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ナガスクジラ

偶蹄目ナガスクジラ科の動物

ナガスクジラ（長須鯨、長鬚鯨、Balaenoptera physalus）は、哺乳綱偶蹄目[注釈 2]ナガスクジラ科ナガスクジラ属に属するヒゲクジラである。

ナガスクジラ
ナガスクジラ
ナガスクジラ Balaenoptera physalus
保全状況評価[1][2][3]
VULNERABLE
(IUCN Red List Ver.3.1 (2001))
分類
ドメイン : 真核生物 Eukaryota
界 : 動物界 Animalia
門 : 脊索動物門 Chordata
亜門 : 脊椎動物亜門 Vertebrata
綱 : 哺乳綱 Mammalia
目 : 偶蹄目/鯨偶蹄目
Artiodactyla/Cetartiodactyla
科 : ナガスクジラ科 Balaenopteridae
属 : ナガスクジラ属 Balaenoptera
種 : ナガスクジラ B. physalus
学名
Balaenoptera physalus
(Linnaeus, 1758)[4]
シノニム[4]
  • Balaena physalus Linnaeus, 1758
  • Balaenoptera gibbar Lacépède, 1804
和名
ナガスクジラ[5]
英名
Fin whale[4][5]
ナガスクジラの分布図[注釈 1]

名称

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「Razorback whale」や「剃刀鲸」などの別名の由来になった背部と背びれ（チリのコキンボ州）。

日本では、シロナガスクジラにも「長須鯨」という呼称が使われる場合が散見されたため、両種が混同されてきた事例が目立つ[6]。本種を指す別称は、とくに捕鯨時代に国内でいくつか見られ、「ノソ」「ノソクジラ」「ノウソウ」「ナガソ」「スインホークジラ」などが記録されている[7]。

英語では少なくとも5つの呼称が存在し[注釈 3]、遊泳の速さから「海のグレイハウンド[注釈 4]」という異名がある[8]。

中国語では、「长须鲸」や「剃刀鲸」など英名や和名に準拠した呼称になっている。

韓国語では本種とセミクジラの呼称が混同される場合が非常に多かったが、2015年にセミクジラが41年ぶりに韓国国内にて確認されたことなどをきっかけに複数の鯨類福祉の向上政策[注釈 5]が始動し、それらの一つとしてナガスクジラとセミクジラの呼称の細分化をはじめとする鯨類全体の呼称の調整が行われた[13]。

分類

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各亜種の比較。

ナガスクジラ属の模式種[4]。遺伝子に基づく系統では、別属とされるザトウクジラと特に近縁である[14]。

少なくとも2つの異なった亜種が存在し、北半球亜種（B. p. physalus）と南半球亜種（B. p. quoyi）に分類されている[4]。

また、北太平洋に棲息する個体群を亜種B. p. veliferaとする事を支持する声もある[15][16]。南半球のうち小型の個体群を亜種B. p. patachonicaとする説もあるが、分子系統解析ではB. p. quoyiと区別されないという結果が得られている[17]。

以下の分類・英名は、Committee on Taxonomy (2023) に従う[17]。

Balaenoptera physalus physalus (Linnaeus, 1758) North Atlantic fin whale
北大西洋、地中海[16]
Balaenoptera physalus quoyi (Fischer, 1829) Southern fin whale
南半球[17]
Balaenoptera physalus velifera Cope in Scammon, 1869 North Pacific fin whale
北太平洋[16]

分布

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北半球・南半球ともに緯度20度から70 - 80度にかけて[5]。北半球では、地中海やコルテス海やオホーツク海や日本海や黄海・渤海等の付属海にも分布する[5]。

世界中の海に生息するが、極地や熱帯海域ではあまり見られない[18]。そのため、南半球の個体群と北太平洋、北大西洋の個体群は地理的に隔絶されている。

概して外洋性である場合が目立つとされるが、陸上から観察される事もあるなど沿岸部に寄る事も珍しくなく[18]、海峡や水路を利用したり[注釈 6]、地中海やカリフォルニア湾の様な陸地に囲まれた海域にも分布する。現在の地中海とジブラルタル海峡に通常分布する唯一のヒゲクジラ類でもある。過去には日本列島の瀬戸内海を利用していた可能性も指摘されている[20]。

地中海とコルテス海には定住群または半定住群が存在し、大きさや形態や行動様式などにも外洋性の個体群と若干の違いが見られる。たとえば、ランペドゥーザ島（イタリア）の様に、中・低緯度海域における冬季の採餌場も存在する事が判明している[21]。また、地中海においては定住群と北大西洋からジブラルタル海峡を通過して回遊してくる個体が共存している[22]。

また、東アジアにはかつて複数の地方定住群または半定住群が存在していたとされ、回遊のサイクルなどの生態面だけでなく、大きさや形態に若干の違いがあった可能性がある。黄海・渤海、東シナ海、北海道から三陸沿岸、日本海北部、より広域の日本海などにその様な地方個体群が存在した可能性が存在するが、これらは（後述の通り、実質的に日本（大日本帝国）に由来する）捕鯨によって消滅（絶滅）したり、仮に生存しているとしても激減したと思わしい[7][23][20]。

