おゆみ野四季の道　　新

　すっかりブログを書くことが少なくなってしまった。まじめにブログを記載し始めると毎日欠かさず書かなくてはならない強迫観念にさらされて、その結果目をひどく痛めてしまうため、基本は書かないことにしているが生徒募集については書かないわけにいかないので再度掲載する。
私は現在４名の生徒をマンツーマン方式で教えているが、うち２名は今年大学生になり、また一名は高校生になっていづれもが塾を卒業する。
現在は高校二年になる生徒で日本における最高学府の一つを狙っている生徒と、新たに１名高校一年生を教えることになっているが、もう一名中学３年程度の生徒を教えたいと思っている。

　高校生は教えるのに大変エネルギーがいるので、相対的にエネルギーを必要としない中学３年生あたりが適当で、高校受験の指導をしたいと思っている。対象の学科はすべてで、時間は可能な限り時間をとって行いたいのだが、最難関の高校受験指導でも、そうでなくても構わない。
目標を設定してそこにたどり着けるような指導をするので、ほとんどの生徒は学力が大幅にアップする。
個別指導でその人にあった指導をするので、本人がまじめでありさえすれば学力アップは保証する。

　なお私が生徒の指導をするのは、老人の責務として社会に対する最後のご奉公をしているので、基本はボランティアで当初は無料で行っていた。しかし資材の購入等当方にも相応に費用がかかり年金生活者としては耐えられないため、現在は月１万円のカンパをお願いしている。
時間は基本無制限で１万円で、かつマンツーマン方式で学力も上がるのだから通常の学習塾に比べればリーズナブルのはずだ。

　私はこのブログで何回も言ってきたが、かつて学校で成績優秀だった老人はそのおかげで社会で相応の地位と収入を得てきたはずだ。今は老人になってそのお返しを社会に対いしてすべきで単に自分だけの趣味にひたっていては日本社会が成り立たない。
日本はますます貧乏になりつつあり、こうした中で日本が再生するのは教育だけであり、子供の学力が世界レベルで上位にあればいかようにもいきていける。その手伝いをボランティア精神でするのが、かつては勉強ができた老人の責務だ。

募集要項は下記に記載する。

　具体的な募集要項は以下の通り

１．対象　中学生か高校生、できれば中学３年の受験生。
２．教科　中学生は全科目、高校生は英語表現と数Ⅲは対象としない。
３．時間　現在はコロナ対応で夕方６時から８時まで、コロナ対応が終われば９時半までに延長する。曜日は相談に応じる。
４．募集人員　1名
５．費用　月１万円のカンパをお願いする。なお当初の１か月間は無料。
６．重要な条件　女性の場合は送り迎えは必須。そのため私の住んでいるおゆみ野近辺以外は実質的に不可。

応募希望者はこのブログのコメント欄かメール機能を使用して連絡してください。面接の上指導可能と判断すれば塾生とします。

　昨年の１２月４日以降ブログの掲載を休止していたが、どうしても書かなければならないことがあって久しぶりに記載をした。
休止の原因の眼精疲労はすっかり良くなったが、また無理をして記載を始めると目が極端に痛むようになるので少しづつの掲載にしたいと思っている。
今回ブログを再開した理由は新しい生徒の募集が必要になってきたからだ。私は現在高校生３名、中学生１名の勉強の指導を行っているが、うち高校生二名が卒業し大学生になり、また中学生は高校が内定しているので、３名がわが塾から卒業することになる。

　残った１名は本年度高校２年になる生徒だが、日本でも有数の大学を狙っており、すこぶる知性の豊かな生徒なのでこちらもそれなりの準備をして対応しなければならない。とても疲れるがいい経験だと思っている。
私の塾はほぼマンツーマンでいわゆる少人数の個人指導をしているので最大でも４名以下、できれば３名を理想としているので新たに２名程度の生徒の指導を引き受けたいと思っている。

　中学生でも高校生でも構わないが希望としては中学３年の受験生がいい。他の著名塾に通っていて伸びない子供がいたら、個人指導でばっちり教育するので瞬く間に優等生になることは、今までの経験から受けあいだ。ただし本人が勉強熱心なのが条件で、全く勉強に関心がなかったり向上心が欠如している場合はだれが指導しても全く効果はない。
科目は中学生までは全教科、高校生も全教科教えることができるが、いまだに高校で行っている英語表現(グラマー）は教えないことにしている。グラマー中心の英語教育にはほとほと愛想をつかしているのでこんな勉強をするぐらいなら何もしないほうがましだ。

