山麓バイパス
山麓バイパス(さんろくバイパス)は、兵庫県神戸市中央区生田町から同市北区山田町下谷上に至る延長9.8 kmの有料道路である。「西神戸有料道路」の二期事業として位置付けられて建設された[1]。
道路の管理は神戸市道路公社が行っている。
概要
編集神戸市中心部から六甲山地の山中を東西に抜ける道路。三宮付近から市中心部の北西にある西神ニュータウンへ自動車で行く場合はこの道路が最速のルートのひとつとなる。
道路は東側(三宮側)の生田川ICから中間の天王谷IC付近までが片側2車線、西側(西神ニュータウン側)の天王谷ICから雲雀ケ丘分岐点までは片側1車線の対面通行になっている。制限速度は天王谷ICより東側では60 km/h、西側では50 km/h。
自動車専用道路ではない(標識は青色)が、50 cc以下の原動機付自転車(原付)、自転車を含む軽車両、歩行者の通行は禁止されている。原付は、雲雀ケ丘分岐部で神戸市道夢野白川線を通行するよう案内されている。
東側(生田川~天王谷)
編集生田川ICから天王谷ICの区間は片側2車線で、東行きが「布引トンネル」・西行きが「第二布引トンネル」というそれぞれのトンネルがほとんどを占めている。このうち東行きは新神戸駅前の新神戸オリエンタルシティと一体化した「三宮出口」とその少し先の生田川沿いにある「生田川出口」でトンネルが終了し一般道と接続するのに対し、西行きは国道2号入り口からしばらく阪神高速32号新神戸トンネルと路線を共有し、新神戸トンネルに入ってすぐのトンネル内の布引JCT[2](布引公園直下)で第2布引トンネルと分岐する。
もともとは布引トンネル1本で片側1車線の対面通行を行なっていたが、1992年(平成4年)に第2布引トンネルを新たに建設。従来の布引トンネルを東行に、第2布引トンネルを西行きにすることで片側2車線になった。
布引トンネル(東行き)の出口で渋滞が発生していることから、混雑緩和とネットワークの拡充を目的として、2023年から山麓バイパス東行きから新神戸トンネル北行きに接続する計画について調査が行われる予定である[3]。
西側(天王谷~雲雀ヶ丘)
編集天王谷ICは国道428号と接続しており、布引トンネル方向と国道の箕谷方向(北側)との間でのみ乗り降りができるハーフインターチェンジになっている。 また、ここには本線料金所があり料金を徴収する。
天王谷ICからは従来どおりの片側1車線となる。この区間もトンネルが多いが、ところどころに開口部がある。道路はひよどりごえ森林公園内にある雲雀ヶ丘分岐点で下方から登ってくる旧西神戸有料道路(現・神戸市道夢野白川線)と合流し、山麓バイパスとしては終了する。
西神戸有料道路無料開放以前
編集かつては西神戸有料道路の一部として一体的に運営されており、雲雀ヶ丘分岐点より少し西にある鵯料金所でも料金を徴収していた。しかし2008年(平成20年)10月1日西神戸有料道路が無料開放された際に天王谷料金所の料金が変更され、同時にETCの利用ができるようになった[4]。
沿革
編集山麓バイパスを経由する路線バス
編集- 神戸市営バス66系統(落合営業所:神姫バス委託)三宮貿易センター - しあわせの村
- 神姫バス 恵比須快速線(阪神高速7号北神戸線が通行止のとき迂回路として使用)
- 神姫バス西神営業所(西神営業所からポートアイランドへの回送時に使用)
阪神高速道路3号神戸線の渋滞時は、山陽バスの垂水 - 三宮・神戸空港線、三宮 - 淡路島・徳島方面、神姫バスのポーアイキャンパス線などの高速バスが迂回ルートとして利用している。また阿波エクスプレス神戸号(西日本JRバス、本四海峡バス、JR四国バス)も3号神戸線の渋滞時は山麓バイパスを経由している。大阪号は7号北神戸線→新神戸トンネル経由となる。
インターチェンジなど
編集雲雀ケ丘方面
編集- 布引JCT[2](新神戸駅付近)(阪神高速32号新神戸トンネル)
- 天王谷IC(天王谷料金所)(国道428号)
- 雲雀ケ丘分岐点(神戸市道夢野白川線)
生田川方面
編集関連項目
編集脚注
編集- ^ 公式には「西神戸有料道路(山麓バイパス)」という記述も見られる。参考:神戸市道路公社(インターネットアーカイブ)(pdfファイル)
- ^ a b 未命名であったジャンクション10か所における名称決定について - 阪神高速道路、2018年6月28日、同日閲覧。
- ^ “神戸中央線南伸部他1路線概略設計業務 特記仕様書(案)” (PDF). 神戸市道路公社 (2022年11月28日). 2023年1月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年1月7日閲覧。
- ^ “西神戸(車~鵯~夢野間)無料開放 天王谷料金所料金変更・ETC化”. 神戸市道路公社. 2008年12月22日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年10月29日閲覧。