高性能チャットボット「ChatGPT」を支える“劣悪な労働搾取”を米誌がスクープ

トラウマを残した「労働搾取」

米「タイム」誌がテクノロジー業界の闇を暴き、大きな話題になっている。

問題となっているのは、高い文章生成能力が注目される、AI搭載チャットボットの「ChatGPT」。その生みの親であるAI企業「オープンAI」がパートナー企業を通じ、時給2ドル以下でケニア人労働者を雇っていたことがわかったのだ。

オープンAIはマイクロソフトから100億ドルの出資を受ける可能性が報じられるほど、いまもっとも注目されている企業だ。いったい何が起きているのか。

オープンAIが外注先として依頼していたのは、米サンフランシスコに拠点を置くサマ社。同社はケニアやウガンダ、インドの人材を雇い、グーグルやメタ、マイクロソフトなどの顧客向けに、有害なネット情報を選別する「データのラベリング作業」を実施していたという。

ケニア人の労働者たちは、データのラベリング作業の過程で、処刑や性的虐待など極めて暴力的なコンテンツを閲覧し続けることを強いられた。なかには精神的な傷を負った者もいると報じられている。

なぜ、このような作業が必要だったのか。

「あれは拷問だった…」