形態

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胴体右側の色合い（ポーキュパイン・シーバイト）
 
噴気孔

体長20-26メートル、体重30-80トン。最大全長はオスが25メートル、メスが27メートル[5]であり、現生ではシロナガスクジラに次ぐ体長とピグミーシロナガスクジラやセミクジラ科に次ぐ体重を持つ。

溝（畝）は臍まで達し、数は50 - 60本[5]。背面や側面は黒褐色で、腹面は畝も含めて白い[5]。

体はスマートで細長く、吻端から噴気孔にかけて隆起線が走るが、ごく僅かであるがニタリクジラの様に更に二本の副隆起線を持つものも存在する。背中にも背びれから尾びれにかけて隆起部が存在する。上顎は細長く、先端が尖る[5]。クジラヒゲは髭板も剛毛も青黒色だが、右側の髭の前面だけは乳白色[5]。背鰭は高く三日月形だが、胴体の後方に位置する[5]。背びれの形態は小さく鎌状。一般には先端が尖るが変異も多く、丸い個体も存在する。

体色と背面は濃いグレー、あるいは茶系の黒で腹部は白色。腹部から続く白色の模様が顎の右側まで回り込んでおり、色分けは背部・腹部・頭部において左右非対称である。また、クジラヒゲも右側前方のみ白色部がある。体の右側の、噴気孔の後部のV字型の模様には「ブレーズ」という通称が存在する[18]。また、カラーリングの左右非対称性は舌にも存在し、舌の場合は非対称の色分けが他の部分と左右が逆転している[18]。

概して、小・中型の個体は同じナガスクジラ科に属するイワシクジラ、ニタリクジラ、カツオクジラ、ライスクジラ（英語版）、ツノシマクジラ等と誤認しやすい。とくにツノシマクジラは、体表の模様に類似性があり、頭部に副隆起線を基本的に持たないなど、ナガスクジラとの外見上の類似性が比較的に強い。この左右非対称性の理由は不明であり、「カウンターシェーディング」と呼ばれる突進型の採餌を行う際に体の右側を下にすることで模様が獲物からのカモフラージュになるという説も存在するが、「カウンターシェーディング」は他のナガスクジラ科にも見られる行動である。この模様のパターンは背びれの形状や傷跡などと共に個体識別への応用が可能である[18]。

生態

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採餌の光景
 
採餌の光景

主に亜熱帯から寒帯にかけての外洋に生息する[5]。夏季は採食のために高緯度地方へ回遊する[5]。

単独または数頭の群れ（ポッド）を作る。一部の海域では単独での採餌が目立つが、より餌が豊富な海域では2-7頭ほどの群れ、またはより大規模な集団を形成することもある[18]。また、他のヒゲクジラと同様に、定住群を除き、1年の3分の1の期間のみ、極地で餌を捕食して繁殖のために温帯へ回遊している。

北半球ではサンマ・シシャモ・ニシン・イワシ・サバ・イカナゴなどの魚類を、南半球ではオキアミやカイアシなどの無脊椎動物を主に食べる[5][18]。群れた獲物に突進して海水ごと口内に含み、海水をクジラヒゲの隙間から排水しつつ鯨髭で獲物を濾し取って食べる[5]。

ナガスクジラの摂食様式は突進採餌[注釈 8]と呼ばれている。これは海水中を高速で泳ぎ、海水に含まれる小魚やプランクトンを濾し取る濾過摂食の一種である[24]。

ナガスクジラの尿の生成量は一日に974リットル程度と推算されている。これは海水を大量に飲んでいるわけではなく、排出される水分の大部分は餌であるオキアミ等に由来する[25]。

繁殖様式は胎生。主に冬季[注釈 9]に交尾を行う[5]。妊娠期間は11か月[5]。授乳期間は6 - 7か月[5]。

「ブリーチング（英語版）」を行う事は稀だが、シロナガスクジラとは対照的に全身を大きく海面から露出したり連続して行う場合が散見される。また、地中海の個体群は北大西洋の個体群と交流する一方で異なる進化史を経ており、地中海では他の海域に比べてブリーチングを行う頻度が高い傾向にあるが、この背景には人為的な要因も考えられる一方で厳密な理由は判明していない[26]。

本種も音声による長距離間のコミュニケーションが可能とされており、700キロメートルに渡る交流が示唆されている[27]。「歌」の周波数もシロナガスクジラに次いで低い[18]。

厳密な寿命は不明だが、2010年にデンマークに座礁した個体は推定で140歳だとされている[28]。

異種間交配

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→「52ヘルツの鯨」も参照

1999年1月に科学雑誌ネイチャーにハーバード研究チームの論文が掲載され、その論文のなかで「日本でシロナガスクジラの肉が売られている」と報告された。その根拠になったのは、大阪で販売されていた鯨肉から絶滅寸前のシロナガスクジラの遺伝子が検出されたことであった。この報告により、国際学会は騒然となった。この個体は後にナガスクジラとシロナガスクジラとの交雑個体であった事が判明する[注釈 10][29]。

