EV充電スポットに投資してきた企業がついにリターンを得はじめている！

充電設備のある店舗では消費が増加

サラジェーン・リアリーは電気自動車（EV）の充電が残り少なくなった時に何をすべきかを知っている。食料品の買い出しに行くのだ。

先日のある午後、リアリーはニューヨーク州アルタモントにあるハンナフォード・スーパーマーケットでトヨタのbZ4Xを高速EV充電器に差し込み、その後、紙製品とポテトチップスを買いに店内に入った。

「ここにいるあいだに50％充電できます」と彼女は言った。

顧客が充電中に店舗で過ごす時間と支出は、小売業者が数十年前にEV充電器の設置を始めた際に見込んでいたものだ。長年にわたり、彼らの実際の利益は不明であった。しかし、新たな研究では小売業者の充電設備への取り組みが実を結んでいる可能性があるという。

2024年に、ボストン大学とウィスコンシン大学マディソン校の研究者による査読付きの研究論文が発表された。米国の800以上の都市に約1600基あるテスラ・スーパーチャージャー・ステーションの影響について調査した同論文によれば、充電器が設置された後、充電器から200メートル以内にある小売店への月間訪問者数が4％増加したことがわかった。

その効果は、充電器から150メートル以内にある小売店でもっとも顕著であった。 また、客単価が5％増加したこともわかった。

オンライン学術誌「ネイチャー・コミュニケーションズ」に掲載された別の調査では、EVの所有台数と充電インフラが他州よりも普及しているカリフォルニア州において、充電器の設置により来店者数と客単価が緩やかに増加することもわかっている。

加えて、公共のEV充電スポットは高所得者や地元住民を引き寄せる傾向があり、低所得地域では「ビジネスを強化する」と結論づけられている。

まだまだ充電設備は不足

一部の企業、特に米国最大の小売業者であるウォルマートは、充電設備が利益を生み出す可能性のあるビジネスと捉え、自社ブランド名で充電スポットの設置を始めている。