大阪毎日新聞

毎日新聞の西日本での旧題
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大阪毎日新聞(おおさかまいにちしんぶん)は、日本の日刊新聞である『毎日新聞』の西日本地区での旧題。通称「大毎」(だいまい)。

大阪毎日新聞
本社(1922年)
種類 日刊紙
サイズ ブランケット判

事業者合資会社大阪毎日新聞社→)
株式会社大阪毎日新聞社
(現・株式会社毎日新聞社大阪本社)
本社 (大阪府大阪市東区大川町五十五番屋敷[注釈 1]→)
(大阪府大阪市北区堂島裏2-36→)
大阪府大阪市北区堂島上2-36
(現・大阪府大阪市北区堂島1-6-20
創刊 1888年(明治21年)11月20日
廃刊 1942年(昭和17年)12月31日
(以降は毎日新聞に改題し継続中)
前身 大阪日報
1876年2月20日 - 1882年1月31日
日本立憲政党新聞
(1882年2月1日 - 1885年8月31日
大阪日報
(1885年9月1日 - 1888年11月19日
言語 日本語
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現在の毎日新聞大阪本社の前身に当たる。

沿革

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1876年明治9年)2月20日、前身紙である『大阪日報』西川甫(1831–1904)により創刊された[1]。競合の大阪朝日新聞より3年早く、大阪で現存する最古の近代新聞の誕生だった。

その後、日本立憲政党自由党系の地域政党)が『大阪日報』を買収するが、1882年2月1日、『大阪日報』が言論弾圧に遭い休刊を余儀なくされたため、その代替紙として『日本立憲政党新聞』を創刊[注釈 2]。後の初代衆議院議長中島信行が社長に、古沢滋が主幹にそれぞれ就任。政党機関紙の草分け的存在であり、民権派の政論新聞であったが、自由民権運動の退潮と共に1884年(明治17年)、母体の日本立憲政党が解党。『日本立憲政党新聞』は翌1885年9月1日付で元の『大阪日報』に題号を復した。

さらに、1887年(明治20年)10月には実業新聞化を企図した総合商社兼松創業者の兼松房治郎ら実業家らが号数と社屋を引き継いで大阪日報を買収し、合資会社化。1888年(明治21年)11月20日より『大阪毎日新聞』(大毎)に改題し、主筆として柴四朗(東海散士)を迎えた。しかし、柴は後藤象二郎大同団結運動に加わるなど熱心な政治活動で不偏不党の方針に背馳し、頻繁な上京で不在がちな上、売上部数も当初に比べ振るわなくなった。1889年(明治22年)4月、この事態に対して兼松ら出資者側は時事新報出身で藤田組支配人であった本山彦一相談役に招くとともに、柴に代わって翌5月には本山の推薦で時事新報の渡辺治を主筆(のち社長)に迎えた。以降大毎は穏和な論調に転じる。

なお、大阪日報はその後、吉弘茂義(白眼)を社長に据えて大毎とは別系統の新聞になったとする文献もあり、こちらは1912年大正元年)8月に大阪日日新聞と改題[2]大東亜戦争太平洋戦争第二次世界大戦)中の大阪新聞(現・産経新聞大阪本社版)への強制統合、独立を経て戦後も存続したが、2023年令和5年)7月31日付をもって休刊した。

渡辺は1890年(明治23年)に東京の競合紙朝野新聞を買収したが、すぐに時事新報時代の同僚波多野承五郎に売却。1893年(明治26年)渡辺が早世すると、相談役の本山彦一と、1897年(明治30年)に編集総理として迎えられた原敬(翌年9月社長就任)の指揮の下、常設海外通信員の嘱託、専門学者の研究発表、通信での電話利用、文体・仮名遣いの改良と漢字制限、初の婦人記者採用等の新基軸が打ち出され、部数を伸ばす。1900年(明治33年)原は立憲政友会入りを機に辞職、次期社長には小松原英太郎が迎えられた。

次いで1903年(明治36年)11月には病を得て辞職した小松原に代わり、本山が社長に累進。日露戦争時には戦況報道、講和交渉の報道で他紙をリードするが、この頃から『大阪朝日新聞』(現・朝日新聞)との拡販競争や論戦が激化する。本山は1906年(明治39年)末に東京の電報新聞を買収、『毎日電報』と改題して念願の東京進出を果たす。1911年(明治44年)には東京で現存する最古の日刊新聞『東京日日新聞』の版元、日報社を合併。『毎日電報』を東日に合流させ、東京の拠点を強化。朝日と肩を並べるに至った。

1915年(大正4年)、大阪朝日と協定の上夕刊の発行を開始。1922年、九州地区で附録『西部毎日』(現・西部本社の源流)を創刊。1924年、東海地区で附録『中京毎日』(現・中部本社の源流)を創刊。そして、1935年昭和10年)11月25日、『大阪朝日新聞』と共に門司名古屋で新聞の発行を開始。朝日と競争する形で全国紙への道を歩んだ。一方で本山は、『大毎小学生新聞』『点字毎日』『英文毎日』といった僚紙や『サンデー毎日』『エコノミスト』など諸雑誌の発行[注釈 3]選抜中等学校野球日本フットボール優勝大会(現:全国高等学校サッカー選手権大会全国高校ラグビー大会)等のイベント、ニュース映画の製作上映やセミプロ野球チーム「大阪毎日野球団」(大毎野球団。後の大毎オリオンズとは別球団)の結成等の各種事業も幅広く行い、朝日と並ぶ全国二大新聞に成長した。

