IDC Japanは11月14日、IoT（Internet of Things）とコグニティブ（Cognitive Systems：「人工知能」や「AI」関連分野）の2つの技術に着目し、それぞれの技術を活用した主要なユースケース（用途）をまとめた上で、将来的にIoT／コグニティブの双方を組み合わせることによって生み出される価値についての調査結果を発表した。
IDCでは企業がデジタルビジネス変革を推進する上で「収集可能なデータの最大化」と、その中での「有効活用可能なデータの最大化」という2つの取り組みが不可欠とみている。2020年にかけて、全世界で生成されるデータのうち、データ量の大きさという観点では「非IoTデータ」が相対的に多くを占めるが、データ量の成長性という観点からは「IoTデータ」が非IoTデータの倍のスピードで成長する。したがって「収集可能なデータの最大化」をけん引する役割を果たすのはIoTであると言えるとした。一方、IoTデータ／非IoTデータの双方において、「有効活用可能なデータの最大化」をけん引する役割を果たすのがコグニティブと説明する。
IoTとコグニティブを組み合わせるユースケースが徐々に登場し始めており、そうしたユースケースの重要性は今後さまざまな産業分野で飛躍的に高まりると予測。具体的には、製造業における製品の品質改善や製造機械の故障予兆検知、小売業における店舗内での販売促進、運輸業におけるフリート管理（車両管理）や輸送貨物管理などが挙げた。
ITベンダーに対し、企業の「収集可能なデータの最大化」を進める上で、IoTを通じたデータセンシング／処理基盤を充実させ、産業分野間にまたがって非IoTを含めたさまざまなデータを組み合わせることも視野に入れた製品やサービス提案が必須と提言。また、「有効活用可能なデータの最大化」を進める上でコグニティブを中心としたアナリティクス技術を駆使し、IoTデータ／非IoTデータを余すことなく活用し価値を最大化することが重要と説明している。
さらに、ユーザー企業がデジタルビジネス革新を推進するためには「アジャイル」なマインドセット（考え方）を養うことが重要と指摘する。たとえばIoT／コグニティブを導入／運用を進める上では、導入前にROIを見極めることは極めて困難なため、企業はある程度本番運用で活用していく過程でROIを見極めていくような考え方が必須になる。そうしたアジャイルの思想を企業の経営サイドが率先して養い、そのマインドセットを強力なリーダーシップにより、企業風土として浸透させていくことが肝要であるとしている。
IoT／コグニティブにおける中期的に多くの支出額を占めるユースケース（IDC提供）