　勉強時間は任意に選んでいいが、必要がある場合は毎日でも実施する。私は引退の身で時間が自由だから時間の制約は少ない。もともとは日本人の教育レベル向上に努力するのが老人の務めと思って実施しているので、当初は無料で行っていたが今は教育資材等の手当等それなりの費用がかかるので、毎月１万円のカンパをお願いしている。
簡単に言えば１万円で無制限にどのような教科も教えるのが私の塾の方針だ。老人の最後の勤めは若者の勉強の手助けをすることで、かつて学校でそれなりの成績だった老人は若者のために一肌脱がなくてはいけない。

　具体的な募集要項は以下の通り

１．対象　中学生か高校生、できれば中学３年の受験生。
２．教科　中学生は全科目、高校生は英語表現と数Ⅲは対象としない。
３．時間　現在はコロナ対応で夕方６時から８時まで、コロナ対応が終われば９時半までに延長する。曜日は相談に応じる。
４．募集人員　２名
５．費用　月１万円のカンパをお願いする。なお当初の１か月間は無料。
６．重要な条件　女性の場合は送り迎えは必須。そのため私の住んでいるおゆみ野近辺以外は実質的に不可。

応募希望者はこのブログのコメント欄かメール機能を使用して連絡してください。面接の上指導可能と判断すれば塾生とします。

　

　

　眼精疲労がひどくパソコン画面を見ると疲れてしまうので、しばらくブログの掲載は休みにします。

　イギリスのジョンソン首相がコロナワクチンではしゃいでいる。来週から英史上最大のワクチン接種計画を実施するというのだ。
イギリスは米ファイザー社のコロナワクチンをさっさと承認し、来週から高齢者と医療従事者を中心にワクチン接種を開始するという。
実際はイギリスはファイザー社のワクチンについて自国ではほとんど治験をおこなわず、「アメリカが承認しているならそれでいいや」とばかり、承認に走った。
このイギリスの抜け駆けをＥＵは苦々しく思っており、欧州医療品庁（ＥＭＡ）は「ＥＵはイギリスが選択した緊急的な手続きよりも多くのエビデンスを要求しており、より適切な承認手続きを行う」と嫌味たっぷりなコメントをした。

　だがイギリスとってこのワクチン接種以外何もいいことがないジョンソン首相にとっては、国民の信頼を獲得する唯一の方法だから後へは引けない。経済は低迷などという生易しい状況でなく、ＥＵからの離脱交渉は遅々としてすすまぬまま、正式離脱日の3年1月1日が目の前に迫ってきた。
なんでもめているのかはたから見たらよくわからないが、ＥＵはイギリスにＥＵのルールを離脱後も守ることを要求し、一方イギリスはＥＵのルールを認めず独自ルールを作ると息巻いている。
「なら条約なんか締結しない」ＥＵはつむじを曲げてしまったため、イギリスは追い込まれている。

　ジョンソン首相としてはますます悪化するイギリス経済と、これまたますます悪化するコロナ感染、さらに展望が持てないＥＵからの離脱交渉と三重苦にあえいでおり、せめてワクチン接種だけでも早めに実施して得点を稼ぎたいのだろう。
それでもファイザーから提供されるワクチンは4000千万回、一人二度接種が必要だから２０００万人分のワクチンを確保したことになる。
「これでは足らないが、すぐにオックスフォードが開発したワクチンが出回るはずだからそれまでのつなぎよ！！」ということなのだろう。

　ヨーロッパで最もコロナ対策に失敗した国はイギリスで、すでに死亡者が6万人近くになっており、欧州最大の死者になっている。それならせめてワクチン接種だけでも世界に先行して実施し、他の国の人々のためにモルモットになろうという悲壮な覚悟だ。

 何がなんだか分からないが世界中でコロナをかたる詐欺が横行している。中国ではさっそくワクチン詐欺が発生し、中国の製薬会社が開発したワクチンを91ドル〈約1万円）でネット販売するというものだそうだ。中国のワクチンは臨床試験も済んでいないので販売されるはずはないのだが、それが巷に流通しているという。
日本ではファイザー社やモデルナ社のワクチンを8500万人分確保したと厚生労働省がアナウンスしたが、実際に接種できるのは老人と医療関係者だけで一般の人には順番がなかなか回ってこない。
となると日本でもこの種の詐欺が横行する可能性が高い。
「あなたにファイザー社のワクチンを特別に送付します。検査キット料として2万円送付してください」なんて感じだ。

