アメリカン・スタンダード買収、反響大きく、ありがとうございました。 いや、アメリカ在住の方からは日本の便座がなつかしい・・・・という切実なお声も多数いただきました。 アジア部門しか買収していないではないか・・・・というご指摘も頂いています。書いたつもりでいたんですが、消えてますね～。申し訳ありませんでした。 少々時間はかかるかもしれませんね、確かに。まあ、天下統一へ第一歩ということで。 ぐっちーが現在海外出張恐怖症なのはなんといってもこのウォッシュレットが滅多にないこと（これ、TOTOさんの商標とのご指摘も。シャワー・トイレと言うんでしょうか）。 昨年アメリカに行ったときにはほんとに参りました。もう、２日で腫れた。いわゆるヘモ（痔の方）の薬を持ち歩きましたが、しばらく朝が恐怖でした。 ドクターの話によると、鍛えてないから粘膜がデリケートになってしまうそうです。髭剃りをやめた肌が赤ちゃんの肌

ストレステスト。 そして失業率。 これほど的確なコメントが見つからないし、書けないのでそのまま引用します。 要するにみなさま「甘い」といっていたわけですが、８．９％を今日ヒットするというテイタラク・ なんのストレステストなのか。 ローンのデフォルトレートもあんたあまいんじゃないの？　と。 さらにこちらで散々指摘したとおり、デフォルトレートがあがっても分散しているから大丈夫、って前提のＣＤＯ。 デフォルトレートあがってなくても価値がゼロになっている状況はいくらデフォルトレートあげてもいっしょだって！ Calculated Risk　　　スペル違ってましたね。夜になるとみにくいんです・・・ http://www.calculatedriskblog.com/ 大事なところ→ The second graph（添付してあるやつのことよ・・・ＢＹ　ぐっちー）） shows the unemploy

NY市場はものすごい勢いで上げ続けているけど、今の相場は「滅多にない」状態らしい。 Minyanville: The Buying Stampede: Like Lemmings Over a Cliff?(パニック買い: レミングの集団自殺前？) 今の相場が不可解な動きをしていることをMr. Practicalがわかりやすく説明している。 二つの銘柄(A, B)からなるインデックスがあったとする。 Aが上げ、Bが下げる場合、インデックスの動きは小さい＝ボラティリティは下がる。 AとBとが揃って動く場合、インデックスの動きも大きくなる＝ボラティリティは上がる。 一般化すると... 銘柄間の相関が低い場合、ボラティリティは下降する。 銘柄間の相関が高い場合、ボラティリティは上昇する。 が、ここの所ボラティリティは下がっているのに、銘柄間の相関は「過去最高なくらい高い」のだそうな。 こういう現

2009年3月21日に麻生太郎内閣総理大臣が総理大臣官邸で開催した、経済危機克服のための有識者会合(第5日目)(経済界(製造業・サービス業金融)」において、証券会社や株式投資そのものを見下した発言をしたという話が相次いで報じられた。いわく[「株屋は信用されてない」「何となく怪しげよ」首相が失言？(読売新聞)]、[麻生首相：また…「株屋ってのは信用されない。何となく怪しげよ」(毎日新聞)]とのことで、「不適切との指摘も出ている」との言及もある。幸いにも今回の有識者会議は全行程が動画で即日配信されていることもあり、該当部分を検証してみることにした。 有識者会議の【概要ページはこちら】。【動画を配信しているページはこちらになる】。問題視されている部分は、会議後半の、自由討議・意見交換の場において。時間にすると、46分過ぎあたりからだ。残念ながらまだ議事録は掲載されていないため、当方が自ら動画再生

金曜日のニューヨークはしびれてしまいました。 昨年１１月以来の数々の緊急金融救済策をもってしても下がり続ける金融株は危険なサインであると書いてきましたが、昨日はそれがサインから現実になったと言ってよいでしょう。 バンカメ。 要はメリルの買収に耐え切れず、ついに追加支援を要請、２００億ドルの追加資本注入及び１１８０億ドルの損失保障！！　を政府から受けることに。 ご存知のようにＢＯＡは既に政府から緊急出資を受けており、結論から言えばメリルリンチの買収の完全な読み違え（計算違い）、といことになりますね。（昨年１月に２５億ドルで買収し、極めて割安に買った、と豪語していたカントリーワイドは結局その後１億ドル程度の価値しかないことが判明しましたことを思い出します。） この支援のニュースでＢＯＡの株価は元来上がらなければなりません。 しかし、結果は７．１８ドルでクローズ。最安値の７ドルまでタッチしてしま

