『シン・ゴジラ』は製作委員会方式を終わらせるのか？

www.shin-godzilla.jp

 

先週土曜に遅ればせながら『シン・ゴジラ』を観てきた。

※以下、若干ネタバレになる可能性があるので、まだ観ていない方は観てからご覧いただいたほうがよいかもです。

 

いつものごとく、前情報を極力入れずに、久しぶりの日本映画の大作を大いに楽しんだわけだが、あれだけの作品を観せられた後にエンドロールの最後で驚いた。

 

「©2016 TOHO CO., LTD.」

 

何に驚いたのかわからないかもしれないが、このクレジットから、『シン・ゴジラ』が日本の商業映画の99％を占めるという、いわゆる「製作委員会方式」ではなく、東宝の単独出資で製作された、ということがわかり、愕然としたわけである（製作プロダクションは東宝映画とシネバザール）。

 

「製作委員会方式」とは、例えば、映画会社、ビデオメーカー、テレビ局、出版社、広告代理店……等々、業界各社が製作費（または買い付け費）を分担して出し合い、出資比率に応じて収益を分配する、仕組みである。

 

http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2009/01/23/22196.html

 

この仕組が多く採用される理由は、大きく分けて2つある。

• 一つは、得意分野を持っているプレーヤーが集まりオールスター型で委員会を結成することで、映画ビジネス全体の成功率が上がるという点、
• もう一つは、出資とその裏側であるリスクを分散できる点、

である。

また、株式会社などと異なり、設立のための面倒な諸手続きは不要であり（後述のとおり製作委員会契約書は作成しなければならないが）、維持費も少なく、運営方法も組合員らの合意で自由に決めることができるため、使い勝手がよく、気軽に利用することができるというメリットもある（その反面、各組合員の責任は無限責任であるため、事故などがあった場合のリスクは必ずしも小さいとは言えない）。

さらに、パススルー課税でタックスポイントが1つとなる点も、参加する企業にとってはメリットといえるだろう。

 

 

さて、『シン・ゴジラ』の東宝単独出資・製作をもって、東宝の『シン・ゴジラ』に社運をかける思いを感じたり、外に口出しさせない庵野秀明イズムを感じたり（エヴァの新劇場版は製作委員会方式を取っていない）している方もいるだろう。

ネットの声などを見るに、たしかに一部ファンから「製作委員会方式を採用しなかったことが『シン・ゴジラ』の成功の要因だ！」という声が少なからず上がっているようだ。

 

ぼくも、上記エンドロールでの衝撃から、この映画で執拗に描かれていた合議制の悪い部分に関する描写が、「あれは原発対応の政府だけでなく、メタ構造で製作委員会方式を揶揄しているのかも！」なんて考え、ホクホクして帰ったのだが…。

 

しかし…

よくよく冷静になってみると、本当にそうだろうか？と思いが徐々に強くなってきて、調べてみた。すると、東宝はゴジラ・シリーズのほとんどを単独出資で製作しているようだ。

明確なソースは確認できなかったが、経済産業省がとりまとめた「映像製作の収支構造とリクープの概念」においては、次のような記載がある。

「製作する」という行為における具体的なプレーヤーについて述べると、 現在、日本映画の大多数は、“製作委員会”によって作られている。こ の製作委員会システムの実状、あるいはその仕組のメリット／デメリットについては、後ほど説明するが、現在、日本で作られる商業映画の99％が、 この方式で作られていると言っていい。

こうした“製作委員会”に名を連ねる参加企業にはどんなところがあるか というと、映画会社や放送局、出版社、制作会社、ビデオメーカー、タ レントプロダクション、広告代理店等である。たいていの場合、こういった 会社がそれぞれ資金を持ち寄り、映画作品を作っている。

製作委員会以外では、どんなプレーヤーが存在するかというと、映画会社 や放送局が、ごく僅かなケースに限って、この立場を1社で担っている。その例としては、「ゴジラ」を製作する場合の東宝や、「踊る大捜査線THE MOVIE」「踊る大捜査線THE MOVIE 2」のフジテレビなどである。

http://www.meti.go.jp/policy/media_contents/downloadfiles/producer/New_Folder/2/09-14.pdf

 

これが事実だとすると、今回の『シン・ゴジラ』の成功は、必ずしも製作委員会方式を採用しなかったことにあるわけではないということになる。ゴジラ・シリーズのほとんどは製作委員会方式を採用していないにもかかわらず、シリーズすべてが成功しているわけではないからだ。

 

 

さて、そろそろ本題に入ろう。

日本映画の苦境を語る際に、みんな製作委員会方式のせいにしすぎ問題というのがある（と個人的には思っている）。

 

たしかに、昨今の製作委員会は、上記製作委員会方式の2つのメリットのうち、後者の出資とリスク分散ばかりを目的に組成されるケースが多い。その結果、会議はひらすら冗長で意思決定の遅さや鈍さが目に余るケースも出てくる。

製作委員会はどうしても共同事業であるがゆえ、意思決定の際、どうしても非常に時間と手間がかかって遅くなる。月1で行なわれることが多い会議や連絡会は多数決どころか全員一致を採用しているケースもあり、不毛なことこのうえない…。

また、出資を受ける際に、金融機関や大企業などの慎重な投資家であれば、出資をする前に製作委員会メンバー各社の信用調査を行うが、メンバーが増えれば増えるほど、信用調査にかける手間もかかり、投資が進まないということもある。

人気の漫画を原作としたり、人気アイドルをキャスティングしたり、脚本の是非に口を出してくることも少なくない。製作委員会メンバーはいずれもリスクを取りたくないからだ。