　コロナが大流行した当初はマスクに関する詐欺が横行していた。病院名をかたってマスクを送り付け代金をだまし取る方法で、マスク入手が困難だったころはこの種の詐欺に引っかかる人が多かった。
下水道洗浄詐欺もひところ盛んだったが「コロナ菌が下水道に大量に付着しており、洗浄しないと感染する」などと脅して10万円程度の洗浄費用を搾取する方法だ。

　こうした詐欺は直接資金を強奪するものだが、コロナをフィッシングの手段とすることも多発している。「コロナが近所に発生しているので以下の文書をよく読んで注意してほしい。○○市役所」といったメールを送り付けメールを開くと個人情報やパスワードが流失してしまい、それをネタに脅そうといったたぐいの詐欺である。
警察庁によるとすでに1億円以上の詐欺被害が発生していて、今後ますます増加する可能性が高いから注意するようにとの通知がだされていた。

　今後どのような詐欺事件が発生するかわからないが、不安心理に付け込んだ詐欺はとどまることがない。私などは人とのコミュニケーションはすべてメールで行っており、電話には絶対に出ないからこうした詐欺に引っかかる可能性は少ないが、電話が鳴るとすぐに出るような人は要注意だ。コロナの蔓延で人々の心もすさんできてしまい不信感が渦巻いている。

　ワクチン開発競争ではどうやら勝負があったようだ。本年中に国の承認を得て供給が始まるワクチンは、米ファイザー社と同じく米モデルナ社のワクチンで、このうち第3段階の臨床試験を完全にすましたのがファイザー社で有効性は９５％と公表されている。モデルナ社のワクチンについては第3段階の臨床試験に異議が出ており、少なくとも２７００人に対するワクチン接種は十分な量の摂取されなかったといわれている。これに対しモデルナ社は追加の試験を行って本年度中の供給を始めると公表した。

　その次の集団はイギリスのアストラゼネカ社でこちらも第３段階の臨床試験で重大な副作用があったとして、その追加の試験を実施しているが副作用がワクチンによるものでないことが実証されれば国の認可が得られそうだ。
それ以外にはロシアが2種類のワクチンを承認したが、第３段階の臨床試験をすっぽかしており国際的基準では開発中の未承認ワクチンだ。
ロシア以外にはこうしたワクチンを使用するところはなさそうで、ロシア国民でさえ接種をするのをためらっている。

　当初は中国が華々しくワクチン開発の成功を歌っていたが、こちらもほとんど臨床試験をしておらず、中国以外では全く無視されている。ワクチンは効果がありしかも副作用がないことが条件だが、ロシア製のワクチンは副作用の危険性があり、一方中国製のワクチンは効果そのものにも疑問が出ていて、簡単に言えば使い物になりそうもない。

　結果的にはワクチン競争の勝利者はアメリカで次いでイギリス、またファイザー社と共同開発を行ったドイツといったところで、残念ながら日本はレースの参加もおぼつかなかった。これが現状の医薬品業界の実力なのだろう。
ロシアと中国はいつものようにプロパガンダだけはかまびすしいが、実力はほとんどない。中国の場合は自国の開発能力のなさをアメリカやイギリスの製薬会社に対するハッキングで補うこととしたが、さすがに防御が固く有効なハッキングがされていないようだ。
ハッキングができなければ開発は不可能で、ノーベル賞学者がほぼゼロに近い中国が実力で開発できるはずは当初からない。

　今回のコロナのワクチン開発競争を見てわかったことはアメリカのとびぬけた実力であり、次いでイギリスも健闘しているといったところだ。この開発競争に日本が顔を出すこともできなかったのは、日本の製薬会社の実力がこの程度だということで、とても残念な気持ちがする。

  韓国の朝鮮日報を見ていたら「韓国が失われた10年に突入したのではないか」という記事を掲載していた。
タイトルは「コロナで早まった韓国の失われた10年」で、朝鮮日報は日本でいえば読売や産経といった保守系の新聞で、時々正直な記事を掲載する。
日本が失われた30年に突入したのは30年前で、その最大の特色は消費者物価と卸売物価の傾向的低下で企業にとっては最悪の環境になり多くの企業が日本を去って中国や東南アジアといった新天地を求めて出ていった。

