変化の一番先に立ち、
次への扉をともに開く。

SDGs、DX（デジタルトランスフォーメーション）とその浸透、カーボンニュートラル。その次のビジネステーマとしてクローズアップされている「サーキュラーエコノミー」。日本企業にはまだ半信半疑といったところかも知れないが、数年以内に企業価値の主軸となるだろう。サーキュラーエコノミー社会の到来が予想される今、先行者利益を享受する可能性とその企業針路を探っていく。

自動車の主要機能をソフトウエアによって定義・実装する「SDV」が、Teslaや中国メーカーが先導するかたちで市場投入されるようになった。SDV時代の自動車ビジネスでは、ソフトウエア開発の重要性増大といった技術面での変化に目が向きがちだ。しかし、自動車メーカーの競争力を高めるために、SDVの特性を深く洞察し新たな組織体制改革など技術以外の課題に目を向ける必要がある。

米国を中心にトレンドが生まれ、日本にも波及しつつあるエンベデッドファイナンス（＝埋込み型金融）。消費者はユーザビリティが高いサービスを受けられることを“当たり前”と考える日本市場において、どのような変化をもたらすのか考察したい。そのうえで、日本企業が急ぎ対応すべき課題や打ち手の切り口について、支援経験を踏まえて述べたい

DX推進において重要な屋台骨となるのが、クラウドサービスの活用である。 XaaSの形で提供される多様なサービスやAWS/Microsoft Azure/Google Cloudなどのパブリッククラウドを効果的に活用するには、従来とは異なる視点やスキルが求められる。 そこで提唱したいのが、クラウド活用の専門組織「CCoE」の設置と活用である。