このような映画の制作段階に関するイニシアティブの問題に加え、映画の利用段階に関する問題も指摘されている。

欧米や中国のバイヤーから見た時、各権利ごとにいわゆる「窓口権」（メンバーは映画製作の「果実」として「放送番組販売」、「グッズ販売」、「DVD販売」、「ゲーム販売」、「配信販売」など、コンテンツ の（二次）利用の窓口を担い自己固有のビジネスを行う ）を持っている会社が異なったり、著作権が一元管理されていない（製作委員会方式だと構成員の共有となるのが原則である）ことが、誰に利用許諾をしてよいのかわからず、日本映画の流通を阻害しているという指摘が度々なされてきた。

また、映画の二次利用に関し、製作委員会のメンバー間で利益相反が生じ、再利用が進まないケースも多い。

等など、製作委員会方式のデメリットはこれまで散々語られてきたし、それを乗り越えるためのSPC方式などの提案もなされている（が定着には至っていない）。

 

詳しくは福井健策弁護士の以下の記事などがネットで読めるもののなかでは詳しいので、気になる方はご一読いただきたい。

www.kottolaw.com

 

 

しかし、だ。

上記製作委員会方式のデメリットは、そのほとんどが製作委員会（組合）を組成する際の契約書で対応できると個人的には考えている（「製作委員会契約書」、「共同事業契約書」、「組合契約書」、「映画投資契約書」などと書かれている契約書が巻かれることが多い）。

 

個人的には、映画製作を「制作」段階と、「利用」段階に切り分けたうえで、

制作段階においては、

• イニシアティブを持つ会社（幹事会社という）を決定するのは当然として、意思決定の手順や方法等について誰がイニシアティブを持つのかを明確にする
• スケジュールまたはその決定の仕方をある程度明確にする
• 制作費や各種手数料の額を明確にする

 

利用段階においては、

• 「国内放送」、「国内ビデオグラム化」、「商品化」、「配信」だけでなく、「海外への番組販売」、「映画祭への出品」などの窓口も明確にする（「その他の利用」という風にお茶を濁すと原則に戻ってメンバー全員の同意が必要となってしまう）
• 「配信」の内容をより明確化する
• 各種手数料の額や分配手順
• 窓口リストの公開

 

などを定めることをおすすめしたい。

このように窓口権の所在やコンテンツの利用方法、各種手数料の額や分配手順、 幹事会社の権限、製作委員会としての意思決定の方法等について明確に定めておくことで、円滑でダイナミックな映画制作や利用が可能になる。

契約書でこれらの事項を規定するだけでも、製作委員会方式による映画製作は随分変わるのではないか。

 

また、上記製作委員会方式のメリットの1点目を忘れてはならない。

日本の邦画史上、最高の製作委員会方式の成功例と呼ばれる宮崎駿監督『千と千尋の神隠し』（ジブリ、日本テレビ、電通、徳間書店、ビエナビスタジャパン、東北新社、三菱商事の7社共同製作）にも見られるように、各分野に秀でたオールスターで構成されたときの製作委員会方式のメリットは計り知れない。

 

もちろん、製作委員会メンバーに上記のような事項を要求するだけの、力強いリーダーシップが必要である。

これはプロデューサーであったり、監督であったりするわけだが、製作委員会方式で成功した事例の裏には、このような力強いリーダーシップが必ず存在している。

というより、こういう存在がいれば、契約書の存在などどうでもなる。上記のような契約書は、こういう存在がいない場合にこそ活きるのかもしれない。

 

また、以上の製作委員会方式のメリットは、案件やプレイヤーが大型化すればするほど、成功しやすいという面は否定できない。小さな規模や無名なプレイヤーが同じように製作委員会方式を活用できるかは今後の課題だろう。

 

 

以上、釣りぎみのタイトルとして掲げた「『シン・ゴジラ』は製作委員会方式を終わらせるのか？」という問いかけに対するぼくの答えは「否」である。

いいかげん、日本映画がつまらない（と個人的には思っていないけど）理由を製作委員会方式に求めるのはやめませんか、みなさん。

 

製作委員会方式について、ぼくは見直すべきところは多いものの、日本型の映画製作として工夫する余地はまだまだあると思っている。

そりゃあできれば単独出資・製作がよりベターであるとは思うけど、日本映画を取り巻く状況を考えると、エヴァとかゴジラのように単独による出資を期待できるケースは多くない（そして、制作費を減縮する方向性が是とも言えない）。

製作委員会方式を語る際に、「製作委員会方式＝悪」という思考停止に陥らず、日本型の映画製作の可能性として捉え直す議論をすべきだろう。

 

 『シン・ゴジラ』の成功のあとで、「製作委員会方式＝悪」のような短絡的な議論にならないようにするためにも、ここで指摘しておきたい。

 

 

【追記】

このようなことを書いていたら、昨日試写で観た今年邦画アニメベストの評判も高い、新海誠監督の待望の新作『君の名は。』のクレジットは、以下のとおり。

 

製作 - 「君の名は。」製作委員会

（東宝、コミックス・ウェーブ・フィルム、KADOKAWA、ジェイアール東日本企画、アミューズ、voque ting、ローソンHMVエンタテイメント）

 

つまり、バリバリの製作委員会方式だ。

 

www.kiminona.com

 

もちろん、監督の新海誠、企画・プロデューサーで入っている川村元気のようなイニシアティブを握れるプレイヤーが入っていることは大きいが、製作委員会方式という手法自体が問題の根幹ではないことは明らかだろう。

それにしても、今年の東宝は『シン・ゴジラ』、『君の名は。』、そして『怒り』と年間ベスト級が続きますね。