　おかげで日本のＧＤＰはほとんど増加せず、私たちの生活水準はほぼ30年前と同じだ。
韓国はその間中程度の成長をしていたために、「日本の時代は終わり、これからは韓国と中国の時代だ」とはしゃぎまわっていた。
だが宴の時代は韓国でも過ぎ去り、どのように努力しても成長はせずここにきて卸売物価が低下しはじめ、消費者物価はほぼ0％に張り付きだした。朝鮮日報は韓国にもデフレスパイラルが始まったと心配して上記の記事を掲載した。

　このコロナでデフレ圧力がかかっている国はマレーシア、シンガポール、台湾、タイといった国で消費者物価が傾向的に低下しており、もちろん日本も消費者物価、卸売物価ともともに低下している。
最もこれはコロナが蔓延した3月以降世界中で起こっていることで、一人中国のみはいつもの統計処理で消費者物価は上昇していうことになっているが、中国の統計数字はいつもプロパガンダだから参考にしないのが賢明だ。

　3月以降世界中の消費者物価と卸売物価がマイナスになってきたのは当然で、生産活動は低迷し一方消費者は家に閉じこもって必要最低限の生活をしているのだから、これで物価が上がったらそちらの方が驚いてしまう。
韓国も世界経済の低迷を反映して卸売物価はマイナス、消費者物価は0％前後になっているがこれが常態であり、特に韓国経済が輸出主導型で日本に比べるとはるかに輸出ウェイトが高いのだから当然の数値だ。

　さらに言えばこのデフレスパイラルの世界的傾向は、17世紀以来発展に次ぐ発展を遂げてきた資本主義文明が衰退期に入ったことを示している。あらゆる文明が生まれ成長しそして衰退するといったのは文明史家のトインビーだが、この衰退の兆候はまず日本で現れた。
人口が減少しはじめＧＤＰはほとんど伸びず、そして物価が低迷するのだが、こうした症状を一時的にも回避する方法は黒田日銀が行っている無制限の金融緩和しかない。

　これが日本の処方箋だが、今まで日本の無制限の金融緩和をあざ笑っていたヨーロッパや中国や韓国が、今ではコロナ対応の決定的な秘策としてこの無制限の金融緩和を実施している。日本で起こっていたことは資本主義文明の衰退期における一般的特色なのだが、ここにきて世界中がこの日本の処方箋を見てそれに追随している。
韓国も低迷した経済の立て直しは金融緩和しかないと日本に倣っているのだが、いかなる努力も経済の低迷を逃れることは不可能だ。
韓国にも秋風が吹きはじめ、朝鮮日報が失われた10年に突入していると警鐘を鳴らしているが、だからといって文明史的衰退から逃れられるものではない。」

 北朝鮮の金正恩氏がどうやら強迫神経症に陥っているようだ。
何しろ北朝鮮経済はどん底で、産業稼働率は最低、コロナで貿易がほぼストップし、さらにこの夏は集中的に台風が襲ってきて農業生産もほぼ壊滅状態になっている。
人民には涙を流して謝罪していたが、一方でコロナが発生した地区の責任者は銃殺刑に処せられるし、コロナ禍で密輸入を試みた幹部も銃殺刑に処せられたと韓国の情報部が公表した。

　金正恩氏としては2020は最悪の年になっている。コロナを恐れて命綱の中国貿易を制限したため、貿易量は昨年比4分の1まで落ち込んだ。物資が入らないため食料品や調味料の価格が4倍に跳ね上がったのはかわいいほうで、砂糖などは50倍に値上がりしているという。これでは飢えに最も強いといわれる北朝鮮人民といえども生きていくのは大変だ。
金正恩氏が出席した会議などでは、幹部がスタンディングオベーションをするのが常だが、心のうちでは「この豚野郎、早く死ね」と思っていることは金正恩氏も知っている。

　北朝鮮という世界で最も貧しい国の一つを引継ぎ、故金日成主席が「人民に瓦の屋根ぶきの家と、白いコメとキムチを腹いっぱい食べさせたい」といった約束は何年たっても果たされぬまま、状況はさらに悪化し人民は飢餓線上をさまよっている。
日本のような国ならば政権交代が起こって新たな方式が導入されるのだが、北朝鮮では首領はいつまでたっても首領だから、この3重苦の責任をかわいそうな部下に押し付け銃殺刑にするよりほかに手はない。

