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上場企業の8割は「IT活用度」に課題？ 1000人アンケートで分かった生産性向上の「理想と現実」

「ITを活用して企業の生産性を上げる」というのは、ここ数十年にわたって繰り返し唱えられてきたフレーズだ。しかし、現場で日々の業務活動、特に企業にとってのフロントラインとなる営業活動を行っている人々は、どの程度「IT活用による生産性、営業力の向上」を実感できているのだろうか。今回、その問題に関する興味深い調査レポートが出されたので、内容を抜粋して紹介したい。

上場企業社員1000人は「自社のIT活用」をどう評価しているか

　この調査レポートは、日本マイクロソフトが「営業生産性向上を支援するIT活用の実態」と題して、2014年3月に公開したものだ。調査対象は、国内法人で従業員1000人以上の東証1部上場企業社員である。サンプル数は1261人なっており、製造業を中心とした幅広い業種で構成されている。

　質問は、営業活動に関わる業務の中で、ITによる支援が可能な分野に関する39項目となっており、それぞれについて「現状」と「3年後の理想」がどのようなものかを4段階で問うものだ。

　この集計結果からは、国内の上場企業で働く人々が、営業活動の中で「どのようなITシステムを使っているか」「それをどのくらい活用できていると実感しているか」「理想と現状の間にどの程度のギャップを感じているか」といったことが浮き彫りになっている。

　尚、このアンケート結果をまとめた資料の詳細はダウンロードして閲覧可能だ。

レポートの元になったアンケートの調査概要
※クリックすると拡大画像が見られます

全体の約8割は「IT活用度が低い」と認識

　【グラフ1】は「営業活動におけるITの活用は進んでいるか」に関する集計結果だ。調査では、各質問項目において、自社のIT活用度に対する回答者の認識を「基本的な機能の活用も十分にできていない状態（Phase 0）」から、「ITを十分に活用できている状態（Phase 3）」までの4段階で聞いている。このグラフは、全質問項目の回答を集計して、全体的な「活用度」に対する認識を見たものだ。