1943年(昭和18年)1月1日、東日と題号を統一して『毎日新聞』に改題、現在に至る。ただし、編集の中枢機能は東京に移った。

以降も長らく毎日新聞社の登記上の本店は大阪に置かれ続けており、役員会や株主総会なども大阪本社で行われていたが、1977年の経営悪化の際「新旧分離方式」で経営再建が図られ、大阪の本部は「株式会社毎日新聞社」(旧社。後に「株式会社毎日」に社名変更)と改めた上で、負債の整理・清算に専念。新聞・雑誌・書籍といった出版物の発行部門は東京都千代田区に新たに設立した「毎日新聞株式会社」(新社。後に「株式会社毎日新聞社」に社名変更)に移動し、完全に本部を東京に移した。この際従業員・社屋・印刷施設などは旧社から新社へ賃借するという形を取って運営し続けたが、1985年に会社の負債が解消したことを受けて、形式上は旧社が新社を吸収合併する形を取って再統合した。ただし旧社は登記上の本店を再統合の時点で東京都千代田区に移したため、現在の大阪本社は本店ではない。

題字と地紋など

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左:大阪毎日新聞の題字 / 右:毎日新聞の旧題字(1943年 - 1991年)
  • 『日本立憲政党新聞』、『大阪日報』、『大阪毎日新聞』とも創刊以来幾たびとも題字と地紋に変更があった。
    『日本立憲政党新聞』は右横書きの筆文字。『大阪日報』は時期により縦書き筆文字と右横書き明朝体活字とがあった。
    『大阪毎日新聞』の題字は隷書体の縦書き文字となる。のち、「大阪」のみ右横書きに変更され、1889年7月11日より横線に梅花を配した地紋が入る。
  • 『毎日新聞』に改題して以降は毎日新聞の項を参照のこと。
  • 社旗は「大」の字を星形にかたどり、その中央に「毎」の字を丸で囲んだものを配したマークを中心に、赤の二本帯線を背後に引いた意匠であった。二本帯線は雲を表し、星は文化の明星を表すとされた。この大毎マークは1897年3月31日に制定されたもの。社旗と社章は1943年1月1日に大阪毎日新聞から毎日新聞社へ社名を変更した以降も1991年11月4日までそのまま使用された。
  • 社章は上記大毎マークの他、アルファベットの「O」と「M」を組み合わせた意匠も併用していた。

本社

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堂島アバンザに保存されている旧大阪毎日新聞本社の玄関部分

創刊当時は、大阪市東区大川町(現・中央区北浜)の現在、住友ビル(住友銀行本店営業部→三井住友銀行大阪本店営業部)が建っている場所にあった五十五番屋敷を拠点とした。

1922年大正11年)に波江悌夫の設計で大阪市北区堂島に本社社屋を新築し、移転した。毎日新聞社になった後の1956年(昭和31年)、増築部分となる毎日大阪会館北館が完成した。

毎日新聞大阪本社は1992年(平成4年)、北区梅田3丁目の現本社ビルに移転する。旧本社社屋・毎日大阪会館北館は堂島アバンザに建て替えられたが、旧社屋玄関部分がビル正面のオープンスペース内に保存されている。

拠点

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近畿北陸中国四国を管轄地域とし、その取材・販売網は毎日新聞大阪本社に引き継がれた。

三重県中部本社山口県西部本社の管轄となっている。ただし、三重県伊賀市名張市熊野市南牟婁郡御浜町紀宝町は大阪本社の管轄となっている一方、島根県石見地方は西部本社の管轄である。石見地方では2009年までに朝日、読売の発行本社が大阪本社に統一されたが、毎日新聞では現在も出雲地方隠岐島など東部は大阪本社、石見地方は西部本社の管轄になっている。

主な事業

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著名な在籍人物

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脚注

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注釈

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  1. ^ 現・大阪府大阪市中央区北浜4-5-33
  2. ^ 毎日新聞社の大阪本社・中部本社・西部本社で発行している『毎日新聞』は、『日本立憲政党新聞』より号数を継承している。
  3. ^ 雑誌関連の発行は2015年4月1日に毎日新聞社から分社独立して設立された「毎日新聞出版株式会社」に移行した。

出典

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  1. ^ 《大阪日報》(読み)おおさかにっぽうコトバンク
  2. ^ 吉弘茂義『昭和新聞名家録. 昭和5年』新聞研究所

参考文献

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  • 大阪毎日新聞社 編纂『昭和4年5月 大阪毎日新聞社事業概要』大阪毎日新聞社(国立国会図書館デジタルコレクション)、1929年5月20日https://dl.ndl.go.jp/pid/1096962/1/2 
  • 大阪毎日新聞社・東京日日新聞社共編『毎日年鑑』1931年、212-216頁「大阪毎日新聞五十年」。
  • 大阪毎日新聞社編刊『大阪毎日新聞五十年』1932年。

関連項目

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