NTTドコモは9月17日、ネットワーク戦略に関する説明会を開催した。iPhone 6/6 Plusの発売に合わせ、LTEを主体とした自社のネットワークの優位性を改めて示すとともに、今後のネットワーク整備に関しても方針を示した。
NTTドコモの取締役執行役員でネットワーク部長である大松澤清博氏は会の冒頭、同社のネットワークは「広さ」「速さ」「快適さ」の3つに強みがあると説明。広さに関しては、LTEの基地局が2014年度の第2四半期ですでに7万7000局を整備しており、年度末までに9万5300局と、計画より前倒しで整備を進めているという。
これにより同社のLTE対応基地局は、現在11万局を設置しているFOMAと同等の水準になり、人口カバー率も現在の基準で99%に達するとのことだ。
速さに関しては、2013年より1.7GHz帯と1.5GHz帯をLTE専用の高速通信用帯域として整備したことが、大きく貢献しているとのこと。特に1.7GHz帯は、エリアが東名阪に限られるものの帯域幅が20MHzと広く、複数の帯域を束ねるキャリアアグリゲーション(CA)をする必要なく、下り最大150Mbpsの高速通信が実現できる。NTTドコモでは、こうしたLTE専用の帯域を「フルLTE」と呼び、高速ネットワークの優位性を訴えていくようだ。
また最大112.5Mbps以上対応の高速基地局に関しても、今年度の第2四半期には2万1000局を整備しており、年度末には昨年度の10倍となる、4万局に拡大するという。そのうち最大150Mbpsに対応した1.7GHz帯の基地局に関しては、発表会当日現在で2000局、年度末にはその3.5倍となる7000局を実現するよう、前倒しで進めていきたいと大松澤氏は説明している。
さらに今年度中にはCAや、マクロセルの中に小型の基地局を設置して負荷を分散する「アドオンセル」の導入など、LTE-Advancedの要素技術を用いることで、最大225Mbpsの通信速度を実現するサービスを開始するとのこと。一方で、すでに最大150Mbpsを実現できる帯域を持っていることから、他社のようにCAで最大150Mbpsの通信速度を実現することは考えていないようだ。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」
地味ながら負荷の高い議事録作成作業に衝撃
使って納得「自動議事録作成マシン」の実力