚で触れられるデザインがオシャレ。最近では動画広告の制作にも力を入れています。
サービスを利用するためにユーザーが自らお金を支払い、それがサービスの収益に。会員数が増えれば増えるほど、収益が安定するのが「課金モデル」です。無料で利用できるシステムに制限を設け、課金をすれば機能拡張が出来るという「フリーミアム方式」を採用する企業が多くみられます。
課金への抵抗感を払拭するためサービスレベルを上げ、ユーザーの満足度を向上させる工夫が必要になります。
国内外の30以上のメディア各社が提供する経済ニュースをまとめ、ユーザーが気になる経済ニュースを意見と共に他ユーザーと共有できるサービスです。News Picks のユーザーは好きなテーマと業界の専門家や友人を選んでフォローするだけで、彼らが「PICK」するおススメ記事によって、自分専用の経済紙面(タイムライン)を作ることができます。
著名人・有識者の割合が非常に多く、ニュースに対する世間のコメントが充実していることが特徴です。
記事はメーター制で、月額1500円の課金をすれば全てのサービスを開放できるという仕組み。広告収入に頼らず、「質の良いコンテンツを作れば、ユーザーはお金を支払ってくれる」という論理に基づいた路線を進めています。
サービスを利用したい人と請け負い業者とをつなぐのが「仲介モデル」です。不動産仲介・転職求人サイトなどがこれにあたります。契約が結ばれ完了すれば、一定額を請負業者からもらうという方法で収益をあげます。
ただし、運営側に業界に関する知見があり、市場規模も大きい場合でなければ、収益化は困難です。
キュレーションサイトはユーザーにとって情報収集の場所ですが、購入を目的とさせたものが「ECモデル」。購入に結びつく役割を担う情報の質や信用性の高さが求められます。
雑誌のように詳細な商品レビューや特集記事が充実していることが特徴のキュレーションサイト。
単なる商品のスペック紹介に留まらず、実際の使用感や細かい紹介といったライフスタイルを想起させる工夫がふんだんに織り込まれています。
じっくり読み進めていくことで、実際に欲しくなって購入してしまうユーザーは多いのだとか。
アパレル販売のZOZO TOWNと連携しているキュレーションサイトです。モノを直接売るのではなく、見ること、探すことを目的としています。
雑誌と違ってリアルタイムのトレンド情報が入手でき、キュレーションサイト(WEAR)から直接またはリンク先(ZOZO TOWN)からも商品が購入できることが特徴です。
ファッションスナップやSNSに投稿する個人のコーデ写真がショップと連動したイメージですね。
マネタイズモデルごとに、いくつかのキュレーションサイトの成功事例を紹介してきました。
最後に、成功するキュレーションサイトとはどのようなものか、マネタイズモデル問わず共通するものを分析してみます。
日本では特定のターゲット・カテゴリーに関わる情報のみを扱う「領域特化型(バーティカル)」なキュレーションサイトが非常に多い傾向があります。
バーティカルなキュレーションサイトの閲覧ユーザーは確実に「そのカテゴリーが好きな人」たちです。テーマに沿った質の高い記事によりファンを形成できているキュレーションサイトに掲載された広告はユーザーからの信頼度が高く、出稿した広告やコンテンツから購買行動へ続く可能性が他サイトよりもあります。
そのため、コンテンツ内容に関連する商材・サービスを扱う企業にとってバーティカルなキュレーションサイトは最適な出稿先メディアです。
キュレーションサイトの広告力はサイト上のバナーや記事広告にとどまらず、「キュレーションサイト公認のオススメ商品!」のように、ブランド力を活かしたタイアップ展開をするまでに高まっています。
出典:PRtimes「MERY」初のO2O施策となる、店頭販促ツールメニューの販売を開始
紹介したのは女性向け総合キュレーションメディア「MARY」。
MARYはファッション・ヘアスタイル・美容・コスメ・おでかけ・恋愛など女性の気になる話題に特化しており、一時閉鎖したものの、そのブランド力が支持され再開した経歴を持っています。
出典:日本経済新聞「キュレーション問題のMERY、再開1年 単月黒字へ」
とにかく流行り物の記事を集めたキュレーションサイトはPV数を大きく集めることは可能です。しかしPV数自体は大きくても、メディア自体のブランド価値が高くない状態のため、広告を出しても効果が出にくいというのが実情です。
キュレーションサイト運営側は、カテゴリが絞られた質の高い記事を集めてブランド力を形成し、パートナー連携によるマネタイズが、ビジネスとして成功するポイントと言えるでしょう。
また、キュレーションサイトでは画像や文章の引用を利用することがよくあります。しかし権利侵害しているケースが多く、問題視されています。大手企業のメディアでも多数権利侵害が起こり、近年たびたびニュースで見かけたこともあるのではないでしょうか。
出典:PINTO!「昨今のキュレーションメディア問題についてサイト担当者が把握すべきこと」
上記のキュレーションサイト問題を受け、2017年にGoogleは日本限定のアップデートを適用しました。
引用などによって成り立つオリジナルでないコンテンツに対する評価が見直され、キュレーションメディアの上位表示が軒並み下がっていったといいます。
出典:起業家.com「Googleの対策でキュレーションメディアは終わったのか」
キュレーションメディアの信用性を守るために、
といった権利関係に注意して、記事を作成・編集する必要があります。
キュレーションサイトは今後少しずつ効果がなくなっていくという意見もありますが、いまだにキュレーションサイトが検索ワードの上位を占めているケースは少なくありません。
成功事例を参考に、自身のキュレーションサイトの戦略を見直してみると良いかもしれませんね。