また、各種の個体数の激減によってナガスクジラとシロナガスクジラの生存数のバランスが崩れたり、互いに本来の同種同士の繁殖相手が（本来の状態よりも）見つかりにくく、両種の交配の増加による両種とくにより数が少ないシロナガスクジラへの圧迫が懸念されている[30][31]。類似した問題はセミクジラとホッキョククジラの間にも存在する[32]。

また、ザトウクジラとの間に求愛行動が発生していた様な観察事例も存在する[33][34]。その他にも、セミクジラ属[35][36]やミンククジラ等と行動を共にする場合も存在する[18]。

人間との関係

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捕獲されたナガスクジラ（奥）とイワシクジラ（手前）の若年個体たち（フィンマルク県）
 
中国（黄海）にて日本が設立した捕鯨会社によって捕獲された個体[注釈 11]

捕鯨

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古くは遊泳速度が速く死骸が沈むことから、散発的に捕獲されることはあっても、主要な捕獲対象とはされていなかった[5]。また、日本列島でも鯨類と人間の関係には捕鯨だけでなく、クジラを神聖視して捕鯨を禁止する風潮も強かったとされている。

19世紀にポンプランスなどを用いた近代式の捕鯨方法が開発されたことと、セミクジラやホッキョククジラやザトウクジラやコククジラなどの沿岸性の種類が激減したこともあり、ナガスクジラやシロナガスクジラやイワシクジラなどの泳ぎが速い種類も主要な捕鯨の対象とされるようになった[5]。

捕鯨時代の以前には、南極海には約40万頭のナガスクジラが生息していたと推測されている[38]。南極海では1904年から捕鯨が開始された[5]。捕鯨の結果として世界中の個体群が大打撃を受けたとされ、近年に行われた捕獲の影響の再考においても従来の想定よりもはるかに深刻なダメージを受けていたと判明している[39][40]。

他の大型鯨類と同様に、「捕鯨オリンピック」をふくむ20世紀までの世界中における乱獲と、とくに日本とソビエト連邦による大規模な規約違反と密猟[注釈 12][41][42][43]によって絶滅の危機に陥ったとされており、1976年から北太平洋と南半球にて、1986年から全世界で捕獲が禁止された。

その後、1990年以降は北大西洋では一部の原住民による生存捕鯨とアイスランドによる（主に日本への食肉やペットフードの材料としての輸出用の）商業捕鯨が継続されており[44]、日本も南極海における調査捕鯨の捕獲対象としていたこともある[注釈 13]。しかし、アイスランド国内では鯨肉の消費の需要の減少、捕鯨業者の減少、アニマルライツの観点やホエールウォッチングの需要の増加などから、2023年には捕鯨の撤廃も討議も行われるなどの動きが見られている[45]。アイスランドでは2019-2021年の期間はナガスクジラの捕鯨は行われなかったが、これは日本の市場が崩壊したことに起因しているとされる[18]。しかし、2024年12月に独立党から捕鯨反対の立場を示す野党・社会民主同盟へと政権交代が行われるのに際して、ビャルニ・ベネディクッツォンが退陣直前に急遽ナガスクジラとミンククジラの2029年までの捕獲枠を発行し、動物愛護団体などがベネディクッツォンの決定権の有無に疑問を呈して許可の取り消しのための署名運動を開始したなど物議を醸している[46]。

2005年に、日本は南極海において「調査」との名目で本種とザトウクジラを50頭ずつ捕獲することを宣言したが、これにより国際的に大きな批判を浴び、シーシェパードの抗議行動の激化などの反捕鯨運動が拡大する要因の一つになったともされている[47]。

2024年5月に日本政府がナガスクジラの商業捕鯨の再開を宣言した[48]が、台湾も含めた各国の自然保護団体からの抗議声明が出されただけでなく[49]、シーシェパードの元船長であったポール・ワトソンも反応した[50]。日本国内の識者も懸念を示しており[51]、絶滅危惧種を捕獲対象とすることのリスクだけでなく需要の低下と商業性の脆弱さも指摘されており[52]、2001年にミンククジラを「海のゴキブリ」と評して「鯨害獣論（鯨食害論）[注釈 14]」の拡散と捕鯨論争の拡大に関与した小松正之も[54]、捕鯨推進派としての経歴を持ちながらも今回のナガスクジラの捕獲対象種への追加の科学的正当性への疑念を呈している[50][52]。また、今回の捕獲対象種への指定によって日本国内のホエールウォッチング業に悪影響が発生する可能性も存在する[55]。

同年7月、水産庁は、商業捕鯨の対象にナガスクジラを新たに追加することを正式決定したと発表した。2019年にIWCを脱退してから対象の追加は初めてで、捕獲対象とされる鯨種は計4種となった。2024年の捕獲枠は59頭。対象追加に際して実施したパブリックコメントにおいては、「ナガスクジラは国際自然保護連合（IUCN）の評価で絶滅危惧種だ」との反対意見に対し、水産庁は「IWCと連携して積み重ねた調査で、北太平洋の資源量が豊富だと確認した」と説明した[56]。一方で、日本側が提示した捕獲対象の目安とする個体数の計算方法などの不透明さや国際的な非難の増加などの懸念要素も指摘されている[57][58]。今回のナガスクジラの捕獲決定に際して、海洋法に関する国際連合条約（UNCLOS）の加盟国である日本は海獣の保護への協力義務があり、国境を越えた影響評価を実施せずに、他の北太平洋沿いの各国や各委員会へ相談をせずに決定したためにUNCLOSに条約違反した可能性も指摘されている[59]。

