内容説明
経済成長維持と温室効果ガス排出削減―未曾有の気候変動危機を目前にした地球社会は、この相反する目標の同時達成を求められている。そのため不可欠な国際協力体制の形成と強化には何が必要か。本書は、与論喚起、学習、インセンティブ制度等の方策の政治的考察とともに、冒頭、２０１５年パリ国連気候会議（ＣＯＰ２１）の寸描も交え、全世界の人為的二酸化炭素排出量の４０％以上を占める米国・中国、原発問題で対照的姿勢を見せた日本とドイツ、画期的な再生可能エネルギー利用で注目されるデンマークの五か国の実態分析を通じ、エネルギー政策革新への新たな展望を開く。
目次
第１部 エネルギー問題と政治学（新エネルギー危機と政治学の視座；石油危機とエネルギー安全保障）
第２部 環境問題とエネルギー問題の相互作用（国際政治課題としての気候変動問題；持続可能な社会とエネルギー選択）
第３部 主要国の新エネルギー危機対策（日本の新エネルギー危機対策；中国の新エネルギー危機対策；米国の新エネルギー危機対策；デンマークの新エネルギー危機対策；ドイツの新エネルギー危機対策；結論）
著者等紹介
太田宏［オオタヒロシ］
１９５３年愛知県生まれ。日本大学法学部政治経済学科、上智大学文学部哲学科卒業。コロンビア大学大学院政治学部国際関係学専攻博士課程修了（Ｐｈ．Ｄ．）、ハーバード大学ライシャワー研究所特別奨学研究員、青山学院大学国際政治経済学部教授を経て、早稲田大学国際教養学部教授（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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