日本企業の従業員の生活習慣とメンタルヘルス（心の健康）関連の欠勤や離職との関連を調べたところ、睡眠と運動、喫煙習慣が欠勤率や離職率と関連していることが分かったと、順天堂大や健康長寿産業連合会のチームが専門誌に発表した。

　チームは、経済産業省が毎年実施している「健康経営度調査」のデータを利用し、喫煙、運動、飲酒、睡眠などの生活習慣と、メンタルヘルスに関連する欠勤率や離職率との関係を分析した。今回の分析対象は２０２０年度の調査で回答した国内約１７００社の従業員約４２０万人のデータで、メンタルヘルスに関連する病気で連続１カ月以上長期欠勤または休職した人の割合（欠勤率）は１・１％、離職した人の割合（離職率）は５・０％だった。

　分析の結果、睡眠により休養が取れている人の割合が１％増加すると、欠勤率が０・００５％、離職率は０・０２％、それぞれ減少した。定期的な運動習慣のある人の割合が１％増えると、欠勤率のみ０・００５％減った。
　喫煙者の割合が１％増えると、欠勤率が０・０１３％減った。チームによると喫煙がストレスを軽減するという研究報告はあるが、喫煙がメンタルヘルスに悪影響を及ぼすとの報告もあり、喫煙と欠勤率の関連についての評価は難しいという。
　研究をまとめた順天堂大医学部総合診療科学の矢野裕一朗教授は「企業は、睡眠改善セミナーや運動促進プログラムなど、従業員の健康的なライフスタイルを支援する制度を積極的に導入することで、メンタルヘルス関連の欠勤や離職を減少させる効果が期待できる」と指摘している。