保護とホエールウォッチング

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→「ボン条約」および「象徴種」も参照
 
船舶との衝突によって死亡した個体（ロッテルダム）
 
ホエールウォッチング（ジブラルタル海峡）
 
セントローレンス川でのホエールウォッチング（タドゥサック）

2023年現在では、（あくまでも世界全体で見れば）直接の捕獲そのものは本種に対する大きな脅威ではなくなり、生息数は増加傾向にあると考えられている[3]。しかし、比較的回復が進んでいる南半球においても本種、シロナガスクジラ、ミナミセミクジラは各々が本来の生息数の50%未満に回復するのは西暦2100年ごろと推測されている[60]。

しかし一方で、上記の通り激減したり消滅したと思わしい個体群も少なくなく、一部の国々では捕鯨も継続されており、船舶との衝突、漁業による混獲、ゴミの誤飲、「混獲」と称した意図的な捕獲[61]、密猟[注釈 15]、地球温暖化や人間による廃棄物などによる生息環境の悪化、さらには上記の通りシロナガスクジラとの交配の増加[30]などの影響が懸念されている[3]。とくに地中海では、地理的な条件だけでなく船舶の航行量や騒音の多さ、ゴミや環境汚染などの影響を受けやすいとされている[18]。しかし、上記の通り、アイスランドでは捕鯨の需要が著しく低下しており、捕鯨産業の撤廃も考慮され始めている[45][46]。

現在では地中海やコルテス海やセントローレンス川を含む世界各地でホエールウォッチングの対象になっており、ニューヨークなどの大都市の沿岸での確認も増えている[注釈 16][64]。

本種は現在の地中海に通常分布する唯一のヒゲクジラ類であり、リグリア海の海獣保護区「ぺラゴス保護区（英語版）」は本種の保護を目的とした研究者達の訴えがきっかけでイタリア・モナコ・フランスが賛同して2000年に作られた[18]。

ロシアや東アジアにおいては、かつては太平洋側・日本海側を問わない日本列島の各沿岸部[注釈 17]や黄海・渤海などを含め沿岸にも普遍的に見られ、上記の通り複数の特徴的な個体群も存在していた[23]。商業捕鯨時代以降は長らく記録が限定されており[7]、目撃はおろか、座礁や混獲なども非常に少なかった[注釈 18][注釈 19][66]。

しかし、2000年代以降は主にオホーツク海での目撃が増加に転じ始め、日本列島におけるホエールウォッチングでもオホーツク海に面する北海道の知床半島[注釈 20]と網走[注釈 21]では観察できる機会が増えつつある。観光ツアー中における本種の発見の確率では、網走の方が知床よりも大幅に上回る[71][72]が、知床半島の方が（海底地形の影響からか）鯨類の多様性に富み、これまでに他の鯨類[注釈 22]と共に遊泳する光景が観察されたり[67][73][74]、シャチと共に行動する観察例も複数回観察されている[注釈 23][74][76][77]。

また、将来的に生息数が回復すれば、たとえば日本列島の北太平洋側や日本海側の各沿岸部や瀬戸内海など、分布が破壊されたり激減した海域にも他の海域から流入して分布が復活する可能性がある[20]。近年では、北海道の南東部（釧路市や十勝）や三陸や房総半島の沖合が、どの程度の個体数が利用しているのかは不明であるが、本種の回遊経路になっていると判明している[78]。

韓国や中国や台湾やフィリピンなどの他のアジア各地でも長らく目撃情報が途絶えていたが、2020年前後以降から韓国でごく僅かな目撃記録が記録されはじめ、2024年に発表された調査結果では、朝鮮半島の周辺が現在でも少数ではあるが本種に利用されていることが判明した[79][80]。

しかし、とくに対馬や壱岐の周辺の対馬海峡では、韓国と日本を結ぶ高速船の航路と本種の回遊経路が混在しているため、絶滅危惧の個体群が船舶との衝突の危険性に直面している[81]。

また、日本が2024年にナガスクジラを商業捕鯨の対象に指定したことによる国内のホエールウォッチング業への悪影響を憂慮する声もある[55]。実際にアイスランドでは観光業と捕鯨業の間に様々な問題が発生してきたとされる[18]。

脚注

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ウィキメディア・コモンズには、ナガスクジラに関連するメディアがあります。
 
ウィキスピーシーズにナガスクジラに関する情報があります。
[脚注の使い方]

