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現役世代で進む「王道投資」シニアは後悔している?

渡辺精一・経済プレミア編集部
 
 

 投資信託を活用した資産形成が広がってきた。投信協会の調査では、投信を保有する人は約3割で、特に30~40代で大きく伸びている。積み立て投資をする人が増え、外国株投信の人気が高い。働き盛りのファミリー層を中心に「長期・積み立て・分散」型の“王道投資”が普及してきたことを裏付ける内容だ。一方、60代以上のシニア世代は「資産形成が不十分だった」と反省する回答が6割超あり、世代間の明暗も浮かび上がる。

つみたてNISAとイデコを積極活用

 投信協会の調査は2021年11月、20~70代の2万人に実施した。投信を保有する人は27.9%で前年調査より4.5ポイント増。全年代で増えたが、特に30代33.2%(前年比9.5ポイント増)、40代29.5%(同5.9ポイント増)と、ファミリー層世代で伸びが目立つ。

 投信保有者で積み立て投資を実践しているのは62.7%と前年より9.7ポイント増と急伸した。特に20代80.9%、30代80.1%、40代72.5%と、年代が若いほど割合が高い。

 投信保有者の保有口座(複数回答可)は、通常の課税口座が62.4%とトップだが、積み立て型少額投資非課税制度「つみたてNISA」が前年より10.8ポイント増の35.2%で次ぐ。30代は54.5%、40代は44.8%と約半数がつみたてNISA口座を保有する。老後資金づくりのための私的年金である個人型確定拠出年金の「イデコ」も16.6%と同3.1ポイント増と伸びている。

 つみたてNISAやイデコは長期・積み立て型の投資を促す制度だ。投信は通常、運用益に約20%の所得・住民税がかかるが、NISAはこれが非課税になる。特…

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経済プレミア編集部

1963年生まれ。一橋大学社会学部卒、86年毎日新聞社入社。大阪社会部・経済部、エコノミスト編集次長、川崎支局長などを経て、2014年から生活報道部で生活経済専門記者。18年4月から現職。ファイナンシャルプランナー資格(CFP認定者、1級FP技能士)も保有。