新宮39.6度 東京 府中39.2度 観測史上最高 あすも猛烈な暑さに

8日も西日本と東日本を中心に各地で猛暑日となり、40度に迫る危険な暑さとなったところもありました。猛烈な暑さは9日も続く見込みで、このあとも熱中症に警戒してください。

気象庁によりますと、8日も西日本と東日本を中心に高気圧に覆われ、晴れて気温が上がりました。

日中の最高気温は
▽和歌山県新宮市で39.6度、
▽東京・府中市で39.2度と40度に迫り、いずれも気象庁が統計を取り始めてから最も高くなりました。

また、
▽三重県桑名市で38.9度、
▽さいたま市で38.6度などと危険な暑さとなったほか、
▽静岡市で37.4度、
▽京都市で36.7度、
▽大分市で36.6度、
▽東京の都心で36度ちょうどなど、各地で猛烈な暑さとなりました。

西日本や東日本では、9日の朝にかけても各地で気温が25度を下回らない熱帯夜が予想されるため、夜も適切にエアコンを使用し、寝る際は枕元に水を置き、のどが渇いていなくてもこまめに水分を補給してください。

また、9日の日中の最高気温は
▽さいたま市と三重県尾鷲市で37度、
▽東京の都心や静岡市で36度、
▽鹿児島市で35度などと猛烈な暑さが予想されています。

湿度も高く、気象庁と環境省は、9日も熱中症の危険性が極めて高まるとして、茨城県と千葉県、静岡県、愛知県、三重県、和歌山県、徳島県、熊本県、宮崎県、鹿児島県、宮古島地方を除く沖縄県に「熱中症警戒アラート」を発表しています。

連日、熱中症とみられる症状で体調を崩す人が相次ぎ亡くなっている人もいます。
外出をなるべく避けるとともに、室内では適切にエアコンを使用し、こまめに水分や塩分を補給してください。

また、お年寄りや乳幼児は熱中症にかかりやすいため、家族など周りの人たちも気を配るようにしてください。

埼玉 113人救急搬送(~午後4時)

埼玉県消防課によりますと、8日午後4時の時点で、熱中症の疑いであわせて113人が救急搬送されたということです。

午後4時時点の人数としてはことし最多で、初めて100人を超えました。

このうち、▼重症が5人、▼中等症が43人、▼軽症が65人となっています。また、年代別では▼65歳以上の高齢者が72人、▼18歳以上65歳未満が37人などとなっています。

県はエアコンを使ったり水分をこまめに補給したりして、熱中症の対策を徹底するよう呼びかけています。

東京 86人救急搬送(~午後3時)

東京消防庁によりますと、8日都内では午後3時までに、15歳から93歳までの男女あわせて86人が熱中症の疑いで救急搬送されました。

東京消防庁は当初、30代の女性1人が死亡したと発表しましたが、これは誤りで、実際には女性は軽症だったと訂正しました。

救急搬送されたのは、50代から80代の3人が重症、10代から80代の29人が中等症、10代から90歳以上の54人が軽症だということです。

東京消防庁は、のどが渇く前にこまめに水分を補給するほか、室内で適切に冷房や扇風機を利用するなどして、対策を徹底するよう注意を呼びかけています。

大分 別府市消防 急搬送がひっ迫するところも

猛烈な暑さが続き、熱中症の疑いで救急隊が出動するケースも多い中、大分県別府市の消防では、救急車がすべて現場に出てしまい出動可能な救急隊が一時的にいなくなるケースが出ていたことが分かりました。

消防は、「日常の体調管理など熱中症予防に努めてほしい」と呼びかけています。

大分県内は7月3日に大分市などでことし初めての猛暑日を観測し、この日から6日連続で「熱中症警戒アラート」が出されるなど、猛烈な暑さが続いています。

大分県のまとめによりますと、7日までの1週間に県内で熱中症の疑いで搬送された人は162人にのぼり、ことし、最多となりました。

こうした中、県内の消防では救急搬送がひっ迫するところが出ています。

別府市消防本部では7日までの1週間の間に、予備の1台も含めた5台の救急車がすべて現場に出てしまい、出動可能な救急隊がいなくなるケースが繰り返し起きていたということです。

7月5日には、午前11時すぎから救急搬送の要請が相次ぎ、11時39分に熱中症の疑いで救急出動した結果、すべての救急隊が出動中になっていました。

こうした状況でさらに救急搬送の要請があった場合は、消防隊員のうち救急隊員の資格を持つ隊員などが出動し、現場で応急処置をしながら、別の患者の搬送を終えた救急車の到着を待つということです。

別府市消防本部の後藤英明警防課長は、「この時期に救急出動が増えるのは熱中症が主な原因なので、日常の体調管理はもちろん、こまめな水分補給などで熱中症の予防に努めてもらいたいです」と話していました。

東京電力 約2年ぶり ほかの電力会社から融通受ける

猛暑の影響で東京電力管内の電力需要が増えたことから、東京電力はおよそ2年ぶりにほかの電力会社から融通を受けたほか、発電事業者も停止中の火力発電所を稼働させるなどの対応をとっています。

猛暑の影響で東京電力の管内では、冷房の使用などによって、電力需要が増え、8日午前には供給の余力を示す「予備率」が一時、3%台となりました。

これを受けて発電事業者のJERAは、停止していた千葉県の袖ケ浦火力発電所の2号機と3号機、神奈川県の南横浜火力発電所の2号機を稼働させていて、出力はあわせて235万キロワットとなっています。

また、福島県の広野火力発電所、茨城県の常陸那珂火力発電所、千葉県の姉崎火力発電所、神奈川県の横須賀火力発電所などでは、出力を引き上げ、増強された分はおよそ38万キロワットに上るということです。

また、東京電力は8日午前9時から正午までの間、中部電力の管内から最大20万キロワットの電力融通を受けたと発表しました。

厳しい暑さによってほかの電力会社から融通を受けるのは2022年の8月以来およそ2年ぶりとなります。