Photo by Maxim Hopman on Unsplash

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ニューヨーク・タイムズ(米国)

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Text by Roni Caryn Rabin

痛ましい事故や事件が絶えないにもかかわらず、米国人はなぜ銃を手にするのだろうか? 銃を持つことが権利として認められている米国で人々がこの武器に手を伸ばす理由を、米紙「ニューヨーク・タイムズ」が心理学的な視点から読み解いた。

2020年、新型コロナの感染拡大によって多くの地域がロックダウンされ、抗議デモが街頭にあふれ、経済不安と社会的孤立が深まった。

そうしたなか、米国人がこぞって買い漁ったものがある。銃だ。

その年、銃の販売数は約2200万丁と、2019年から64%増を記録した。銃器産業の業界団体である全米射撃協会によれば、そのうち800万丁以上が、それまで銃を所有したことのない人に売られたという。

同年、銃による殺人件数も、2019年の1万4392件から1万9350件に増加した。自殺を含む銃による死亡者数は、2019年の3万9702人から4万5222人に増えた。2021年には銃による死亡者数がさらに増加し、4万8830人に達している。

誰が、どのような動機で銃を購入しているのだろう。そして銃を所有、あるいは手に持つことで、行動にどのような変化が生じるのか──社会心理学者が発見した研究結果を紹介する。


不確実な未来が人を銃に向かわせる


パンデミック前の2019年1月から2021年4月までの2年半の間に、それまで銃を所持したことのない数百万人の米国人が銃を購入した。

この期間に初めて銃を購入した750万人のうち、540万人はそれまで、銃のない家に住んでいたことが調査で判明している。

そして新規購入者は、それまで銃所持者の大半を占めていた白人男性とは異なっていた。半数が女性で、ほぼ半数が有色人種(20%が黒人、20%がヒスパニック)だったのだ。
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