自動車購入にあたってのよくある質問

新車購入Q&A

クルマを買うまでのプロセスを教えてください

今はインターネットなどでクルマの情報を得ることは可能ですが、購入するにはディーラーへ出向く必要があります。そして各車種の情報を詳しく知るには、車両のカタログを入手するのがベストでしょう。詳細に記述されていて、インターネットのように操作に戸惑う心配もありません。各メーカーのホームページは、ページ構成や操作の仕方がさまざまで、欲しい情報にアクセスしにくいこともあります。

車両とディーラーオプションのカタログを入手して、欲しいグレードやオプション装備、ボディカラーなどが決まったら、改めてディーラーに出向いて見積書を作成してもらいます。見積書には、車両やオプションパーツの価格、購入時に納める税額、メーカーの受け取る各種の代行手数料、ローンを利用する時にはその支払い額などが表組になって記載され、どの程度の予算があれば購入できるのか、簡潔に分かります。

そして見積書を入手した時には、ディーラーの試乗車を使って試乗チェックを行うと良いでしょう。店舗の周辺をひとまわりする程度ですが、真剣に試乗すれば、クルマの善し悪しが分かります。 居住性や荷室の使い勝手などもチェックしておきます。停止している状態で確認できることは、展示車を使うと便利です。試乗車を使う時は常にセールスマンが同行しますが、展示車であれば、1人でゆっくりと見られるからです。

自宅に帰ったら、見積書の内容を改めて精査しましょう。試乗した時の印象も含めて、購入すべきクルマか、もう一度検討します。

購入することが決まったら、ディーラーに出向いて本格的な商談を開始。値引きや下取り車の査定額などを商談し、契約になります。クルマの購入の場合、注文書に署名して捺印することで、契約が成り立ちます。

クルマには値引きがあるのですか？

新車は値引きして買うことが可能です。ただし値引き額は車種によって異なり、特に最近は売れ筋車種の低価格化が進みました。値引きは販売会社の粗利（儲け）を削って捻出され、軽自動車やコンパクトカーは小額にとどまります。セールスマンが値引きして売りたいと考えても、多額の金額を引き出すことは難しいです。

とはいえ、ユーザーの予算にも限りがあります。値引き販売が行われている以上、値引きの商談はしっかりと行いましょう。

値引き額は、在庫車を買うのか、それとも新たにメーカーへ発注するかでも変わります。最近は在庫車が全般的に減っていますが、直営の販売会社などは比較的多く持っています。在庫車には保管の費用もかかるので、なるべく早く売却したい。そこでメーカーに発注する場合よりも値引き額を増やします。

商談が進んだ段階で、ボディカラーやグレードを少し妥協して、値引き条件の良い在庫車に切り替えることも考えると良いでしょう。

また、ディーラーオプションは、メーカーオプションに比べると値引きの比率が高いです。ディーラーオプションは卸値に対してメーカー希望小売価格が高めに設定され、販売会社の粗利が多く含まれるためです。「ディーラーオプション10万円プレゼント」といった販売促進のキャンペーンが行われることもあるので、チェックしておきましょう。

クルマを買う時の諸費用について教えてください

クルマを買う時には、さまざまな諸費用を徴収されます。それは制度的に定められた「法定費用」と、主に販売会社の代行手数料になる「法定外費用」に大別されます。

法定費用は、税金と自賠責保険料です。購入時に納める税金には、自動車取得税、自動車重量税（乗用車は3年分）、自動車税（小型＆普通車は月割りで納めて軽自動車の納税は購入の翌年度）があります。

ただし今はエコカー減税が実施され、平成27年度燃費基準の達成度合いに応じて、購入時には自動車取得税と自動車重量税の減額を受けられます。免税の車種であれば、納める税金は小型＆普通車の場合で自動車税のみ。軽自動車なら購入時には税金を納める必要がありません。

自賠責保険料は、購入時に37か月分を納めます。小型＆普通車は4万40円、軽自動車は3万7780円です。

一方、法定外費用には、検査登録手続き代行費用、車庫証明手続き代行費用、納車費用などがあります。

この内、車庫証明手続き代行費用については、車庫証明を自分で取得すれば徴収されません。納車費用もディーラーまでクルマを取りに出向けば不要です。

ウェブサイトでもクルマは買えるのでしょうか？

最近は新車ディーラーもウェブサイトに力を入れています。若いユーザーはウェブサイトを通じて商品を購入するのが当たり前になっていて、クルマの売れ行きにも影響するからです。

ただし、ウェブサイトだけですべてを済ませられるわけではありません。試乗車の予定を入れたり、見積書を入手することは可能ですが、そこから先はディーラーに出向いたり、自宅にセールスマンを招いたりして商談を進めます。

特にクルマを買う時には試乗する必要があり、DVDやパソコンをネット通販で購入するのとはプロセスが違ってきます。

なので見積書の入手、試乗車の予約などはネットで行い、そこから先はセールスマンと面会しながら商談を進めるのが良いでしょう。

もっとも、多忙なユーザーにとって、見積書だけでもネットで手に入れられるのは便利です。MOTAも新車購入問合せのサービスをしているので、必要に応じて利用されると良いと思います。

