都道府県別マクドナルド店舗数

公式ページからマクドナルドの店舗数ランキング。

マクドナルドの沿革(主に店舗数や出店状況に関わる部分)

全国のマクドナルド店舗数は2,884軒で、人口10万人あたり2.27軒。一時期は3000店を越えていたが、不採算店の整理などで店舗を減らしている。

店舗数が最も多いのは京都府で人口10万人あたり3.07軒(偏差値70.2)。2位は沖縄県で2.85軒。3位以下は滋賀県(2.83軒)、茨城県(2.69軒)、奈良県(2.66軒)の順。一方、最も店舗数が少ないのは岩手県で人口10万人あたり1.10軒(偏差値28.8)。これに島根県(1.16軒)、鹿児島県(1.47軒)、秋田県(1.49軒)、高知県(1.53軒)と続いている。

分布地図を見ると本州中央部が高く、離れるに従って低くなるきれいな分布となっている。よく見ると東京都と関西を頂点にふたつの山があることが分かる。

このような分布になっているのは店舗密度が高いエリアと低いエリアが混在すると配送の効率が悪くなるからと思われる。マニュアル文化のマクドナルドらしい合理的な店舗配置だ。

相関ランキングを見ると海外旅行者数やサラリーマン年収と正の相関があり、サラリーマン年収が高く海外旅行者が多い都市部に店舗数が多い。また、65歳以上人口(高齢者数)と負の相関もあり、若者が多い都市部に出店してることが分かる。

他のチェーンではスターバックスコーヒー店舗数と正の相関があり、マクドナルドが多いところはスタバも多い。

ライバルと目されているモスバーガー店舗数との関係を見ると、東北地方を除いて、モスバーガー店舗数が多い中部・中国・九州はマクドナルド店舗数が少なく、マクドナルドが多い関東・関西はモスバーガーが少ないという構図になっている。

ちなみにマクドナルドは地域別価格を導入しており、地域によって商品価格が違っている。世界の為替レートを計る指標としてビッグマック指数というものがあるが、日本国内でも使えるのかもしれない。

ビッグマック指数(Wikipedia)

ビッグマック指数は、各国の経済力を測るための指数。マクドナルドで販売されているビッグマック1個の価格を比較する。

イギリスの経済専門誌『エコノミスト』によって考案された。

ビッグマックはほぼ全世界で同一品質のものが販売され、原材料費や店舗の光熱費、店員の労働賃金など、さまざまな要因を元に単価が決定されるため、総合的な購買力の比較に使いやすかった。これが基準となった主な理由とされる。

具体的には、たとえば日本でビッグマックが250円、アメリカで2ドルのときは、250/2=125となり、1ドル=125円 がビッグマック指数となる。もしこの時点で、為替レートが1ドル110円だとすると、為替相場はビッグマック指数に比べて円高であり、この後、125円に向けて円安が進むだろう、などと推理する。

各都市で、1個のビッグマックを購入するのに必要な労働時間を算出することにより、各都市の物価に比した賃金水準を推計出来る。 2008年7月現在の賃金水準トップ10都市は以下の通りである。

東京 (日本)10分
ロスアンゼルス(アメリカ)　11分
シカゴ(アメリカ)　12分
マイアミ(アメリカ) 12分
ニューヨーク(アメリカ)　13分
オークランド(ニュージーランド)　14分
シドニー(オーストラリア)　14分
トロント(カナダ)　14分
チューリッヒ(スイス)　15分
ダブリン (アイルランド) 15分