六本木ヒルズとミッドタウンの間に位置する超一等地で、ようやく再開発が始まりそうだ
不動産業界関係者なら誰でも知っている都内屈指の有名物件が、最後の法廷闘争を終え、いよいよ再開発へ向けて本格始動することになった。
六本木の有名物件めぐる訴訟が意外に早く和解決着
広域暴力団「東声会」を率いた町井久之氏が、実業家への夢を託して築き上げた六本木TSKビル――。
2002年に町井氏は死去。以降、地下鉄六本木駅から徒歩数分の場所にあるこのビルは、町井氏が残した複雑な権利関係を解きほぐし、一団の土地に仕上げて“果実”を得ようと、不動産ブローカー、地上げ屋、事件屋、仕事師といった名うてのプロが集まり、腕を競った。
その結果、都内の不動産会社「双海通商」が、系列の都市アーバン開発を使って土地をまとめ、解体して更地にし、2011年10月、大手の住友不動産に売却した。
しかし、すぐに異議が唱えられた。
米国を中心に、日本、香港、インド、フランスなどに投資する１兆円ファンド「マラソン・アセット・マネジメント（マラソン社）」が、「真の所有権者は我々（同社と傘下ファンドのコモン・ウェル・マネジメント・インク）だ」として、住友不動産に対し、所有権移転登記抹消を請求する訴訟を起こした。
外資系ファンドが、日本有数の大手法律事務所を使って法廷闘争を仕掛けてきた。決着までに長期戦が予想され、後述するように、所有権移転の際どさもあって、マラソン社優位の決着も予想された。
そこに至るまでの過程と争点を、私は本コラムで〈住友不動産が米ファンドを返り討ちに!? バブルの“怨念”渦巻く「六本木TSKビル跡地」をめぐる攻防劇〉（12年6月28日配信）と題してお伝えした。