クルマを買った後でオプションパーツを付けることはできるのでしょうか？

クルマのオプションパーツには、メーカーオプションとディーラーオプションがあります。

この内、メーカーオプションには衝突回避の支援機能、サイド＆カーテンエアバッグ、サンルーフといった生産ラインで装着するメカニカルな装備が多く、購入後にディーラーで付けることはできません。購入時に付けるか否かを判断する必要があります。

一方、ディーラーオプションは、カーナビ、フォグランプ、サイドバイサーといったパーツが中心で、ディーラーの店舗や物流センターで装着します。購入後に装着できるパーツもあります。なお、カーナビやアルミホイールには、メーカーオプションとディーラーオプションの両方に設定されている品目もあります。機能に対して価格が割安なのはメーカーオプションですが、選択肢が限られます。

またディーラーオプションは価格が高めな半面、販売店の受け取る粗利が多く（希望小売価格に対して卸値が安い）、値引きが増えたり、増販フェアではサービス装着の対象になったりします。

未使用車入Q&A

届出済み未使用車って何ですか？

中古車を探しているときによく目にするワード「届出済み未使用車」。額面通りに受け取るならば、使用していない車両ということで、新車も未使用車ということになります。一昔前は新古車と呼ばれていたクルマのことですね。新古車という呼び名だと新車か中古車か分かりづらいということもあり、近年は軽自動車の場合は届出済み未使用車、普通車の場合は登録済み未使用車と呼ばれるようになりました。

中古車業界の「未使用車」とは何を指しますか？

一般的に未使用車と言われるものは、正確には「届け出済、もしくは登録済み未使用車」ということが多く、その名の通りすでに登録＝ナンバープレートが装着されているますが、使用していない車ということになります。

つまり、新車との違いは一度登録されているかどうかということになります。

なお、ここでいう登録というのは一般ユーザー名義ではなく、自社ディーラー名義で登録されたもののみを指します。

登録はされているものの、基本的に一般使用されていない車だけにクルマの状態は新車と同等です。

届出済未使用車を購入するメリットは？

最も大きなメリットとして挙げられるものは、価格の安さ。同様の仕様の車両を全くの新車として購入する場合と比べると、十数万円～数十万円（元の車両価格や販売する店舗によります）程度も安く購入することができます。そして、すでにその車両が存在しているということで納車待ちがありません。新車の場合は短くても1ヶ月近くはかかってしまう納期ですが、届出済未使用車の場合、最短で3日～1週間程度で納車が可能になってきます。

届出済未使用車を購入するデメリットは？

既に一度登録されているということで、初回車検までの期間が消費されてしまっているという点。例えば登録から2カ月が経過した届出済未使用車であれば、当然車検残は2年10カ月となってしまいます。また、既に車両が存在しているため、ボディカラーや車両生産時に組み込むメーカーオプションの自由度がなくなります。

届出済未使用車取扱店で購入するメリットは？

取り扱っている店舗によっては、最新の社外ナビやドラレコなどを購入価格に含めている場合やプレゼントキャンペーンなども開催していたりするので、そこがプラス面になることもあります。

更に届出済未使用車を取り扱っている多くの店舗ではラインナップがとにかく豊富で展示場に行けば数百台という規模で届出済未使用車が並んでおり、他メーカー、他車種を含め実際に見比べ、試乗も出来るケースが多いのも新車購入との違いです。

新車購入の場合と多少の違いはあれど、届出済未使用は、実際には新車とほぼ変わらないため、自分が希望する仕様の届出済未使用車を探してみる価値はとてもあると思います。

未使用車購入でのメーカー保証は？

基本的にメーカー保証は継承されますが、登録された日からのカウントとなるため、期間が短くなります。

未使用車購入でのオプション品は選べるの？

生産時に組み込むメーカーオプションは変更できませんが、ディーラーオプションは追加できます。

新車向けの補助金や減税はどうなるの？

中古車扱いになるので、補助金や減税は適応されませんが、トータルの支払額ではメリットがあることが多いです。

カーリースQ&A

自動車リースって何？

自動車リースとは、リース会社が購入した自動車を月々定額でユーザーが借りるもの、というのがざっくりとした説明になります。

「それならローンで自動車買うのと変わらないじゃないか」と思われるかもしれませんが、実はこの“定額”の中には、税金や登録諸費用、そして一部のリース会社では任意保険に加えて車検や点検といったメンテナンスの費用まですべて含まれており、車両価格だけではなく、自動車に関わるほとんどのことをひとまとめにして“定額”で払うことができるというわけなのです。

また、リース契約満了時にリース車両を返却、乗り換え、再リースと選択肢が豊富なことに加え、最終的に車両を返却する前提で残価を設定し、月々の支払額を抑えるという方法も選択できます。

また、新車だけではなく、リース会社によっては中古車をベースとしたリース契約を用意している会社もあり、より選択肢を広げることも可能となっているのも嬉しいところでしょう。

