矢野経済研究所は7月15日、国内のセンサネットワークの市場調査結果を発表した。2015年度の国内センサネットワークシステム市場は59万3000システムで、用途別にみると機械警備装置向けが56.5％、センサタイプの自動車盗難防止装置向けが17.7％を占める結果となった。
同社ではセンサネットワークを、センサやCPU、通信機、電源、組み込みソフトウェアなどから構成されるセンサノード（「子機」）と、その子機が収集したデータをサーバやPCなどに送信する中継機能を持つ中継器（「親機」）で構成されるネットワークシステムと定義している。
国内センサネットワークシステム市場予測
2015年度の国内センサネットワークシステム市場は堅調に推移しており、エンドユーザー設置数量ベースで2015年度比6.8％増の59万3000システムとなった。用途別にみると、HEMS（Home Energy Management System）などのエネルギー管理及び機械警備装置向けが好調であったほか、センサタイプの自動車盗難防止装置向けなども堅調であった。
今後、2017～2018年度ごろからは介護施設や在宅介護での見守り系サービス用途が拡大していき、2020年度の国内センサネットワークシステム市場は、エンドユーザー設置数量ベースで136万4000システムになると同社は予測している。
なお、この2015年度の国内センサネットワークシステム市場を用途別にみると、住宅、非住宅での機械警備装置向けが構成比56.5％、センサタイプの自動車盗難防止装置向けが同17.7％、HEMS向けは17.4％と、これらで91.6％を占めた。
同社では、センサネットワークシステムは未だ本格的な普及前の黎明期にあり、2015年度においては既に普及段階にある一部の用途向けで大きな割合を占める結果となったとしている。
調査は2015年9月からこの6月にかけてメールや電話、対面などで実施した。
国内センサネットワークシステム設置数の用途別構成比（2015年度）