注釈

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  1. ^ バルト海に到達した記録も複数存在する。
  2. ^ 鯨偶蹄目とする説もある。
  3. ^ 「fin whale」「finback whale」「common rorqual」「herring whale」「razorback whale」
  4. ^ 「greyhound of the sea」
  5. ^ 混獲や座礁からの救助、密猟の摘発、ミンククジラの法的な保護と肉の流通の禁止、新たな飼育施設の建設の禁止、飼育個体のミナミハンドウイルカの野生への復帰など[9][10][11][12]。
  6. ^ たとえばセントローレンス湾やメイン湾の各地の水路や海峡に頻繁に出現したり、近年にもバルト海に進入する事例が見られることもある。また、日本でも長崎県の平戸瀬戸で主要な捕獲対象の一種とされていた時期が存在した[19]。
  7. ^ ケベック州・ガスペ
  8. ^ 「lunge feeding」
  9. ^ 北半球では12月から翌1月、南半球では4 - 8月。
  10. ^ 資料によっては、ナガスクジラとして調査捕鯨で獲られたという記述もある。
  11. ^ 中国大陸と朝鮮半島における近代商業捕鯨は、実質的に日本が主体の操業であった[37]。
  12. ^ 日本とソビエト連邦は互いの違法捕鯨の隠蔽に協力していたことが判明しており、ソビエト連邦による大規模な密猟は、当時のソビエト連邦の科学者たちが命の危険性も含めて迫害を受けることを覚悟の上で情報を公開したとされている。
  13. ^ 日本による調査捕鯨は、2023年現在は行われていない[3]。
  14. ^ 本説は、国内外の様々な識者から批判をされており、2009年の国際捕鯨委員会の総会にて日本政府の代表代理であった森下丈二（水産庁参事官）が実質的に撤回している[53]。
  15. ^ 日本の市場からシロナガスクジラなどの他の保護対象種と共に本種の肉が発見されたこともある[62]。
  16. ^ ニューヨークでは、環境政策の向上から、2011年以降はザトウクジラが沿岸で急増し、商業的なホエールウォッチングが可能となっている[63]。
  17. ^ 網走、知床半島、釧路、噴火湾、三陸、房総半島、能登半島、若狭湾、熊野灘、土佐湾、壱岐、山口県沿岸、対馬、北九州、長崎県、五島列島、甑島列島、日向灘、小笠原諸島、奄美諸島などの広範囲で捕獲されていた。
  18. ^ 東アジアでは、日本海・黄海・渤海・東シナ海・南シナ海における大型鯨類とくにヒゲクジラ類は、北太平洋やオホーツク海側や北太平洋に隣接する部分の東シナ海よりもさらに激減が顕著であった。ナガスクジラも、大多数の鯨類の回遊経路の途上に位置してオホーツク海にも隣接する日本列島で偶発的な目撃情報の殆どが記録されてきた。
  19. ^ 日本以外の東アジアやベトナムやフィリピンやマリアナ諸島など近隣におけるヒゲクジラ類の現在の生息は非常に限られており、2015年または2018年に中華人民共和国・広西チワン族自治区の潿洲島（英語版）周辺における世界初の採餌形態を取るカツオクジラの生息が確認されたのが、日本以外の東アジアにおけるヒゲクジラ類の安定した生息が判明した初の事例だった[65]。
  20. ^ 2008年に初めてツアー中に確認され、2013年頃から年に数回程度目撃される様になり、2016年以降は徐々に目撃が増加している[67][68][69]。
  21. ^ 2013年から群れが観察される様になったが、2017年までは全体的な遭遇確率は稀であった[69][70][55]。
  22. ^ ザトウクジラやミンククジラやマッコウクジラなど。
  23. ^ 魚食性のシャチが（ネズミイルカを捕食目的外で殺害することはあるが[75]）他の鯨類や鰭脚類などを襲わずに共に行動する事例は世界各地で散見されてきた。