自動車リースのメリット

自動車リースはメリットもあればデメリットもあります。大きなメリットといえば、税金などを含めた定額支払いとなっているため、自動車税の時期に予算を残しておく必要もなく、当然定額払いなのでボーナス月の加算もないので（一部ボーナス支払い有のプランも存在）、出費の予定を立てやすいという点が挙げられます。もちろん定額払いなので、頭金を用意する必要もありません。

また、自分で車両を購入するのとは異なり、車両を購入するのは毎月一般ユーザーとは比べ物にならない台数を購入しているリース会社ということもあって、値引きなどの条件も有利なものとなるという点はメリットと言えるでしょう。

自動車リースのデメリット

デメリットも無いわけではありません。例えばリース車両では月の走行距離が定められている場合が多く、契約満了時にその走行距離をオーバーしていると違約金が発生する場合もあります。もちろん事故などで損傷があったときも同様です。ただ、これは普通に自動車を購入したときでも過走行や車両に損傷があれば査定が下がりますので、違約金という言葉の響きに重大なイメージを持ってしまいますが、当たり前のこととも言えるでしょう。

そして、当然リース料のなかにはリース会社の利益も含まれます。そのため、車種によってはトータルの支払い額が普通に購入したときよりも高くなる可能性もゼロではありません。とはいえ、前述したように値引き額なども大きく、メンテナンス込の場合は提携工場で実施するなどコストを抑える営業努力もされているので、一概には言えない部分でもあります。

新車購入でのキャッシュでの支払いができない、また銀行系の新車ローンが組めないなどの理由で、カーリースの審査を行う人もいるようです。

カーリースでは輸入車も選べるの？

リース取扱販売店にもよりますが、基本国産車のカーリースが多く、軽自動車からミニバン、SUV、商用車までほとんどのメーカーの車種から選択できます。

一部リース会社では輸入車や中古車を選ぶことも可能です。

カーリースではオプション品は選べるの？

契約終了後に返却不要な契約の場合は装着可能ですが、違法改造となるものはもちろん、車両側に加工や穴あけなどが必要になるものはNGになる場合もありますので、各社サービスにお問い合わせください。

アフターパーツは装着可能ですか？

正規ディーラーは一般的に「ディーラー」と呼ばれている販売店でメーカー直営のディーラー、地場の販売店がディーラー権を取得して正規ディーラーとなったところの2つがあります。地域の販売店とはいわゆるメーカー系正規ディーラー以外の販売店のことを指し、俗に言うサブディーラーも地域の販売店となります。

何が違うかといえば、正規ディーラーはメーカーの看板を掲げており統一されたマニュアルや自社工場の完備、場合によってはディーラーでしか受けれない修理などにも対応しています、一方地域にある販売店はコレといった縛りがない為に設備やサービスマニュアルも各店舗独自のものが多かったります。ただ、近年はディーラーの展開するサービスや設備、マニュアルと変わらない、或いはそれ以上の地域の販売店舗も存在しているので、一概にここが違うといった事はなくなりつつあります。また正規ディーラーが取り扱えるのが基本1メーカーなのに対し販売店の殆どは全てのメーカー車種が取り扱えるためその辺りは地域の販売店の方が長けています。また、正規ディーラーでは基本統一されたマニュアルに沿って運営がなされるために、柔軟さにやや欠ける部分がありますが地域の販売店においては統一されたマニュアル自体が店舗の独自のモノが多いので様々な事に柔軟に対応してもらえるといった小回りの良さがあったりします。以上の事を踏まえ必ずしも正規のディーラーが良い訳ではなく、地域の販売店の方が自分には合ってるといった事もあります。事前に調べて個人個人に合った販売店を選びましょう。

新車ディーラーQ&A

新車はどこで買えるのですか？

新車を売っている販売店のことを、一般的には「新車ディーラー」と呼びます。

新車ディーラーは、基本的にはメーカー別に分かれています。なので新車は、トヨタ、日産、ホンダという具合に、それぞれのメーカーの看板を掲げたお店で購入します。

今は大半のディーラーが、そのメーカーのすべての車種を扱いますが、トヨタについては、トヨタ店／トヨペット店／トヨタカローラ店／ネッツトヨタ店という具合に、系列が分かれています。その系列でないと扱っていない車種もあるので、注意してください。トヨタ車を購入する時は、自分の欲しい車種をどこの系列が売っているのか、ホームページなどで調べてから出かけると良いでしょう。ただし最近は、プリウスやアクアといったハイブリッド車を筆頭に、全店が取り扱うトヨタ車も増えました。

なお、新車ディーラーの大半は幹線道路沿いにあり、駐車場も完備されているので、クルマで出かけると便利だと思います。

新車ディーラーはメーカーの系列会社ですか？

新車を販売しているディーラーには、メーカーの直営と、地場ディーラーがあります。

直営ディーラーはメーカーの傘下に入る子会社で、資本も連結しています。メーカーによって運営されているディーラーと考えれば良いでしょう。

一方、地場ディーラーは、メーカーの資本に頼らない各地域に根ざした独立資本の販売会社です。

ひとつの地域に、直営と地場のディーラーが混在して出店している場合も多いですが、店舗を見ただけでは、その違いはほとんど分かりません。それでも屋号（販売会社の名称）は異なっています。直営と地場は、販売会社の資本に基づく違いなので、購入時に気を使う必要はないでしょう。