くどいけど、とても大事なことなので再度整理しておきます。読者用というより自分用ということで読みづらいですがこらえてください。 突然、政治家も官僚も新聞もテレビも　日本の銀行が中小企業に貸し渋っているのは今回の一連のアメリカ発サブプライム損失が原因であり、そのためにアメリカと同じような公的資金による資本増強が必要だ、と言い始めている。誰が洗脳したのか？？ はっきりしておかなければならないのは日本の金融機関による貸し渋りそのものは少なくともここ１０年顕著に見られる傾向であって、今回のサブプライムがきっかけで突然貸し渋っているわけではない。 バブル以降、日本の金融機関はその意味で一貫しており、国債に集中的に投資する一方、金融機関本来の融資らしい融資は一切行ってこなかったといっていい。 ひたすらJGBを買いまくるJGBモンスターである。 これを補完したのがまさに外資系金融機関である。 さらに言えば

これについては何回か書いてきましたが、主に３つに集約されます。 まず、アメリカ金融のみならず世界中の金融機関の担保となっているアメリカ国債の価格下落リスク。金利を下げに下げてむりやり抑え込んでいますが、今の金利水準でアメリカ国債を買うということを正当化するのは相当に難しい。インフレリスクを恐れる投資家が出てくるなら急落リスクはかなりある。これをいかに抑えるか。 二つ目はＣＤＳを中心としたオプションを行使する場合のカウンターパーティーリスクの存在。ベアースターンズの時に一瞬ヒヤッとした訳ですが、皆さんが持っているこの種のデフォルトスワップのカウンターパーティーリスクはまったく計算に入っていません。 ５００兆円あると言われるこの市場、だれが最初に試すのか、ベアー救済は実はカウンターパーティーリスクをしょいきれないＪＰの救済だったのではないか、などという悪いうわさもあるくらいで、これはＦＲＢも把

2008年4月25日に開かれた岩田社長による「任天堂2008年3月期決算説明会」の映像に、公開されたスライド・グラフを付けてみました。【内容】①ニンテンドーDSの売上げ　②Wiiの売上げ　③マリオカートWiiとWii Fit　④ミリオンセラー　⑤Wiiウェア　⑥市場の拡大・パラダイムシフト■ 質疑応答はこちら ： http://www.nintendo.co.jp/ir/library/events/080425qa ■【参考】ソニー㈱の業績説明会 ： sm3315721 [別うｐ主作成]★ その他の説明会・カンファレンス：mylist/18942256★ それ以外の投稿動画：mylist/14632267【検索用】ポケモンリズム天国ゴールドバンブラDXスマブラXマリオルイージゼルダ星のカービィ脳トレ

異常な事態に市場関係者は驚きを隠せない。2002年度から増加基調にあったIPO（新規株式公開）の企業数は、2006年度の187社をピークに急減。2007年度は9年ぶりに100社を割り込んだ。その傾向は2008年に入っても続き、4月の新規上場はたったの1社。5月予定は4月21日にようやく1社目が現れたものの、ゼロになるのではないかという憶測も飛び交った。 このペースだと2008年度は80社を割り込むかもしれない。そうなれば東京証券取引所マザーズ市場、ナスダック・ジャパン（現大阪証券取引所ヘラクレス）開設が決まり「大公開時代」の幕が明けた1999年以降、最低となる。 2006年1月に起きたライブドアショック後、新興株相場は下落。新興市場の代表的な株価指数である東証マザーズ指数の下落率は80％にもなる。 株価低迷でチャンスを逸した上場予備軍の企業が、相場回復を身を低くして待っている。これが、IP

サブプライムローン（米国の信用力の低い個人向け住宅融資）問題から広がり続ける米国の金融危機に、米国は官民挙げての「救出モード」に入っている。JPモルガンチェースは経営破たん寸前のベアー・スターンズの買収を決め、米金融当局も、同社の不良資産を分離する受け皿会社に大量の資金供給をする。なりふり構わぬ「銀行救済」に、逆に「銀行の株主責任こそ問われるべき」と指摘する専門家もいる。ノーベル賞経済学者であるジョセフ・スティグリッツ米コロンビア大学教授だ。教授は「米国は過去の金融危機の教訓を忘れてしまった」と嘆き、「銀行の野放図な融資を看過していた株主は、もっと責任を負うべきなのではないか」と主張する。 （取材・構成は日経ビジネス記者　広野彩子） 米国は、株主を救わずに銀行を救済する方法を考え出さなければいけません。言い換えれば、株主に、銀行経営が招いた失敗についてもっと大きな代償を払わせるべきだという

過去、私の人生においてもそうだったように悪いことは続くんですよ・・・ 実はサブプライム問題が表面化して今までの約２年、レバレッジドローンと呼ばれる、低格付け（ＢＢ以下）企業向けローンの倒産確率はマッタク変わっていないのです。 あのＩＴバブルの時がピークでして、このときの倒産確率は８％まで上がった。これならマーケットは崩れますね。 しかし、その後どんどん下がってきて、このサブプライム騒動の最中でさえ、まだぎりぎり１％を保っている。要するに１００分の１ですから、十分回避可能範囲の倒産確率です。 にもかかわらず、それに対する貸し出しスプレッド、つまりプレミアムだけが無限大のように拡大してしまった。原因ははっきりしていて、これらに資金を供給すべき金融機関がサブプライムでつまずいたために資金の出し手がいなくなってしまったということですね。流動性危機なんですよ、と繰り返してきたのはこの事です。 単純に

