インターネットや人工知能、ロボティクスといった分野の最先端の技術──いわば「ニューテクノロジー」によって世界経済や社会の大規模な構造変革が起こっている。そして、従来の常識では理解しにくい経済の現象が起こり始めている。

「ブルーゾーン」という言葉を、聞いたことがあるだろうか。ブルーゾーンとは、健康で長生きの人々が数多く居住する特別な地域。この地域には90代はもちろん…100歳を超える人々が多数暮らしている。長寿な人たちに共通する「秘密」を探る。

スペイン・カタルーニャ地方の独立の賛否を問う住民投票が行われた。この投票は、世界的に賛否両論を巻き起こしたが、我々に分かっていることは──この出来事が、私たちに「ポスト真実」と呼ばれる時代についてリアルタイムで考える機会を与えてくれたことだ。

SNSの普及もあって、現代人が毎日取り扱う情報は膨大なものとなり、我々はみな「情報中毒」になっている。現代人は、取るに足らない情報さえ貪り続けるようになった結果、判断を誤る可能性が増している。我々は情報中毒と決別する意志を持たねばならない。

かつて「日本型経営」が欧米でもてはやされた時代があった。斬新なマネジメントコンセプトは日本から輸出された。最近、話題になることが少なくなったが、日本的経営の強さが再び注目される時が、いずれまた来るのではないか。

世界では100歳以上の長寿者（センテナリアン）が増え続けている。その中には110歳以上の「スーパーセンテナリアン」（世界で300～450人）を含んでいるが、100歳以上の人数（世界で約120万人）に比べて圧倒的に少ない。ちなみに、これまでの最長寿記録は122歳だ。

欧米ではグローバル化やデジタル化の進展を見据えて、「eリーダー」の育成が提唱されている。eリーダーは、組織をけん引する力と、ICTに関する知識・経験を併せ持つことが必要だ。国家のレベルでこの人材育成に取り組まなければ、経済の停滞もあり得る。

ビル・ゲイツ氏は最近、「ロボットの労働に対して課税をすべきだ」と発言した。確かにその税収を、職業訓練や社会保障などに回し、「人工知能時代」や「ロボット時代」に対する準備を進めることは可能だろうが、問題はそう単純ではない。

常にハードに働いているがゆえに、心が疲れている人が増えている。常にストレスフルな状況にある人は、「バーンアウト」に陥りやすい。困難な状況にもかかわらず、うまく環境に適応する「レジリエンシー」を身につける必要がある。

西暦4205年10月12日、日本から子供がいなくなる。これは東北大学の吉田浩教授らが、現在の人口や出生率などのデータを基に算出した日付だ。日本は人口学的に衰退の過程にある。社会が機能停止になる前に手を打たねばならない。

テレワーク（在宅勤務）という勤務形態は、十数年前から検討されてきたが、ツールの飛躍的進歩もあり、そのコンセプトは大きく様変わりしている。今や、テレワークに対応できない企業は、才能ある人材を失いかねない時代になりつつある。

人工知能が、従来考えられていたよりも大きな可能性を見せ始めている。おそらくホワイトカラーの仕事の大半も、AIによって取って代わられる。管理職が行ってきた「判断」さえも人工知能が担うようになると、社会に重大な変革が起こる。

ドナルド・トランプ氏は、テクノロジー企業に敵対的な発言をする一方、テクノロジー企業が生み出したSNSやデジタル端末を最大限に活用した。SNSで虚偽情報が拡散されたことが、大統領選の結果に多大な影響を与えたことは間違いない。

車が自動で目的地に連れて行ってくれる「自律走行車」は、長い間SFの世界のものだったが、近年は世界中で自動運転の実験が行われている。これから自動車業界は未曾有の変革期を迎えるだろう。そして近未来にマイカーは不要になるだろう。

ベーシックインカム（基礎所得保障）制度の実現に拍車がかかってきた。フィンランドやオランダなどで実験的支給が2017年からスタートする。はたして貧困層を減少させたり、疎外された人を救済したりすることはできるのだろうか。

ドイツで昨年から最低賃金制度が導入されたが、賃金上昇にともなう大量解雇は発生しなかった。労働者の賃金は“経費”だという考え方に代わり、成長を持続させるための“投資”だという価値観が根付きつつあるからではないか。

企業への帰属意識が生まれる理由は、各社員によって異なる。しかし会社への思いにどうして大きな差がでてしまうのか、その原因を探っていくことは重要だ。それが分かれば、各社員のやる気をもっと引き出すことができるからだ。

近年、働き方のスタイルに大きな変化が起こっている。ITを使ったテレワーク（在宅勤務）が世界中で増えているのだ。だが、テレワークが普及するとともに、マネジメントやリーダーシップの手法も変化することを求められている。

インターネットの社会への浸透とともに、情報の「透明性」が求められる場面が増加した。しかし、情報公開を求めるネット文化と、現実の企業とは相容れないこともある。例えば、企業の中で“ガラス張り”の人事部は存在可能なのか。

世界経済フォーラムが出した「職場の将来 2016」というリポートによると、今後、職場は劇的に変化するといいます。具体的プロジェクトの下にフリーのプロたちがチームを結成し、ハイテクを駆使して協働する働き方が増えるそうです。