廉　（れん)

透析患者さんの推移とＣＥの推移をグラフにまとめました。2015年現在まで透析患者さんの増加に比例してＣＥが増加してきた経過が見て取れます。日臨工の業務実態調査委でも明らかなように、これまでのＣＥが如何に透析業務に依存してきたかが良くわかります。

2015年を境に将来の予測を破線で示していますが、人工透析患者さんの数は2025年をピークに減少に転ずることが明らかになっています。ＣＥは養成校の増加や現場のニーズが増えていることもあり、今後も増え続けることが予想されます。しかし、透析業務を行っている現任の業務は間違いなく減ることになり、養成校から供給されるＣＥ+透析業務から離脱されたＣＥが現場に溢れることになるでしょう。

これだけ人工透析業務に関わっているＣＥですが、法的な施設基準にその配置が明記されてはいません。その業務を行うことにおいて法的な身分が保障されている訳ではないのです。優秀な看護師の方が、工学的な臨床データーの分析や透析条件の設定を行っても全くもって妥当な業務となります。一方、特定集中治療管理加算には専任のＣＥ配置が明記されております。ここには臨床現場において工学的アプローチからＣＥの存在が必要であると国が認めた身分保障が存在します。

さて、少子高齢化社会が国の財政を逼迫しているこは周知のとおりですが、一般病床数の削減をその対策として政府は掲げています。７対１看護体制の精査も検討されていることから、一時は奪い合いになった看護師が病院から放出されるリスクが懸念されています。

その対策と一つとして、日本看護協会は「特定看護師に関わる看護師の研修制度」の施行に至りました。その基本的な考え方は
○本制度を活用し、看護師の専門性をさらに発揮し、少子超高齢 社会における国民のニーズに積極的に応えていく。
○本制度創設の趣旨を鑑み、在宅医療等の推進に向け、それぞれ の活動場所で求められる看護師の役割をさらに発揮できるよう、 本制度を推進する。
とあります。 さらに、
○本制度の意義は特定行為のみを行うのではなく、看護の関わりの 中で特定行為も含めた医療を提供すること・・・とあり、余剰が予想される看護師の身分保障に、在宅までを視野に入れたいち早い対応です。先見の目と素早い行動力は流石だと感じます。

さて、最初のグラフに目を戻して下さい。このままで静観のままで良いとは到底思えません。自らの立場は自らの活動によって確保すべきと考えます。少子高齢化社会の到来は３０年も前から判っていた事なのに、先延ばしを続けた結果が現在です。ＣＥの未来を憂うならＣＥ自身が行動を始める必要があります。臨床工学分野はモノづくり日本にとって伸び代のある分野で期待が持てます。臨床現場では他職種と業務を奪い合うのではなく、メカニカルな部分において専門の知識や技術でＤｒやＮｓをサポートする存在になり得ます。行動次第で未来へ道を開くことができます。