寺西俊一
寺西 俊一(てらにし しゅんいち、1951年 - )は、日本の経済学者。専門は環境経済学。一橋大学名誉教授。アジア・太平洋環境会議功労賞、明日への環境賞受賞。
生誕 | 1951年 |
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研究分野 | 環境経済学 |
母校 |
京都大学経済学部 一橋大学大学院経済学研究科 |
博士課程 指導教員 | 関恒義[1] |
他の指導教員 |
種瀬茂[2][1] 青木外志夫[1] |
博士課程 指導学生 |
大島堅一[3] 除本理史[3] 林公則[1] |
影響を 受けた人物 | 宮本憲一 |
受賞 |
アジア・太平洋環境会議功労賞[4] 明日への環境賞[4] |
石川県生まれ。宮本憲一の影響を受け、環境経済学を専攻[5]。環境経済・政策学会会長、日本環境会議理事長、環境省中央環境審議会委員、『環境と公害』誌編集幹事、日本環境学会運営委員、日本地方自治学会理事、日本経済政策学会理事、環境法・政策学会理事、財団法人消費生活研究所理事等を歴任。
学歴
編集- 1970年 石川県立金沢泉丘高等学校卒業
- 1975年 京都大学経済学部経済学科卒業
- 1977年 一橋大学大学院経済学研究科修士課程修了
- 1980年 一橋大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学
職歴
編集- 1980年 一橋大学経済学部専任講師
- 1985年 一橋大学経済学部助教授
- 1988年 ロンドン大学ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス地理学部客員研究員
- 1992年 一橋大学経済学部教授
- 1998年 一橋大学大学院経済学研究科教授
- 2014年 一橋大学定年退職[1]、一橋大学経済学研究科特任教授[1]、一橋大学名誉教授
- 2016年 一橋大学退職[1]、帝京大学経済学部経済学科教授
この間、慶應義塾大学経済学部、上智大学法学部、千葉大学法経学部、中央大学総合政策学部、京都大学経済学部、東京工業大学大学院総合理工学研究科、フェリス女学院大学、放送大学でも教鞭をとる。
学会活動
編集- 2010年 環境経済・政策学会副会長
- 2014年 環境経済・政策学会会長
著書
編集単著
編集- 『地球環境問題の政治経済学』(東洋経済新報社、1992年)
共著
編集共編書
編集- (佐々木雅幸)『グローバル・エコノミーと地域経済』(自治体研究社、1988年)
- (淡路剛久)『公害環境法理論の新展開』(日本評論社、1997年)
- (寄本勝美・原科幸彦)『地球時代の自治体環境政策』(ぎょうせい、2002年)
- (永井進・除本理史)『環境再生 ―川崎から公害地域の再生を考える―』(有斐閣、2002年)
- (石弘光)『岩波講座 環境経済・政策学<第4巻> 環境保全と公共政策』(岩波書店、2002年)
- 『新しい環境経済政策 ―サスティナブル・エコノミーへの道―』(東洋経済新報社、2003年)
- (監修:竹内啓介/共編著:外川健一)『自動車リサイクル ―静脈産業の現状と未来―』(東洋経済新報社、2004年)
- (監修:淡路剛久/共編著:西村幸夫)『地域再生の環境学』(東京大学出版会、2006年)
- (大島堅一・井上真)『地球環境保全への途 ―アジアからのメッセージ』(有斐閣、2006年)
- (石田信隆)『自然資源経済論入門1 農林水産業を見つめなおす』(中央経済社、2010年)
- (石田信隆)『自然資源経済論入門2 農林水産業の再生を考える』(中央経済社、2011年)
- (淡路剛久・吉村良一・大久保規子)『公害環境訴訟の新たな展開 権利救済から政策形成へ』(日本評論社、2012年)
- (石田信隆)『自然資源経済論入門3 農林水産業の未来をひらく』(中央経済社、2013年)
- (石田信隆・山下英俊)『ドイツに学ぶ 地域からのエネルギー転換』(家の光協会、2013年)
- (監修:岡本雅美/共編著:井上真・山下英俊)『自立と連携の農村再生論』(東京大学出版会、2014年)
- (石田信隆・山下英俊)『農家が消える:自然資源経済論からの提言』(みすず書房、2018年)
- (石田信隆)『輝く農山村:オーストリアに学ぶ地域再生』(中央経済社、2018年)
共訳書
編集- 『統合ドイツとエコロジー』(U・ペッチョウ他著 共訳:白川欽也・吉田文和 古今書院、1994年)
- 『東アジアの環境問題 ―「奇跡」の裏側―』(D.オコンナー著 共訳:吉田文和・大島堅一 東洋経済新報社、1996年12月)
監修書・責任編集書
編集- (日本環境会議/「アジア環境白書」編集委員会編)『アジア環境白書1997/98』(東洋経済新報社、1997年)
- (日本環境会議/「アジア環境白書」編集委員会編)『アジア環境白書2000/01』(東洋経済新報社、2000年)
- (日本環境会議/「アジア環境白書」編集委員会編)『アジア環境白書2003/04』(東洋経済新報社、2003年)
- (東アジア環境情報発伝所編)『環境共同体としての日中韓』(集英社、2006年)
- (文献情報研究会)『公害文献大事典―1947(昭和22)年~2005年(平成17)年』(日本図書センター、2006年)
- (日本環境会議/「アジア環境白書」編集委員会編)『アジア環境白書2006/07』(東洋経済新報社、2006年)
- (日本環境会議/「アジア環境白書」編集委員会編)『アジア環境白書2010/11』(東洋経済新報社、2010年)
脚注
編集- ^ a b c d e f g 「環境保全の思想・理論・政策の探求は続く : 本特集のまとめに代えて」一橋経済学
- ^ 「昭和51年度 学位授与・単位修得論文」一橋研究
- ^ a b 野田浩二「環境政策の哲学: なぜ旧制度派経済学は既得権を重視したのか」一橋経済学, 11(1): 15-23
- ^ a b 「寺西 俊一」researchmap
- ^ 「寺西俊一 インタビュー」『Bridge』(一橋大学留学生センター) Vol. 13, 2000年, pp. 34-35
外部リンク
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