ただしメーカーによっては、直営と地場ディーラーでは資本が異なるために、車両の点検などに関するデータが共有されていません。愛車の具合が悪くなった時など、資本系列の異なるディーラーにクルマを持ち込むと、メカニックが以前の修理履歴を閲覧できないこともありますので注意が必要です。

新車ディーラーでないとクルマを買えないのでしょうか？

新車ディーラーには、新車販売を中心に行っているメーカー系列の直営ディーラー、独立資本の地場ディーラーのほかに、業販店（サブディーラー）もあります。

業販店とは、新車を販売するディーラーから車両を卸して売る小規の小さなディーラーのことです。修理工場や中古車販売店に併設されている店舗も多く、一種の副業として新車を売っていることもあります。

そして業販店には、複数のメーカーの新車を扱っているケースもあります。

業販店は、大規模な新車ディーラーの出店していない地域に多いです。特に公共の交通機関が未発達な地域には、軽自動車を取り扱う小さな業販店が多く見られます。複数のメーカーの新車を売っていれば、近所にメーカー系列の新車を扱う専門のディーラーがなくても、手軽にクルマを買うことができて便利です。

新車ディーラーに出かければ、スグにクルマを買えるのでしょうか？

商談が終わって購入の契約をすると、次はいよいよ納車です。ただしスグに納車されるわけではありません。納期は車種によって異なります。

納期が最も短いのは、ユーザーが契約したのと同じ内容のクルマが、販売会社の在庫車として用意されている場合です。在庫車が保管されている場所から車両を引き出し、登録をすれば良いので、契約から１週間程度あれば納車できます。商談の過程で「このような仕様のクルマであれば、在庫車があるので納期も早いですよ」とセールスマンからアドバイスされることもあります。

ただし在庫車には保管のコストもかかります。今は大量に売れる軽自動車やコンパクトカーを除くと、各販売会社ともに在庫車をあまり持たなくなりました。なのでディーラーはユーザーから注文を受けると、メーカーに発注します。

メーカーに発注した場合の納期は、一般的には1か月から1.5か月くらいです。ただし人気車だったり、部品の供給が滞っていたりすると、3か月から最長では6か月以上を要することもあります。

納期が極端に長いと、納車を待っている間に、今まで使ってきた愛車の車検期間が満了することがあります。商談をしている時に、納期の確認はしっかりと行った方が良いでしょう。

新車ディーラーに出かけると、しつこく勧誘されませんか？

新車ディーラーに出かけて説明を聞いても、しつこく勧誘される心配はありません。見積書を作ってもらっても、後日「その後のご様子はいかがですか？」と電話があるくらいです。「まだ購入するか検討中で、商談に入る段階ではありません」と返答すれば、深追いはしないでしょう。

セールスマンの仕事を考えると、顧客がディーラーに来店して見積書を作り、連絡先も聞いておきながら、電話の1本も入れないのではむしろ問題です。なので一度は連絡がありますが、そこで断われば大丈夫です。

また、後になって連絡をもらうのが嫌なら、連絡先を伝えなければ良いのです。見積書を作ると連絡先を教えないわけにはいきませんが、カタログを入手して、納期などを尋ねた程度であれば、連絡先を教えなくても構いません。「検討した上で改めて参ります」と言えば良いのです。

そしてディーラーに出向いた時は、店内の様子やセールスマンの人柄をチェックしておくことをおすすめします。見積書を作ると、実質的に担当セールスマンになるので、まずはカタログをもらって説明を受けるわけです。この時にセールスマンの接客態度やディーラーの雰囲気に不満を感じたら、改めて出直すとか、店舗を変えます。「この人なら長く付き合えそうだ」と思ったら、名刺を受け取っておき、後日見積書を頼んで商談に入ります。

最近はメーカーやディーラーのウェブサイトも充実して、いろいろな情報が手に入ります。それでもクルマの内容が最も詳しく紹介されて分かりやすいのは、車両カタログ／ディーラーオプションカタログ／価格表です。購入を考えているなら、この3点セットは入手した方が良いでしょう。

またディーラーに出かければ、メンテナンスのパックやプログラム、さまざまな付帯的なサービスの内容も良く分かります。ディーラーに出向くことで得られる情報は多いです。

新車ディーラーの試乗は、気軽に行って良いのでしょうか？

皆さんは洋服を買う時に、試着をしてサイズが自分の体に合っているかを確認すると思います。クルマは高額商品で、クーリングオフ（返品）の対象外でもありますから、必ず試乗をした後で購入してください。

そして洋服も試着してサイズが合わなければ買いませんから、クルマももちろん断われます。試乗を行い、見積書を検討することで、予算に合った買うべきクルマなのかを判断できるのです。

