プロ市民
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プロ市民（ぷろしみん）とは、国家資格により市民活動を認められた専門職種。一般に思想傾向が左翼の者をさして使われるが、実際は以下のような市民運動ができれば思想の左右は問われない。市民となるには、国籍を持っているだけの国民や住んでいるだけの住民に比べその問われる資質は高く、市民として生計を立てることができるのはプロ野球選手やパチプロなどと同様ごくわずかである。
何かと日本では叩かれるが、山本太郎（ウルトラマンタロウの人間態二体目）の活躍を見ると分かるとおり、プロにでもならなければ何も出来ない訳で、プロ市民にもなれない役立たずがこの国には数千万人単位で存在する。
資格[編集]
現在、日本におけるプロ市民資格認定は、主に「市民活動士認定試験」（総務省主催）によって行われている。ただし、上級プロ市民および高度プロ市民管理者の認定については実務経験や経験年数などの要件を課しているため、容易に認定を受けることはできない。
- 高度プロ市民管理者
- 大規模な抗議デモ（100名以上）、ハンガーストライキの引率、政党への支援もしくは政党の立ち上げおよび立候補が出来る者であり、人権などの保障を目的とする団体を複数立ち上げた者で、政府からの助成金をもらっている団体の長を管理できるもの
- 上級プロ市民
- 大規模な抗議デモ（50名以上）、ハンガーストライキの引率が出来る者であり、人権などの保障を目的とする団体を立ち上げた者で、政府からの助成金をもらっている団体の長
- 一級プロ市民
- 大規模な抗議デモ（50名以上）、ハンガーストライキの引率が出来る者を基準とする
- 二級プロ市民
- 小規模な抗議デモ（50名未満）、1時間以内のストライキの引率が出来る者を基準とする
- 三級プロ市民
- 朝日新聞、毎日新聞などへの投書等により、世論に持論を訴える事が出来る者を基準とする
昇級[編集]
一級及び二級プロ市民資格取得後、二年間の実務経験を積んだ者は、以下の資格を受験できる。
- 街宣右翼
- かつては一定の実務経験者には申請のみで与えられたが、現在では金融商品取引法の他、会社法、商法、不動産登記法、手形法、政治資金規正法、弁護士法、憲法などの知識も問われ、司法書士試験並の難関資格である。論文対策として過去五年分の世界日報、産業経済新聞を読むことが推奨されている。なお運転免許が必須（街宣車は「特種自動車」なので普通一種でよい）。
- テロリスト
- 爆発物の取り扱いや、三里塚闘争の歴史的意義、マルクス・レーニン思想を問われる難関資格である。
- 論文対策としてはゲバラのゲリラ戦争、毛沢東の持久戦論は勿論の事、腹腹時計や球根栽培法を読むことが推奨されている。また、2001年ＮＹ同時多発テロによる改定で、大型飛行機の運転技術も問われるようになった。（合格率0.3%）今後は一般への懐柔対策として、人権擁護法案の分野からの出題も予想される。一般教養問題の対策としては以前は朝日ジャーナルや前衛、赤旗などの購読が推奨されたが、現在では週刊金曜日の方が効果的というのが多数説になっている。
実技試験後、本庁公安局の認定により昇級。
プロ市民資格者の特権[編集]
- 冷暖房の効いた部屋で、原子力発電反対の持論を、好きなだけ言い続けられる。
- マスコミを呼びだして、自分の散文詩の朗読を掲載してもらえる。
- 陣痛促進剤による被害を考える会などと名乗ると、厚生労働省の役人に特権的に面会できる。
- その他、あらゆる差別や行政行為に対して、差別認定を受け、反対意見などを述べることで、都合のいい法案を作り、成立させることができる。
無資格市民[編集]
無資格ながらもインターネットを使った市民活動に熱中している者も居る。プロ市民に対して、セミプロ市民と呼ばれる。ネットウヨ、ネットサヨと呼ばれる者の多くもこれに含まれる。無資格なので警察の取り締まり対象であるが、あまり社会的影響力が無いので、活動を黙認されている。しかし、近年、ネット上で活動する工作員に5角(0.5元)が支払われていたことが明らかになった。