出典

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  1. ^ Appendices I, II and III<https://cites.org/eng> (Retrived 26/07/2019)
  2. ^ UNEP (2019). Balaenoptera physalus. The Species+ Website. Nairobi, Kenya. Compiled by UNEP-WCMC, Cambridge, UK. Available at: www.speciesplus.net. (Retrived 26/07/2019)
  3. ^ a b c d Cooke, J.G. 2018. Balaenoptera physalus. The IUCN Red List of Threatened Species 2018: e.T2478A50349982. doi:10.2305/IUCN.UK.2018-2.RLTS.T2478A50349982.en. Downloaded on 26 July 2019.
  4. ^ a b c d e James G. Mead and Robert L. Brownell, Jr., “Order Cetacea,” In: Don E. Wilson & DeeAnn M. Reeder (eds.), Mammal Species of the World (3rd ed.), Volume 1, Johns Hopkins University Press, 2005, Pages 723-743.
  5. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t 粕谷俊雄 「ナガスクジラ」『動物世界遺産 レッド・データ・アニマルズ1 ユーラシア、北アメリカ』小原秀雄・浦本昌紀・太田英利・松井正文編著、講談社、2001年、167頁。
  6. ^ 大隅清治 「シロナガスクジラ」『日本の希少な野生水生生物に関する基礎資料i』、水産庁、1994年、592-600頁。
  7. ^ a b c 環境庁自然保護局 (1998年3月). “ナガスクジラ”. 生物多様性センター（環境省）. 海域自然環境保全基礎調査 - 海棲動物調査報告書. pp. 74-75. 2023年12月7日閲覧。
  8. ^ “Fin Whale”. GREMM. 2023年10月24日閲覧。
  9. ^ Park Chang-ho (2017年11月16日). “국립수산과학원, '혼획·좌초 고래 신고 핫라인 구축'”. ノーカットニュース. 2023年10月30日閲覧。
  10. ^ Kang Yoon-seung (2021年5月11日). “S. Korea tightens regulations on sales of whales”. 聯合ニュース. 2023年8月8日閲覧。
  11. ^ Lim Jeong-won (2022年10月30日). “Indo-Pacific bottlenose dolphin to be released after 17 years”. Korea JoongAng Daily（英語版）. 2023年10月30日閲覧。
  12. ^ Jooyoung Kim (2021年5月20日). “고래 고기 못팔게 되나… 장생포 주민들 발칵”. 朝鮮日報. 2023年10月30日閲覧。
  13. ^ Sujin Lee (2018年12月31日). “멸종위기종 고래, 우리 이름으로 불러주세요”. 환경데일리. 2023年10月30日閲覧。
  14. ^ McGowen, Michael R; Tsagkogeorga, Georgia; Álvarez-Carretero, Sandra; dos Reis, Mario; Struebig, Monika; Deaville, Robert; Jepson, Paul D; Jarman, Simon et al. (2019-10-21). “Phylogenomic Resolution of the Cetacean Tree of Life Using Target Sequence Capture”. Systematic Biology 69 (3): 479–501. doi:10.1093/sysbio/syz068. ISSN 1063-5157. PMC 7164366. PMID 31633766. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC7164366/. 
  15. ^ NOAA (2019年10月28日). “Genetics reveal Pacific subspecies of fin whale”. Phys.org. 2023年12月8日閲覧。
  16. ^ a b c Archer, F. I.; Brownell, R. L.; Hancock-Hanser, B. L.; Morin, P. A.; Robertson, K. M.; Sherman, K. K.; Calambokidis, J.; Urbán R., J. et al. (2019). “Revision of fin whale Balaenoptera physalus (Linnaeus, 1758) subspecies using genetics”. Journal of Mammalogy（英語版） 100 (5): 1653–1670. doi:10.1093/jmammal/gyz121. 
  17. ^ a b c Committee on Taxonomy. 2023. List of marine mammal species and subspecies. Society for Marine Mammalogy, www.marinemammalscience.org, consulted on 22 January 2024.
  18. ^ a b c d e f g h i j k l m エリック・ホイト（英語版）, 田島木綿子 (監修), 片神貴子(翻訳), 尾崎憲和（編集）, 2024年2月15日, 『ビジュアル クジラ＆イルカ大図鑑』, 96-98頁, 105頁, 236-237頁, 日経ナショナル ジオグラフィック
  19. ^ 片岡千賀之, 亀田和彦「明治期における長崎県の捕鯨業 : 網取り式からノルウェー式へ」『長崎大學水産學部研究報告』第93号、長崎大学水産学部、2012年3月、79-106頁、CRID 1050282813716442624、ISSN 0547-1427。 
  20. ^ a b c 石川創, 渡邉俊輝 (2014年). “山口県鯨類目録”. 下関鯨類研究室報告 No.2. pp. 1-14. 2023年12月7日閲覧。
  21. ^ エリック・ホイト（英語版）, Giuseppe Notarbartolo di Sciara（英語版）, Gill Braulik. “Lampedusa IMMA”. Marine Mammal Protected Areas Task Force. 2023年10月8日閲覧。
  22. ^ Beatriu Tort, Eduard Degollada, 2023年, Fin Whale Project and Biodiversity on the Catalan coast, EDMAKTUB Association