ディーラーの試乗チェックは店舗の周辺をひとまわりする程度です。時間にして15～20分でしょう。短い時間ですが、多くの情報を得られます。

試乗を開始したら、最初の5分間は特に神経を研ぎ澄ませてください。まだクルマに慣れていないので、違和感がハッキリと分かるからです。

ディーラーの駐車場から道路に出る時の段差では、乗り心地が分かります。道路に出て走り始めたら、アクセル開度と加速の関係をチェック。一定の速度に達したら、アクセルを微妙に踏み増したり緩めたりして、速度が的確に増減するかを確認します。マンホールの蓋を乗り越えた時にも乗り心地が分かります。信号で減速する時は、ブレーキの操作と減速の仕方をチェック。右左折する時は、操舵に対して車両が正確に反応するか、ハンドルの重さは適切か、といった点を確認します。

時間に余裕があれば、バイパスなどを走ると良いでしょう。高速時の安定性、出入口にカーブがあれば走行安定性も確認できます。

そして車庫入れや縦列駐車も試しましょう。後方の視界、小回り性能などが分かるためです。自宅の駐車場が狭かったり、自宅付近に道幅の狭い場所がある時も、実際に走って取りまわし性を確かめます。

前後席の居住性、荷室の使い勝手、シートアレンジなどもチェックしましょう。このような駐車状態で分かる内容は、展示車を使うと便利です。試乗車と違ってセールスマンが寄り添わないので、気兼ねなく見られます。

なお、試乗車は複数の店舗で使いまわしをすることも多いです。希望の車種とグレードを告げて、なるべく買いたい仕様に合った試乗車を探してもらいます。エンジンやタイヤサイズが異なると、走行性能と乗り心地も変わるからです。

さらに入念に確認するなら、欲しい仕様に合ったレンタカーを借り出す方法もあります。お金はかかりますが、長時間にわたって試乗できるので、クルマの良し悪しを正確に判断できます。

新車ディーラーでは時々フェアを実施しますが、どのようなメリットがあるのでしょうか？

夏と冬のボーナス期、3月の決算期、9月の中間決算期になると、ディーラーは販売促進のために増販フェアを実施します。セールスマンや販売店には一定の販売目標が与えられるので、値引きの条件も拡大します。

特に3月決算フェアは、販売会社の決算にも大きな影響を与えるので、有利な条件で買えます。

3月の決算フェア、9月の中間決算フェアで注意したいのは、契約するタイミングです。今はクルマの販売台数が下がり、車種やグレードが細分化されて「多品種少量生産」の傾向になりました。在庫車も減り、契約してから登録（軽自動車は届け出）されるまでに1～1.5か月を要します。

そして3月と9月のフェアは、その月内に登録をしないと販売会社の決算に反映されないません。契約は前月に行い、3／9月に登録できるようにする必要があります。

そこでディーラーは、3月決算であればフェアを2月から開催し、2月中旬から下旬の日曜日が「最多契約日」になります。

売れ筋の軽自動車やコンパクトカーであれば在庫車もあり、3月下旬の日曜日に大幅値引きで契約し、月内ギリギリに登録する手もあります。ただし希望のクルマを手に入れられないリスクも伴います。

なので3／9月の決算フェアでは、商談は前月の上旬に開始して、2週間以内に迅速に商談を行い、中旬から下旬に契約するのが良いでしょう。

新車ディーラーにほかのメーカーのクルマで出かけても大丈夫ですか？

ほかのメーカーのクルマでディーラーに出かけても、まったく問題はありません。愛車を下取りに出す時は、ディーラーで査定を受けることになりますから、クルマで出かけた方が都合が良いこともあります。

そしてディーラーにとって、新車を売っても下取り車が自社製品であれば、そのメーカーの顧客数を増やすことにはなりません。しかし他メーカーのクルマであれば、自社のシェアを増やすことができます。

なので他メーカーからの代替えの方が、ディーラーにとって嬉しいこともあるのです。

欲しいクルマが登場したら、気兼ねなくディーラーに出かけてみましょう。

クルマの税金Q&A

クルマの税金にはどのような種類があるのでしょうか？

クルマを購入したり、所有する段階で徴収される税金は、大きく分けて3つあります。購入時に納めるのが自動車取得税。購入時と車検を受ける時に納めるのが自動車重量税。購入時と購入後に毎年納めるのが自動車税（軽自動車は購入後のみ）です。

まずは購入する時だけ納める自動車取得税ですが、自家用乗用車の税額は、小型＆普通車が取得価格の3％、軽乗用車が2％です。取得価格とは、税抜きの車両本体価格をベースに、値引き相当分の10％を差し引いた金額です。

