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近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、最新のデータを反映した3年後の年収を大胆予想。特集『【最新版】3年後の予測年収1355社ランキング！全30業種で「勝ち組」はどこだ？』の＃17では、IT業界の予測年収を独自に推計し、全134社のランキングを作成した。（ダイヤモンド編集部 山本 輝）
年収1000万円超えが9社あるが
そのうち6社が3年後には脱落
株式市場で「IT」の分類に属する企業の業態は幅広い。コンサルティング会社から、ベンダー、ソフトウエア、EC系にコンテンツ企業など多種多様だ。それだけに業界の平均年収の格差は大きい。
例えば、2023年4月～2024年3月期の平均年収が1000万円を超えている会社は野村総合研究所、日本オラクル、電通総研、オービック、メルカリ、GMOフィナンシャルゲート、三菱総合研究所、プレイド、PKSHA Technologyと9社もあり、他にも800万～900万円台の企業が多数ある。その一方で、300万～500万円台の企業も少なくないのだ。
そんな現状でも明暗が分かれる業界の3年後の年収はどうなっているのだろうか。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、24年3月期までの実績値から3年後となる26年4月期～27年3月期の年収を大胆予想した。
試算対象としたのは、IT業界の134社だ。年収が業績などに連動することを前提に、各社の公表資料を用いて重回帰分析による予測モデルを作成、アナリストによる業績予想のコンセンサスデータを当てはめて試算を行った。
その結果、9社のうち、なんと6社が3年後には「1000万円超え」組から脱落する試算結果に。そして134社のうち19社が2桁以上の減収の憂き目となった。
ここまで挙げた9社の他に、BIPROGY、大塚商会、KADOKAWA、LINEヤフー、トレンドマイクロ、ネットワンシステムズ、日鉄ソリューションズ、ディー・エヌ・エー、学研HD、GMOペイメントゲートウェイ、ポールトゥウィンHD、アバントグループ、エイベックスなどの3年後の年収はどれくらい増えるのか？あるいは減るのか。一挙に見ていこう。
