大阪鎮台
大阪鎮台（おおさかちんだい）は、1871年から1888年まであった日本陸軍の部隊で、当時全国に4ないし6つあった鎮台の一つである。字は大坂鎮台とも書く。1888年に鎮台が廃されたとき、第4師団に改組してなくなった。
大阪鎮台の発足
編集大阪鎮台は、1871年に鎮台の数を2から4に増やしたとき、東京鎮台とともに新設された[1]。大阪鎮台の管轄地は、現在の三重県の大部分を除く近畿地方、現在の新潟県を除く北陸地方。鳥取県と岡山県東部以東の中国地方、そして四国地方である。分営を2つおき、第1分営が北陸地方、第2分営が四国地方を管轄した。
第1分営の本営は小浜に置く予定だったが、用地の都合がつかず、12月に彦根に仮設置することにした[2]。第2分営は高松にあり、翌1872年（明治5年）4月12日に2個小隊を松山城に分派駐屯させた[3]。
発足当初は徴兵制がなかったので、鎮台の兵士は旧藩兵から採用された。翌1872年（明治5年）3月に大坂鎮西東北鎮台条例が制定され、鎮台の任務と権限が規定された[4]。
1873年の6鎮台制
編集1873年、明治6年7月19日に鎮台条例が制定され、鎮台の数は6つに増えた[5]。鎮台の管轄地は軍管と呼ぶことになり、大阪鎮台の管地は第4軍管となった。このとき東隣に名古屋鎮台が新設され、大阪鎮台から北陸地方を譲った。また西隣に広島鎮台ができたため、四国地方を譲った。第4軍管は、近畿地方の大部分と中国地方東部を占め、これも新しくできた3つの師管に分けられた。第8師管は大阪、第9師管は大津、第10師管は姫路を本営とした。3つの師管を擁するのは大阪の第4軍管と東京鎮台の第1軍管だけで、他は2つであった。師管には同じ番号を持つ歩兵連隊1個が対応したので、大阪鎮台は3個歩兵連隊を持つことになった。師管内には複数の分営を配置した。
以上は軍備計画であって、制定時に発足できた歩兵連隊はなかった。大阪鎮台の3個歩兵連隊は、いずれも翌1874年（明治7年）12月に編成された。かつ発足時の屯営は第9連隊が大津でなく京都、第10連隊が姫路でなく岡山となった[6]。
また、1873年は徴兵令が発布された年であり、第4軍管では1874年度から徴兵事務を開始した。旧藩兵の兵士（壮兵）と徴集された兵士はしばらくの間一緒に勤務した[7]。
1885年改正
編集1885年、明治18年太政官達第33号（5月18日制定・公布）により、鎮台条例が改正された[8]。この改正は前から決まっていた軍拡方針を受けたもので、6鎮台の戦力は均一にそろえられることになった。各鎮台の師管は2つずつとなった。師管には歩兵旅団を1個置き、歩兵旅団は2個歩兵連隊からなったので、大坂鎮台は2個歩兵旅団、4個歩兵連隊を擁することとされた。しかし、4番目となる歩兵第20連隊はこのとき編成に着手したばかりで、その完了は鎮台廃止の前年の1887年（明治20年）になった[9]。
廃止と第4師団への移行
編集1888年に鎮台条例は廃止され、師団司令部条例など一連の法令が制定されて、鎮台制から師団制に変わった。大阪鎮台はそのまま第4師団に移行した。
部隊の編制
編集1871年
編集明治4年8月の兵部省布達による[1]。
- 大阪鎮台 大阪 常備歩兵5大隊
- 第1分営 小浜 常備歩兵1大隊
- 第2分営 高松 常備歩兵1大隊
1873年
編集明治12年制定の鎮台条例による[5]。かっこ内は実際の編成である。
1885年
編集明治18年改正の鎮台条例に付属した「七軍管兵備表」と「諸兵配備表」による[8]。以下は常備軍で、戦時には常備軍と同じ名称・構成で補充隊を欠く後備軍が追加編成される予定であった。
人事
編集司令長官
編集- （欠員）：明治4年8月8日 - 明治5年1月29日
- 四条隆謌 少将：明治5年1月29日 - 明治7年4月12日
- 鳥尾小弥太 少将：明治7年4月12日 - 明治7年8月20日
- 三好重臣 少将：明治7年8月20日 - 明治12年9月25日
- （代理）四条隆謌 少将：明治10年5月4日 - 明治10年10月2日（名古屋鎮台司令長官からの兼任。）
司令官
編集- 三好重臣 少将：明治12年9月25日 - 明治13年4月29日
- 曾我祐準 少将：明治13年4月29日 - 明治14年2月9日
- 高島鞆之助 少将：明治14年2月9日 - 明治15年2月6日
- 山地元治 少将：明治15年2月6日 - 明治18年5月21日
- 高嶋鞆之助 中将：明治18年5月21日 - 明治21年5月12日（明治21年5月14日第4師団長）
参謀長
編集脚注
編集- ^ a b 『太政類典』、第2編第205巻(兵制4、武官職制4)、「鎮台ヲ諸道ニ置キ管所ヲ定ム」。
- ^ 『太政類典』第2編第205巻(兵制4、武官職制4)、「大阪鎮台第2分営を江州彦根に仮設す」。ここでは第1ではなく第2分営のこととされているが、おそらく誤記。
- ^ 『太政類典』、第2編第205巻(兵制4、武官職制4)、「大坂鎮台第2分営兵の内2小隊伊予松山城へ分派出張」。
- ^ 『太政類典』第2編第205巻（兵制4・武官職制4）、「東京大坂鎮西東北鎮台条例」。
- ^ a b 『太政類典』第2編第205巻（兵制4・武官職制4）、「鎮台条例改定」。
- ^ 遠藤芳信 2004, p. 77.
- ^ 遠藤芳信 2004, p. 77-78.
- ^ a b 『公文類聚』第9編第6巻（兵制門・兵制総・陸海軍管制・庁衙及兵営城堡附・兵器馬匹及艦舩・徴兵）、「鎮台条例ヲ改正ス」の中の「七軍管兵備表」と「諸兵配備表」。リンク先の8コマめから10コマめ。
- ^ a b 遠藤芳信 2008, p. 104.
- ^ a b c 遠藤芳信.
参考文献
編集- 『太政類典』。国立公文書館デジタルアーカイブにて、2019年2月閲覧。
- 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想(1) : 鎮台編制下の過度期的兵員併用・供給構造の成立」『北海道教育大学紀要. 人文科学・社会科学編』第54巻第2号、北海道教育大学、2004年2月、67-81頁、doi:10.32150/00005378、ISSN 1344-2562、CRID 1390294827849877248。
- 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想(9) : 鎮台体制の完成と出師準備管理体制の第一次的成立」『北海道教育大学紀要人文科学・社会科学編』第59巻第1号、北海道教育大学、2008年8月、103-118頁、doi:10.32150/00005767、ISSN 1344-2562、CRID 1390013352873308544。