『Marathon』の元ディレクターがソニーとBungieを提訴 雇用契約違反や名誉毀損などに対し2億ドルを請求

Bungieでディレクターを務めていたクリス・バレットが、PlayStationおよびBungieを相手取り、2億ドル以上の損害賠償を求める訴訟を起こした。バレットはセクハラに関する疑惑を否定し、自身の解雇は雇用契約に基づくおよそ5000万ドル（約76億円）の支払いを回避するためのものだったと主張している。IGN USはソニーとBungieにコメントを求めている。

81ページに及ぶ訴状には、家族医療休暇に対する報復、名誉毀損、契約違反など、2社に対する7つの訴因が詳述されている。バレットは、残留契約違反、ワシントン州リベート法違反、その他補償として支払われれるべき9000万ドル（約137億円）以上に加え、名誉毀損の損害賠償として少なくとも1億ドル（約153億円）を請求している。

これ以前には、Bungieで「Halo」や「Destiny」の開発に携わってきたバレットが、不正行為に関する社内調査の結果、『Marathon』のディレクターを解雇されたと報じられていた。情報提供者がBloombergに語ったところによると、バレットは「下位役職の女性従業員らに対し魅力的だと述べ、パーティーゲーム“真実か挑戦か”をしようと持ち掛け、スタジオ内における自身の富と権力を引き合いに出し、昇進を手助けすることができると示唆した」という。

これに対し、バレットは当時、声明を発表している。「私はいつも誠実に行動しており、同僚を尊重しつつ支えてきたと思っています。同僚の多くは親しい友人です。自分のコミュニケーションを望ましくないものだとは思っておらず、誰かを不快にさせる可能性があるとは思ってもいませんでした。もし、私と交流して不快に感じた人がいたのなら、本当に申し訳ない思いです」

バレットは今回の訴訟で、ソニーによる買収後のBungieの全体的な不調に対して自身がスケープゴートにされ、家族医療休暇を申請したことに対して自身を解雇する口実のために調査が使われたと主張している。また、IGN USが2021年に行ったBungieの職場文化についての調査で明らかになった申し立ての多くは、「自身にとって衝撃的なことではなかった」ともされており、少なくとも1人の従業員が「オフィスで頻繁に露出行為をしていた」ことや、Bungieが「わいせつなコンテンツをスタジオ全体で共有するEメールチャンネルを運営していた」ことなど、バレット自身の主張もいくつか提示されていた。

さらに、2023年後半に精神的健康のための休暇を求めたが、『Marathon』での役職から外されたとも主張している。自身の行為に対する調査の説明で、バレットは「詳細不明のメッセージ」とされるものについて問い詰められたが、「バレットにはやり取りを見せず、受信者と送信者の特定もされておらず、いつやり取りが行われたのかも明示されなかった。したがって、これらメッセージに対するソニーの“調査”は無意味であり、調査を実施する職業上の基準を満たしていなかった」と主張している。その後バレットは不正行為を理由に2024年3月に解雇され、ジョー・ジーグラーが『Marathon』のディレクターを引き継いだ。

バレットによる訴訟のほかにも、Bungieはさまざまな苦戦を強いられている。今年8月には220人の従業員を一時解雇したほか、2023年12月には開発者が同スタジオの雰囲気について「精神的ダメージを負う」ようなものだと述べたことが報じられた。一方『Marathon』はまだ発売日が決まっていないが、2025年内にプレイテストが行われる予定だ。