  23. ^ a b Sally A. Mizroch, Dale W. Rice, Denny Zwiefelhofer, Janice Waite, Wayne Perryman, 2009年, Distribution and movements of fin whales in the North Pacific Ocean, Mammal Review（英語版）, 39(3), 193 - 227頁
  24. ^ Pyenson ND et. al. (2012). “Discovery of a sensory organ that coordinates lunge feeding in rorqual whales.”. Nature 485 (7399): 498–501. doi:10.1038/nature11135. 
  25. ^ 浦野明央「水を飲まないクジラ」『Web TOKAI』第3巻、2011年、1-5頁。  PDF
  26. ^ Ilaria Campana, Ivan Farace, Miriam Paraboschi, Antonella Arcangeli (2023年1月31日). “Analysis of environmental, social, and anthropogenic factors as potential drivers of breaching behavior in the Mediterranean fin whale”. ジョン・ワイリー・アンド・サンズ. Marine Mammal Science（英語版）, Volume39, Issue3. pp. 740-756. 2023年8月6日閲覧。
  27. ^ Joanna Thompson (2024年9月20日). “Whales May Be Communicating Across Vast Distances”. Hakai Magazine. 2024年11月30日閲覧。
  28. ^ Philip Hoare (2013年6月17日). “Iceland's fin whales are endangered. Stop this bloody cull”. ガーディアン. 2023年10月26日閲覧。
  29. ^ “Whale killing: DNA shows Iceland whale was rare hybrid”. BBCニュース (2018年7月20日). 2023年10月30日閲覧。
  30. ^ a b Sarah Boureghda (2020年9月28日). “Fin-Blue Hybrids: A New Challenge for Blue Whale Conservation”. GREMM. 2023年10月30日閲覧。
  31. ^ Harry Baker (2024年2月6日). “Hidden DNA found in blue whales reveals they've been mating with other species — and their hybrid offspring”. Live Science（英語版）. 2024年2月6日閲覧。
  32. ^ Janelle Weaver (2010年12月15日). “Mating Mystery: Hybrid Animals Hint at Desperation in Arctic”. Live Science（英語版）. 2024年3月4日閲覧。
  33. ^ Zach Horton (2014年8月12日). “Just 2 weeks to go!”. 2023年10月30日閲覧。
  34. ^ ナン・ハウザー (2014年12月4日). “Eye to eye!”. Instagram. 2023年10月30日閲覧。
  35. ^ “Rare detections of North Pacific right whales in the Gulf of Alaska, with observations of their potential prey”. Inter-Research Science Publisher. 2024年12月13日閲覧。
  36. ^ “2021年5月7日”. Center for Coastal Studies (2021年5月7日). 2024年12月13日閲覧。
  37. ^ 馮子卓「中華圏における鯨文化についてーなぜ中国では大規模な捕鯨が行われていなかったのかー」、東京海洋大学、2021年。「東京海洋大学修士学位論文 2021年度(2022年3月) 海洋管理政策学 修士 第3813号」 
  38. ^ 村山司, 笠松不二男, 1996年, 『ここまでわかったクジラとイルカ』, 第158頁, 講談社, ISBN：4062571080
  39. ^ Holly Ober (2023年10月12日). “Whaling wiped out far more fin whales than previously thought”. カリフォルニア大学ロサンゼルス校. 2023年10月26日閲覧。
  40. ^ CSIRO. 2017. Post-whaling recovery of Southern Hemisphere. Phys.org. Retrieved on August 22, 2017
  41. ^ Berzin A., Ivashchenko V.Y., Clapham J.P., Brownell L. R.Jr. (2008). “The Truth About Soviet Whaling: A Memoir” (PDF). ネブラスカ大学リンカーン校. http://digitalcommons.unl.edu/cgi/viewcontent.cgi?article=1014&context=usdeptcommercepub 2023年10月30日閲覧。. 
  42. ^ マーク・J・パーマー (2016年10月25日). “Second Issue of Eco: Japan's Shameful Whaling History”. International Marine Mammal Project. 2023年10月30日閲覧。
  43. ^ “【別紙】”. e-Govパブリック・コメント. 内閣府. 2023年10月30日閲覧。
  44. ^ “Iceland is killing fin whales for Japanese pet treats”. EIA（英語版） (2013年5月28日). 2023年10月26日閲覧。
  45. ^ a b Heiner Kubny, 2023年, Does Iceland end whaling in 2024?, The Polar Journal
  46. ^ a b 篠田航一, 2024年12月12日, アイスランド、捕鯨反対の新政権になる前に「駆け込み」で捕獲を許可, 毎日新聞
  47. ^ 山本太郎, 2017年06月23日, 2017.6.13 農林水産委員会「文化じゃなくて水産庁の利権なの」
  48. ^ 日本放送協会 (2024年5月9日). “「ナガスクジラ」新たに商業捕鯨の捕獲対象とする方針 水産庁 | NHK”. NHKニュース. 2024年7月31日閲覧。
  49. ^ イルカ＆クジラ アクションネットワーク, 2024年, 抗議声明】ナガスクジラを商業捕鯨の対象に付け加えないでください
  50. ^ a b 白石昌幸, 加藤裕則, 2024年5月22日, 新時代の捕鯨、歓迎と批判　新母船「関鯨丸」がデビュー　ナガスクジラ対象「黒字確保に期待」, 朝日新聞