従って小型＆普通乗用車の自動車取得税は、「税抜き車両本体価格×0.9×0.03（3％）＝自動車取得税額」になります。

自動車取得税はエコカー減税の対象になり、環境性能の度合いに応じて60％／80％／100％（免税）の3段階で税額が軽減されます。

自動車重量税は、文字どおり車両重量に応じて課税される税金です。自家用乗用車の場合、購入時に初回車検時までの3年分を納め、その後は車検を受ける度に2年分を納めます。自動車重量税もエコカー減税の対象に入り、50％／75％／100％（免税）の3段階で、税額が軽減されます。

自動車重量税で注意したいのは、エコカー減税車か否かで、購入後に納める税額も変わることです。小型＆普通乗用車の場合、エコカー減税に該当する車種は、車両重量500kg当たり2500円の本則税率が適用されます。車両重量が1300kgのクルマが車検時に納める2年分の自動車重量税は、「2500円×3（500kgごとの区分で車両重量が1300kgだから）×2年分＝1万5000円」です。

ところがエコカー減税の対象に入らない車種は、車両重量500kg当たり4100円の暫定税率が適用されます。なので車両重量が1300kgのクルマが車検時に納める2年分は、「4100円×3×2年分＝2万4600円」に増えます。エコカー減税に該当するか否かで、購入時だけでなく、購入後の税額も変わるわけです。

自動車税は、小型＆普通車乗用車については、エンジンの排気量に応じて課税されます。軽自動乗用車は今のところ年額7200円。ただし2015年4月の購入から、1万800円に値上げされることが決まりました。 小型＆普通車の自動車税は、4月から翌年の3月分までを納めます。購入時には、登録の翌月から3月までの税額を月割りで納めることになります。なので3月に登録した場合は、購入時には自動車税を徴収されず、4月以降の翌年度分を、納税通知に基づいて納めます。

一方、軽自動車税は、税額が安いために月割りはなく、購入の翌年度分から納めます。購入時に軽自動車税を納めることはありません。そのために4月の初旬に届け出をすれば、その年度は実質的に自動車税を納めないで済みます。

エコカー減税はどのような仕組みなのでしょうか？

エコカー減税は、購入時に納める自動車取得税、購入時と車検を受ける時に納める自動車重量税、購入の翌年度に納める自動車税に適用されます。自動車税の減税は、正確には「自動車のグリーン化税制」です。

エコカー減税の対象になる車両は、平成27年度燃費基準達成／平成27年度燃費基準プラス10％達成／平成27年度燃費基準プラス20％達成／平成27年度燃費基準プラス20％達成＋平成32年度燃費基準達成／次世代自動車（電気自動車・プラグインハイブリッド車・クリーンディーゼルターボ車）という5種類に分類されます。

まず、平成27年度燃費基準を達成すると、購入時に納める自動車取得税が60％、自動車重量税が50％軽減されます。

平成27年度燃費基準プラス10％を達成すると、購入時に納める自動車取得税が80％、自動車重量税が75％軽減され、購入の翌年度に納める自動車税も50％軽減されます。

平成27年度燃費基準プラス20％達成を達成すると、購入時に納める自動車取得税と同重量税が免税（100％の減税）。購入の翌年度に納める自動車税は50％軽減され、初回車検時に納める自動車重量税は免税になります。

平成27年度燃費基準プラス20％達成＋平成32年度燃費基準達成、ならびに次世代自動車については、購入時に納める自動車取得税と同重量税が免税。購入の翌年度に納める自動車税は75％の軽減、初回車検時に納める自動車重量税は免税になります。

クルマの保険Q&A

自賠責保険料とは何でしょうか？

自賠責保険は、正確には「自動車損害賠償責任保険」といいます。「強制保険」という通称もあり、加入の義務付けられた保険です。

万一、自賠責保険に加入していない車両を運転すると、「無保険運行」として自動車損害賠償保障法に違反します。取り締まりの対象になれば、1年以下の懲役または50万円以下の罰金に処せられ、違反点数は6点です。6点は無車検運行と同じで、速度超過であれば、時速30km（高速道路は40km）以上50km未満に相当します。自賠責保険に加入していない車両の運行は、罪が重いことを意味します。

このような制度になっている理由は、加入していない車両が交通事故の加害者になると、被害者の救済が難しくなるからです。実際には、無保険の車両が交通事故を起こしたり、ひき逃げの被害が生じると、自動車損害賠償保障制度として、自賠責保険に相当する保険料が被害者に支払われます。それでも安全な運行には不可欠の保険なので、罰金、違反点数ともに重くなっています。

注意したいのは、自賠責保険の補償が最小限度にとどまることです。支払われる保険料の限度額は、相手方がケガの場合で120万円、死亡した時でも3,000万円、後遺障害でも75～4,000万円になっています。今の判決では、被害者の過失がほとんどない場合、賠償額が1億円を超えることもあるので、自賠責保険だけでは賠償が不十分になる心配があります。

また、自賠責保険は人身事故の被害者だけが対象です。ドライバー自身のケガには適用されず、相手方の車両に生じた物損にも適用されません。

なので任意保険に加入する必要があります。自賠責保険だけでクルマを運行するのは危険です。

任意保険には、どのような種類があるのでしょうか。

任意保険で最も大切なのは対人賠償保険で、自賠責保険を補填するものです。

例えば自分が加害者になった事故で、相手方がケガを負いながら、損害額が自賠責保険の限度となる120万円を超えた場合、残りの損害を対人賠償保険が補います。今では賠償額が無制限の対人賠償保険に入るユーザーが増えました。