・・・です。こうなると否定する材料もないでしょう。 昨日の米国消費者信頼感指数（Consumer Confidence)　３月分は６４．５に低下。これは５年ぶり。更に期待指数（未来指数ともいう）は４７．９（前月５８．０）となりこれはオペック（ＯＰＥＣ）が原油輸出を停止したという激しい事件がおきた１９７３年以来というのだからもーびっくり。 若い読者はご存じないだろうけど、これが原因で翌１９７４年、日本は所謂オイルショックに見舞われ、当時中学生だったぐっちーも学校の帰りにトイレットペーパーを抱えて帰ってきたくらい・・・ アメリカの場合、後は雇用が十分発生するか、そしてこれまでの消費を牽引してきたウォールストリートの高額所得者が支出し続けるか、ということにかかっていますが今回はいずれも期待薄。 事実上破綻したベアースターンズだけで１０，０００人あふれ出てきますし、既に５０分の１！！　という給料を

とうとう空席ですな。日銀総裁なんていなくても同じ、なんて、あなた、一度池上さんにこどもニュースで日銀総裁のお仕事を取り上げてもらわなきゃいかんですね。もう、辞めてしまわれましたけどね（笑）。 白川さんなら代行でもなんとかなる、という安心感があるのでしょうね。国際的にもよく知られていますし、実力はまったく問題ない方ですね。なのに総裁に指名できないところに問題があるのですよ、この国は。 多分「おまえもたいへんだなー」、とかバーナンキに同情されるのでしょうね（笑）。 しかし、結末は意外と簡単で、与党多数の衆議院で日銀法を改正してしまえばおしまい。間違いなくそうなるでしょうけどね、だったら、最初からやっとけよ、と思われるか、何でも思い通りにできる衆議院の過半数に疑問をお持ちになるか、そのあたりでしょうか。日銀法改正で武藤総裁で押切りもえちゃん、というのが当初からの戦略かもしれませんね。 さて、マー

これも昨年のかなり早い段階で、申し上げていた話題です。 必ず崩壊すると、申し上げました。 ここはかなり勢いのあった会社なんですけどね。。。 http://jp.reuters.com/article/domesticFunds/idJPnTK010643420080321 脅かす訳じゃないですけど、マザース、ジャスダック、ヘラクレスあたりに上場している不動産関連、デベロッパーなど、支払いが回っていないところが多数あります。これまでは外銀がひたすら資金供給をしていましたが、サブプライムで倒れ、もはやそれどころではありません。 まあ、ぐっちーに言わせると上場してはいけないような所を上場させてしまった訳ですよ。それに個人投資家が巻き込まれ、東証だけがのうのうとしている・・・なんてのは許されていい筈がありませんよね。だから日本株式市場はだめなんです。 東証にはDignity,　そして気概をもって日

しかし相変わらずいい加減な記事が横行して辟易とします。 ベアースターンズを全米5位の投資銀行、とか、書いてそれっきりなのですが、それだけでは今回の救済劇の裏は分からん訳です。彼らは要するにCDOのブティックなのです。それが潰れたらだれもCDOの本当の価値を判定できなくなる可能性すらある・・・と迫って欲しかったね。 実際東京市場でセカンダリーでドル建てのCDOががんがん取引できるなんてベアー以外ありえなかった。その意味では投資銀行ではなくて、所謂証券化商品のブティックな訳で、それを救済した・・・・所に重大な意味があります。 JPモルガンをモルガンスタンレーと同じだと思っている人が多いのにもびっくり！！ 実は、純粋に投資銀行と呼べるのは、モルガンスタンレーとゴールドマンサックスだけです。所謂投資銀行業務はこの2社がご先祖さま。方やWASPの雄、方やユダヤ資本の雄、ということで業界を二分していま

詳細は後ほど、ですが、ニューヨーク連銀が資金繰りに窮したベアースターンズに緊急融資枠を設定、事実上倒産救済をはかったというニュースが飛び込んできました。 詳細が不明なので推測を相当含む記事になることをお許しを・・ ベアースターンズはMBS（Morgage Back Security)　においては全米第一人者でありまして、仕組みがよく似ているCDOについても全米No.1のシェアを誇っていた訳です。 日本は山一證券をかるーくつぶした訳ですが、誤解を恐れずに言えば、山一をつぶしても株主以外はだれも困らなかった・・・ということだと思います。 ぐっちー的にはどんなにしょぼくても、4大証券といわれていた一角を担った山一を潰したのは明らかな失敗だと思いますが、まあ、なくてもいいじゃん、野村に行けば？？的な発想だったんだろう、と思います。 損失補てんなんて、みんなやってたのに、なぜ山一だけ？ という疑問は