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ヒット商品番付

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

ヒット商品番付(ヒットしょうひんばんづけ)とは、その年に記録的な売り上げとなった、もしくは流行した商品やサービス、事象といった、いわゆる「ヒット商品」を、その年の社会情勢や消費動向などさまざまな観点をもとに、ヒットの度合いを相撲番付になぞらえて発表する企画の総称。毎年年末ごろに発表され、その年の流行や経済情勢を反映する指標として使われることが多い。

代表的なものは日本経済新聞社「日経ヒット商品番付」で、他にSMBCコンサルティング「SMBCヒット商品番付」や「ネット発ヒット商品番付」などが存在する。

この項目では類似・同様のヒット商品ランキング企画についても触れる(後述)。

ヒット番付一覧

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日経ヒット商品番付

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日本経済新聞社の消費・流通・マーケティング専門紙「日経MJ(日経流通新聞)」が1971年の創刊時から毎年発表している。基本的に日経MJの紙面で発表されるほか、日本経済新聞系のメディアで取り扱われることが多い。

この番付は、「消費動向や世相を踏まえたうえで、売れ行き、開発の着眼点、価格、産業構造や生活者心理に与えた影響などを総合的に判断[1]」して決定されている。

番付決定の具体的なプロセスとしては「第一審査として日本経済新聞社内の流通・マーケティング・消費などの分野を担当する記者たち約100人に今年のヒット商品を出してもらい、ノミネート作品を選ぶ」「デスク級のの人間が集まって第二次審査を行う」「第二次審査で絞られたものから私(編集長)を含め日経MJの編集部で最終的な番付を決める」といったステップを踏んでいる事を2009年当時の日経MJ編集長の篠原昇司氏が語っている[2]

2002年からは上半期の番付も発表している。また、日経MJ紙面発表の前日には、テレビ東京系『ワールドビジネスサテライト』でも冒頭で小特集を組んで発表されている。

過去の横綱一覧

※ハイフン(-)は「該当なし」

年度 西 備考
1971年 - - 大関:東「ジーンズ」
西「浄水器」[3]
1972年 - マンション
1973年 - 温風ヒーター
1974年 マフラー(ロング) ネックレス
1975年 がん保険 婦人服
1976年 女性用ブーツ -
1977年 ふとん乾燥機 人間の証明
1978年 -
1979年 カラーテレビ
1980年 VTR マイコン
1981年 期日指定定期預金
1982年 1リッターカー 新金融商品
1983年 VTR 東京ディズニーランド
1984年 しょうちゅう -
1985年 ミノルタα-7000 CDプレーヤー
1986年 - メンズDCブランドファッション
1987年 スーパードライアサヒビール アタック花王
1988年 宝飾品 東京ドーム後楽園スタヂアム
1989年 イタリアンファッション 1円玉(大蔵省)
1990年 エコロジー商品 ファジー家電
1991年 - -
1992年 - 「複合不況」(宮崎義一・中公新書)
1993年 Jリーググッズ セービング(ダイエー)
1994年 バーゲンブロー(ダイエー 低価格PBコーラ
1995年 ウインドウズ95日本語版(マイクロソフト NOMO
1996年 激安携帯電話・PHS キャナルシティ博多
1997年 もののけ姫 東京三菱銀行の預金
1998年 横浜ベイスターズベイサイドマリーナ横浜高校 消費税分還元セール
1999年 低価格パソコン 宇多田ヒカル
2000年 ユニクロファーストリテイリング 平日半額バーガー(日本マクドナルド
2001年 メード・イン・チャイナ(Made in China) イチロー
2002年 丸ビル カメラ付き携帯電話
2003年 デジタルAV機器 昭和
2004年 韓流 アテネ特需
2005年 iPod & iTunes Music Store -
2006年 デジタル一眼レフ ショッピングセンター(SC)
2007年 Wii & DS(任天堂) 電子マネー
2008年 ユニクロH&M セブンプレミアム・トップバリュ
2009年 エコカー 激安ジーンズ
2010年 スマートフォン 羽田空港
2011年 アップル 節電商品 [4]
2012年 東京スカイツリー 7インチタブレット [5]
2013年 セブンカフェ あまちゃん [6]
2014年 インバウンド消費 妖怪ウォッチ [7]
2015年 北陸新幹線 ラグビー桜ジャパン [8]
2016年 ポケモンGO 君の名は。 [9]
2017年 アマゾン・エフェクト 任天堂ゲーム機 [10]
2018年 安室奈美恵 TikTok [11]
2019年 ラグビーW杯 キャッシュレス [12]
2020年 鬼滅の刃 オンラインツール [13]
2021年 Z世代 大谷翔平 [14]
2022年 コスパ&タイパ #3年ぶり
2023年 生成AI(人工知能) 大谷翔平&ワールド・ベースボール・クラシック
2024年 新NISA 大谷50-50 [15]
関連書籍
いずれも日本経済新聞出版本部刊。
  • 「ヒット商品番付」大研究 昭和46年~60年(1986年)
  • ヒット商品番付大研究 89年版(1989年)
  • ヒット商品番付大研究 '90(1990年)
  • 日経ヒット商品番付1971→2010(2010年)