対物賠償保険は、損害を与えた相手方の車両や建物などを補償するものです。自賠責保険に対物賠償は含まれないので、任意保険に加入していないと、保険を使って賠償することはできません。対物賠償にも加入すべきです。

自分のクルマに乗車中の乗員（ドライバーを含む）を補償するのは、人身傷害保険と搭乗者傷害保険です。以前は搭乗者傷害保険のみでしたが、今では人身傷害保険が加わり、これに加入するユーザーが増えています。

搭乗者傷害保険は、保険金の支払いがケガをした部位や症状別に決まっていて、保険金の支払い限度額は低めです。保険金が支払われるタイミングも遅く、補償の内容が手薄です。

そこで人身傷害保険に加入することをおすすめします。この保険に加入すれば、搭乗者傷害保険を付帯しない保険会社も多いです。

人身傷害保険が搭乗者傷害保険と異なるのは、保険金の支払い額を部位や症状別に決めるのではなく、設定された保険金額の範囲内で全額支払われることです。事故から保険金が支払われるまでのタイミングも短く、自分で多額のお金を持ち出す必要がありません。そのために人身傷害保険が普及しました。

車両保険もあります。自分の車両に生じた損害を補償する保険で、新車を購入した時には加入するユーザーが多いです。自損事故や当て逃げまで補償されるフルカバーのタイプと、相手方が特定される事故のみに支払われるタイプがあります。内容を見極めた上で加入すると良いでしょう。

このほかにも、任意保険にはいろいろな特約が設けられています。

ディーラーでも保険に加入できるのでしょうか？

新車のディーラーはその大半が保険代理店の機能を備えています。なので新車ディーラーで保険に加入することも可能です。

加入している保険会社や任意保険の内容によっても違いますが、今までの保険を継続しながら、代理店を新車ディーラーに移すこともできます。

万一の時には、その方が安心でしょう。頻繁に顔を合わせるセールスマンが窓口なら、事故処理の進捗状況など、いろいろな情報やアドバイスを得やすいからです。

特に今は、代理店型の自動車保険でも、保険料を銀行口座から自動引き落としにするのが普通です。セキュリティのことも考えて、昔のように代理店の担当者が集金に来ることはほとんどありません。そうなると、保険代理店の担当者と疎遠になってしまいます。会う機会の多いディーラーのセールスマンが担当になっていた方が、ユーザーは安心できるでしょう。

また、保険料を自動車のローンと組み合わせて支払うタイプもあります。このクレジット一体型自動車保険は、保険期間を2～5年に設定しますが、その期間中は保険料が変更されません。なので事故を起こして（保険を使って）等級が下がっても、保険期間中は保険料が高まりません（更新時に高まることはあります）。万一の時もオトクです。

クルマのローンQ&A

クルマのローンには、どのような種類があるのでしょうか？

クルマのローンには、ディーラーローンと、銀行やJAが扱うマイカーローンがあります。以前は銀行やJAのマイカーローンは金利が安く注目されましたが、今はディーラーローンの金利も下がってきました。クルマの購入商談とローンの借り入れを一括して行えることもあり、ディーラーローンの方が便利でしょう。

ディーラーローンは、従来型のフルローンと、残価設定ローンに大別されます。後者は3～5年後の残価（車両の残存価値）を設定し、残価を除いた価値が減る分をローンで返済するものです。返済を終えても車両は自分の所有になりませんが、月々の返済額を安く抑えられます。

今の日本車ディーラーの残価設定ローンは「残価保証型」。走行距離が規定以上に伸びたり、事故を起こさない限り、契約時に設定した残価が減る心配はありません。

そして人気車では、3年後の残価率が50％以上になることもあります。車両価格が200万円で3年後の残価率が50％なら、100万円を3年間にわたって返済するため、返済額を抑える上では有利です。

契約期間が満了すると、車両の返却、残価を支払って買い取り、改めてローンを組んで返済を続ける、という選択の可能なタイプが多いです。

最近は残価設定ローンのみに低金利を適用する販売会社も多く、人気のローンになっています。

このほかカーリースもあります。カーリースには税金や自賠責保険料も含まれるので、月々の返済額が定額化され、法人に人気があります。

残価設定ローンにはどのような違いがありますか？

数年後の残価を設定し、残価を除いた部分をローンで返済するのが残価設定ローンです。

残価率は車種によって異なり、人気車であれば50％前後（稀に60％という車種もあります）、一般的には35～45％くらいです。

残価率は3年なり5年後の価値（下取査定額と考えても良いでしょう）を予測したものなので、新型車ほど高く、フルモデルチェンジを受けてから時間を経ると下がる傾向にあります。月々の返済額を安く抑えたいなら、残価率の高い人気の新型車を選ぶのが良いでしょう。