　コロナが北朝鮮社会でも蔓延しており、韓国から医療器具やワクチンを入手したいのだが、「コロナ患者は一名もいない」と世界に公言している手前、韓国の文大統領に人道支援を申し込むこともできない。
マスクや酸素吸入器が不足しており、もし文大統領に窮状を訴えれば涙を流さんばかりに緊急援助をしてくれるが、何しろ一名たりとも患者はいないのだから、マスクも呼吸器も必要ないはずで、とても韓国から人道援助を引き出せるような状況でない。
しかもケソン工業団地の共同使用館は先日金正恩氏が病気で寝ていた間に妹が爆破してしまったので、話し合いの糸口さえない。

　北朝鮮が生き延びる道はミサイルをイランに売却することと、セキュリティーの甘い金融機関にハッキングし、金を強奪する以外にはない。
そこまでして人民のことを思っている金正恩氏の努力を無視して、食料品をひそかに輸入したりする不届きな幹部は銃殺して当然の報いを受けている。
国民が飢え苦しんでいるのはすべては部下の責任で、金正恩氏は人民の生活をせめてアフリカの難民レベルにしたいという涙ぐましい努力をしている良き指導者だ。
はたして金正恩氏はこの3重苦を乗り越えられるだろうか。もし乗り越えられない場合はまた多くの幹部を銃殺刑にしなければならなくなり、そのたびに数少ない銃弾を使用せざるを得ないことが金正恩氏の心を暗くしている原因だ。

 多くの人にとってこの事実を受け入れるのは苦痛だろうが、人類は種として明らかに衰退期にはいっている。その証拠は至る所にあり枚挙にいとまがないが、簡単に言えばダーウィンの法則が人類という種にも適用されているだけに過ぎない。
人類は17世紀以降未曽有の繁栄を遂げたが、その繁栄が種としての人類の衰亡を準備した。
増えすぎた種は自然淘汰の法則によって適正水準までその個体数を減らさなければならない。

　日本という国は人類という種の実験場の最先端にいて、日本を分析すればこれからの人類の未来が透けて見える。
1990年以降ＧＤＰは完全に停滞し、さらに日本人という人口が21世紀に入り急激に減少している。世界から見ると日本だけが落ちこぼれているように見えたが、これは人類種の最先端を走っていたからで、ここにきて日本が特殊ではなく人類の未来であることが明らかになっている。

　ＧＤＰに関していえば先進国の伸び率は低下していたが、2020年の突然のストップがコロナによってもたらされた。それ以前のストップは2008年のリーマンショックである。いづれの時も処方箋は無制限の通貨の供給でありそれによってリーマンショックは乗り越えられたが、今回も700兆円余りの通貨の供給を行っている。
その結果は実質経済の停滞と投機経済の繁栄であり、投機経済に従事する1％とその他の99％に人類は枝分かれし、９９％が貧困にあえぐようになった。

　アメリカでさえ約5000万人が無料の食料配達所に並んでいて、高級車で支援物質を受け取るという何ともちぐはぐな光景が映像で映し出されていた。このコロナは旅行業や飲食業や宿泊業に決定的な打撃を与えているが、こうした職業に従事している人はまじめな庶民であり。１％の裕福な投機家ではない。
さらにヨーロッパでのコロナによる災禍ははなはだしく、イギリス、フランス、イタリア、スペインといった国の経済が崩壊してしまった。
政府による支援が唯一のよりどころだが、支援が可能な実力がそれぞれの国家で異なり、イタリアとスペインはほとんど後がなくなっている。
今回のコロナウイルスでヨーロッパは死に体になった。

　日本の衰退は文化・スポーツにも表れている。相撲が典型的な例だが横綱も大関も土俵に上がるのを嫌がり、理由をつけては休場を繰り返しているが相撲協会は適切な対応をできなくなった。国技といわれた相撲の惨状ははなはだしい。
似ているのがプロ野球でセリーグが弱体化し、巨人とソフトバンクの試合はまるでプロとアマチュアの差ほど大きくなっている。交流試合をするとセリーグは全くパリーグに歯が立たず、一部リーグがパリーグ、二部りーぎがセリーグに実質的になっている。
サッカーもこのところ川崎フロンターレの一人勝ちで、他チームの弱体化が進んでいる。