SMBCヒット商品番付

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三井住友銀行グループの経営コンサルティング会社、SMBCコンサルティングが、1980年代、前身である住友ビジネスコンサルテイングの時代から毎年発表している。日経のものよりも歴史は浅いものの、日経系をふくめた多数のメディアで扱われることが多いため、認知度も上がっている。

ネット発ヒット商品番付

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2009年開始[16]。その年にインターネットで話題を呼び、ブームを巻き起こした商品・サービスを選ぶ[16][17]。事前に、食品宅配サイト「Oisix」、ポータルサイトYahoo! JAPAN」、通販サイト「楽天市場」などのウェブサイトが協力して調査を行い、各サイトや産経新聞Web面編集担当者が話題となった商品・サービスなど注目されたものを候補として挙げ、最終的に審査員4人が選考するシステムとなっている[16][17]

類似・同様の企画

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番付形式を用いていないヒット商品のランキングも存在し、一部は日経ヒット商品番付と同様にその年を表す情報のひとつとして扱われる。

ヒット商品ベスト30

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1987年開始。日本経済新聞社系列の日経BPが発刊する月刊誌日経トレンディ」が企画する商品ランキングで毎年12月号で発表。

DIMEトレンド大賞

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1988年開始(大賞の選出は1990年から)。小学館発行の雑誌「DIME」が企画する商品ランキングで毎年最終号で発表。創造性や先見性を重視した選出を行っている。

脚注

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  1. ^ [「日経 MJ」2009年12月2日
  2. ^ 2009年上期ヒット商品番付」から見た消費の今とこれから”. 朝日新聞社広告局ウェブサイト (2009年8月21日). 2023年6月7日閲覧。
  3. ^ 初代横綱は何だった? ヒット番付の半世紀をプレーバック - 日本経済新聞(YOUTUBE)
  4. ^ 横綱「アップル」「節電商品」 ヒット商品番付40品目”. 日本経済新聞 (2011年12月6日). 2022年2月20日閲覧。
  5. ^ 2012年ヒット商品番付、横綱「東京スカイツリー」「7インチタブレット」”. 日本経済新聞 (2012年12月5日). 2022年2月20日閲覧。
  6. ^ 横綱に「セブンカフェ」「あまちゃん」 13年ヒット番付”. 日本経済新聞 (2013年12月3日). 2022年2月20日閲覧。
  7. ^ 横綱は「インバウンド消費」と「妖怪ウォッチ」”. 日本経済新聞 (2014年12月2日). 2022年2月20日閲覧。
  8. ^ 「横綱」は北陸新幹線・桜ジャパン MJ15年ヒット番付(写真=共同)”. 日本経済新聞 (2015年12月1日). 2022年2月20日閲覧。
  9. ^ ヒット商品番付、横綱は「ポケモンGO」と「君の名は。」”. 日本経済新聞 (2016年12月6日). 2022年2月20日閲覧。
  10. ^ 横綱に「アマゾン効果」 MJ2017年ヒット商品番付”. 日本経済新聞 (2017年12月5日). 2022年2月20日閲覧。
  11. ^ さよなら平成、新時代の足音”. 日本経済新聞 (2018年12月5日). 2022年2月20日閲覧。
  12. ^ 消費 新時代にトライ 19年MJヒット商品番付”. 日本経済新聞 (2019年12月4日). 2022年2月20日閲覧。
  13. ^ 20年ヒット商品番付 巣ごもりで生活デジタル化”. 日本経済新聞 (2020年12月1日). 2022年2月20日閲覧。
  14. ^ 21年ヒット商品番付 横綱は「Z世代」「大谷翔平」”. 日本経済新聞 (2021年12月2日). 2022年2月20日閲覧。
  15. ^ 「大谷50-50」「新NISA」が横綱 24年ヒット商品番付”. 日本経済新聞 (2024年12月3日). 2024年12月3日閲覧。
  16. ^ a b c 『【ネット発ヒット商品番付2009】今年は「アイフォーンでツイッター」』 - MSN産経ニュース 2009年12月3日
  17. ^ a b ネット発ヒット商品番付2010 横綱は民主代表選の動画中継、「怪盗ロワイヤル」など:1 / 2 - MSN産経ニュース 2010年12月9日

参考文献

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  • 日経MJ『日経ヒット商品番付 1971→2010』(日本経済新聞出版社、2010年12月)ISBN 978-4-532-31673-0

関連項目

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外部リンク

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