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今回もIT鈍感度の高い経営者の問題を取り上げる。コロナ禍がきっかけとなり、日本においてもテレワーク... 今回もIT鈍感度の高い経営者の問題を取り上げる。コロナ禍がきっかけとなり、日本においてもテレワークやリモートワークなど場所にとらわれない働き方やビジネスモデルが進みつつある。正しい問題意識を持つ企業は、そのようなデジタルワークシフトを遂げる。 一方で、変われない組織はいまだに対面主義、アナログなやり方、あるいは「ひと昔前のデジタル」なやり方を正当化して変えようとしない。それでいいのか、日本の経営者、日本の企業。今回はそんなお話だ。 電話や水道を引くのに投資対効果を詰問するのか デジタルワークにシフトするには、オンラインミーティングツール、ビジネスチャット、オンラインストレージ、グループウエアなどいわゆるコミュニケーション基盤の整備が欠かせない。具体名を挙げるとZoom、Microsoft Teams、Slack、Chatwork、Facebookメッセンジャー、G Suite、Google
2020/11/17 リンク