  51. ^ 白石昌幸, 加藤裕則, 2024年5月21日, 新しい国産捕鯨母船が出港　政府が後押しする中、国内外から懸念の声, 朝日新聞
  52. ^ a b 真田康弘, 2024年6月4日, 【商業捕鯨“復活”なるか？】ナガスクジラの対象拡大も、操業会社が抱える「時限爆弾」の実態, Wedge
  53. ^ 佐久間淳子, 2009年6月30日, 「クジラが魚食べて漁獲減」説を政府が撤回 - 国際捕鯨委員会で森下・政府代表代理が「修正」発言, JanJan
  54. ^ Japan’s whale song Jul 24th 2001 The Economist
  55. ^ a b c 宇仁義和, 2024年5月7日, 網走の捕鯨100年 クジラの街で再出発するには, 98頁, 104頁, 網走青年会議所5月第1例会
  56. ^ “商業捕鯨、ナガスクジラ追加決定 24年の捕獲枠59頭：山陽新聞デジタル｜さんデジ”. 山陽新聞デジタル｜さんデジ. 2024年7月31日閲覧。
  57. ^ 朝日新聞, 2024年08月02日, ナガスクジラを捕獲、商業捕鯨で半世紀ぶり 資源量の調べ方に異論も
  58. ^ 朝日新聞, 2024年07月29日, （社説）商業捕鯨拡大　疑問残す不透明な決定
  59. ^ Rachel Barbara Häubi, 2024年08月27日, 日本の捕鯨は国際法違反なのか？　欧州専門家の見方, SWI
  60. ^ CSIRO. 2017年. Post-whaling recovery of Southern Hemisphere. Phys.org
  61. ^ 環境庁自然保護局 (1998年3月). “セミクジラ”. 生物多様性センター（環境省）. 海域自然環境保全基礎調査 - 海棲動物調査報告書. pp. 68-69. 2023年12月7日閲覧。
  62. ^ “Scientists find strong evidence of black market for whale meat”. デザレット・ニュース（英語版） (1998年5月16日). 2023年8月6日閲覧。
  63. ^ “ニューヨークの海でクジラが急増、復活の理由は”. ナショナルジオグラフィック日本語版 (2019年9月22日). 2023年10月30日閲覧。
  64. ^ “New York waters may be an important, additional feeding area for large whales”. Phys.org. 野生生物保全協会（英語版） (2021年9月23日). 2023年10月30日閲覧。
  65. ^ Bingyao Chen, Caiwen Wu, Lisa T Ballance, Dagmar Fertl, Huiping Jiang, Ying Qiao, Zhuoxuan Du, Yu Zhang, Feng Yang, Guang Yang, Robert L. Pitman (2022年9月12日). “Cooperative feeding and foraging lateralization by Eden's whales off southern China”. ジョン・ワイリー・アンド・サンズ. Marine Mammal Science（英語版）, Volume39, Issue3. pp. 200-219. 2023年10月31日閲覧。
  66. ^ 宇仁義和「知床周辺海域の鯨類」『知床博物館研究報告』第27巻、斜里町立知床博物館、2006年、37-46頁、doi:10.24484/sitereports.125201-87186。 
  67. ^ a b “【プレスリリース】恐らく日本初のコラボレーション撮影に成功！ナガスクジラ＆ザトウクジラ IN 知床羅臼”. 知床羅臼町観光協会 (2008年6月30日). 2023年10月26日閲覧。
  68. ^ “知床ネイチャークルーズ　ニュース”. 知床ネイチャークルーズ. 2023年10月31日閲覧。
  69. ^ a b 小林駿, 前田光彦, 大木絵里香, 高野延道, 生田駿, 小林万里「ホエールウォッチング船の観察記録から見た北海道オホーツク海沿岸および根室海峡における鯨類の出現パターン」『日本セトロジー研究』第33巻、日本セトロジー研究会、2023年11月、25-35頁、CRID 1390861305854262656、doi:10.5181/cetology.33.0_25、ISSN 18813445、2023年12月7日閲覧。 
  70. ^ 宇仁義和『戦前期日本の沿岸捕鯨の実態解明と文化的影響 ―1890-1940年代の近代沿岸捕鯨―』東京農業大学〈博士（生物産業学） 乙第0947号〉、2020年、193頁。 NAID 500001385241。https://nodai.repo.nii.ac.jp/records/802。 
  71. ^ “あばしりネイチャークルーズ - クジラ・イルカ・ウミドリウォッチング”. 網走市観光協会. 2023年10月30日閲覧。
  72. ^ “知床・羅臼の生きものたち”. 知床・羅臼観光船はまなす. 2023年10月30日閲覧。
  73. ^ “稀に見られるザトウクジラ”. 知床ネイチャークルーズ (2021年5月19日). 2023年10月30日閲覧。
  74. ^ a b “クジラの三角関係!?”. 知床ネイチャークルーズ (2021年7月18日). 2023年10月30日閲覧。
  75. ^ Deborah A. Giles, et.al. (2023年9月28日). “Harassment and killing of porpoises (“phocoenacide”) by fish-eating Southern Resident killer whales (Orcinus orca)”. ジョン・ワイリー・アンド・サンズ. Marine Mammal Science（英語版）. 2023年10月30日閲覧。
  76. ^ “シャチとナガスクジラ”. 知床ネイチャークルーズ (2022年7月3日). 2023年10月30日閲覧。
  77. ^ “シャチとナガスクジラ”. 知床ネイチャークルーズ (2022年7月3日). 2023年10月30日閲覧。
  78. ^ 岩瀬良一「東日本の海底地震観測網データからのナガスクジラ鳴音の発掘」第2015巻、2015年。「海洋音響学会2010年度研究発表会（2010年5月27日～28日東京工業大学） ; 発表番号: 15-22」 
  79. ^ Seong Seong-guk (2022年11月18日). “동해바다에 대형고래가 나타났다”. Oryukdo. 2023年10月31日閲覧。
  80. ^ Sora Kim (2024年1月17日). “수과원, 동해 바다에 참고래, 향고래 등 멸종 위기 고래류 개체수 증가 확인”. 国立水産科学研究所（英語版）. 2024年2月7日閲覧。
  81. ^ 辻紀海香, 加賀美りさ, 社方健太郎, 加藤秀弘「日本沿岸域における超高速船航路上の鯨類出現状況分析」『日本航海学会論文集』第130巻、日本航海学会、2014年、105-113頁、CRID 1390001205480962048、doi:10.9749/jin.130.105、ISSN 0388-7405。 

参考文献

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