これを利用して、返済を終えた段階で車両を返却し、新たに残価率の高い新型車で残価設定ローンを契約すれば、常に少ない出費で人気車に乗り続けられます。販売会社は安定した需要を見込めるため、残価設定ローンのみに実質年率2.9～3.9％の低金利を適用するなど、力を入れるようになりました。

ただし注意すべき点もあります。残価設定ローンには走行距離の制限があり、1年に1万2000km（1か月当たり1000km）といった規定があります。これをオーバーすると、1kmに付き5円といった精算金が発生するので注意してください。

また、使っていて想定される細かなキズは精算の対象になりませんが、大きな事故を起こすと大幅に価値が下がって多額の清算金を請求されます。なので車両保険には必ず加入しましょう。

車両保険は、できれば新車特約（車両新価保険特約）も付帯した方が安心です。一定の期間内に事故を起こし、車両の修理代が新車価格相当額の50％以上になった場合、新車価格相当額を補償するものです。

残価設定ローンを利用したなら、「クルマを借りている」と考えて大切に扱い、車両保険も手厚くしておく必要があります。

低金利とは具体的にどのような金利をさすのでしょうか？

日本車の場合、低金利といえば実質年率2.9～3.9％です。ただし稀に0.9～1.9％といった金利設定も見られます。

輸入車は低金利ローンに積極的で、0.1％とか、0.99％など、ほとんど「金利ゼロ」に近いものもあります。

これらの低金利は、いずれも販売促進キャンペーンの一環です。一般的に金利は実質年率4％を下まわると利益が出ないといわれ、2.9％以下の金利設定はメーカー系列の信販会社がコストを費やして行うことが多いです。

ちなみに標準金利は6～8％です。それでも20年くらい前は13.8％といった金利も見られたので、今はかなり低くなりました。

仮に200万円を借りて48回（4年間）の均等払いで返済する場合、金利が実質年率8％であれば、利息の合計額は約34万円です。それが2.9％になると約12万円に収まります。

クルマの点検・整備Q&A

ディーラーではどのような点検や整備を受けられますか？

日本車の新車ディーラーに併設される修理工場は、大半が指定工場です。指定工場とは、自動車検査員の資格を持ったメカニックが在籍し、なおかつ工場に定められた設備を持つことで、車検を通すことの可能な整備工場のことです。指定工場であれば、車両を運輸支局などに持ち込まず、自社の工場で車検を通せます。

ユーザーにとっても便利です。予約を入れておけば、１日で車検整備を済ませることも可能です。もちろん不具合が発見されれば時間を要しますが、問題がなければ短時間で済みます。

ただし輸入車ディーラーは注意が必要です。指定工場の数が限られていたり、車両を専門の工場に入庫させて車検を受ける販売会社があります。そうなると車検を受けるのに1週間程度を要します。

点検には、いろいろなコースが設けられています。点検する範囲に応じて、工賃を安く抑えることも可能です。車検も同様で、予算が少ない時には最小限度の整備で通せます。

しかしクルマを運行する以上、必要な整備は受けねばなりません。車検を安く通したなら、その後でしっかりした点検を行ってください。

点検や整備の費用を割安にする方法はありますか？

今は日本車、輸入車ディーラーともに「メンテナンスプログラム」といった名称で、点検や整備の費用を割安に抑えたコースを設けています。

新車購入時に加入するタイプが多く、3年後の初回車検まで、6か月点検／オイル＆エレメント交換／ワイパーブレード交換などをパックにしたものです。料金はディーラーによって異なりますが、個別にオーダーするよりも割安です。

また、このコースに加入していると、点検時期が近づいた時にハガキが届いたり、担当のセールスマンが連絡をしてきます。点検時期を逃してしまう心配がないこともメリットでしょう。

車両に付帯されている保証期間を延長するコースもあります。これに加入すれば、3年間／6万kmの保証期間を5年間／10万kmに伸ばせたりします。

ディーラーのオトクなサービスにはどのような内容がありますか？

ディーラーによっては「エンジンオイルのボトルキープ」といったサービスを行っています。オイルを20リッターなどまとめて購入することで、個別に交換するよりも出費を安く抑えられます。

例えば個別にオイル交換を頼むと、1回当たりのオイル使用量が4リッターで、1回当たりの交換料金が工賃を含めて6000円だとしましょう。5回交換すれば3万円ですが、ボトルキープなら、20リッターが工賃込みで1万5000円に下がったりします。

つまりオイル交換の出費を約半額に抑えられるわけです。他メーカーのクルマに対応していることも多いので、ディーラーに相談すると良いでしょう。

また、夏と冬のボーナスフェア、3月の決算フェア、9月の中間決算フェアなどでは、1000円のワックス洗車や室内清掃、500円の溌水ガラスコートといったサービスも行っています。これらは顧客を引き寄せることが目的ですが、サービスを受けたからといって、しつこく勧誘されることはありません。ディーラーが配布する新聞の折り込みチラシなどをチェックしておき、気軽に出かけると良いでしょう。