　衰退とは経済だけでなく文化・スポーツを含むもので、さらに政治制度といった枠組みを含んでいる。アメリカのトランプ政権がいい例で民主主義体制の根幹をなしている選挙制度を全く認めず、ひたすら「票が盗まれた」喚き散らし、それをトランプ支持者が増幅している。
アメリカにおける民主主義は終わってしまった。

　先進国においては実体経済が停滞し、ひたすら投機経済だけが繁栄し国民の99％は貧乏人になっている。人口は日本をはじめとしてヨーロッパ各国で停滞か減少しはじめ、今では韓国や中国も人口減少国の視野に入った。
どこを見ても人類がＧＤＰを増やして繁栄した時代は終わりかろうじて1％の人々だけが富を謳歌している。産業革命からほぼ400年、人類の躍進の時代が終わっている。

　株式市場が大はしゃぎをしている。ニューヨークダウはついに3万ドルの大台を超え、日経平均はバブル崩壊後の最高値を更新し、さらに毎日のように上昇している。コロナは一向に収束せず経済は最低に落ち込んでいるのに株価だけはいたって堅調だ。
アナリストはアメリカのバイデン政権への政権移行が軌道に乗り出し、ファイザーのコロナワクチンが年末までに出回るからだといっているが、しかし本当の理由はＦＲＢと日銀とＥＣＢが行った総額700兆円に上る金融緩和のせいだ。

　今や先進国では緩和した資金が実体経済に回ることはほとんどない。鉄鋼などこれ以上生産してもあふれるばかりだし、電化製品はそろっているし自動車も買い替え需要以外に必要ないし、飛行機など飛ぶこともなく駐機場で存在しない乗客を待ち続けている。
もはや実体経済に金の使い道はないのだが、市場関係者はばらまかれた資金は何とかして利益を上げようと鵜の目鷹の目だ。
こうした状況下で世界政治とコロナ禍に収束の兆しが見えたので、今やあぶく銭が一斉に株式市場に殺到した。
「これ以外に金の使い道が見つかりませんのや！！」という感じだ。

　株式価格を支えているのは企業の業績ではない。ＦＲＢをはじめとした中央銀行が国債を担保に市場に資金を湯水のごとく流し込んでいる結果だ。現在の経済は投機経済であり投機以外にまともな資金の使用先がない。
投機対象は株式、不動産、仮想通貨、金といったところだが、少しでも値上がり気配のあるものなら何でも対象になる。
何しろ中央銀行はほぼ無限に通貨供給をしようとしており、それ以外に経済を支えるすべがない。

　しばらく前までは日本の財政が世界最悪でいつ崩壊してもおかしくないと、世の経済学者やアナリストがご託宣を並べていたが、今やどの国も日本に倣って超金融緩和に乗り出した。ヨーロッパ各国もアメリカもそして中国もＧＤＰ対し財政赤城は100％を超え、コロナが収束しない限りさらなる金融緩和に乗り出すつもりだ。
財政健全論者から見たら目をむくような惨状だが、実際は日本の財政がいくら赤字国債を発行しても崩壊しないように度の国の財政も破たんすることはない。日本の財政金融政策は世界で最も先進的だったことが証明されている。

　理由は簡単でこうした資金は実体経済とは関係ない投機経済の世界でのみ徘徊し、投機経済にはインフレがないからだ。正確に言えば株価の上昇はインフレであって、実体経済のインフレのように本来は好ましくないのだが、だれも株価の上昇に文句をいう人はいない。同様に不動産の値上がりについても、保有者はホクホク顔だしビットコインも同じだ。
実態は投機経済はひどいインフレであり、限界に近付いているかもしれないが中央銀行はこの方策以外の方策を持たない。

　中央銀行が資金供給を止めるまでこの投機財の蝉噪は続き、そして中央銀行は金融引き締めに転ずる気持ちは全くないからこれからも株式等の値上がりは続く。もし資金供給を止めればその段階で後期資本主義（投機資本主義）は崩壊し、産業革命以来営々と築いてきた資本主義文明が終わってしまう。
「金を刷る以外にこの世界経済を維持する方法がどこにあるの？教えてちょうだい！！」これが金融当局の本音だ。