商品取引の「スーパーサイクル」終了か、ウォール街の収入が低迷

世界的な大手銀行のコモディティー（商品）取引は、新型コロナ禍以降は見られなかった不調で今年を終えそうだ。ボラティリティーが利益を生み出す時代が終わりを迎えようとしている。

　　ウォール街のデータサービス大手コーリション・グリニッチの調査によれば、ゴールドマン・サックス・グループやシティグループ、ＪＰモルガン・チェースを含む250社余りは、今年の純収入を合計で106億ドル（約１兆6100億円）と予想している。昨年実績を５分の１ほど下回る数字だ。新型コロナ禍による制約とロシアのウクライナ侵攻がサプライチェーンを分断し、商品市場は乱高下していたが、今では落ち着きを取り戻した。

　　トレーディングのブームは「衰退しつつある」とコーリション・グリニッチの世界マクロ市場責任者、アンガド・チャトワル氏は指摘する。同社は2025年にさらに３％の減収を予想している。「パンデミックになってから銀行のコモディティーデスクは収入のスーパーサイクルを経験してきたが、それが６－８四半期前から後退し始めた」と述べた。

　　ガンバ－・グループやグレンコア、トラフィグラ・グループなどの商品取引会社は、今年上半期決算でトレーディング利益の減少を明らかにした。それでも収入が50億ドルから80億ドル程度だった2012年から19年と比較すると、業界全体の水準は依然として高いことが、コーリションのデータは示している。

　　商社やヘッジファンドと同様に、銀行もボラティリティーの波に乗ろうとコモディティーデスクを強化してきた。

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　　こうした動きが奏功した企業もある。バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）は今年のコモディティー取引で競合をしのぐ実績を残した。同行の商品トレーディング世界責任者ジョージ・カルトラロ氏によれば、７－９月（第３四半期）の商品取引部門は債券・通貨・商品全体と同程度の12％増収だった。アジア投資と米国や欧州、中東、アフリカでのヘッジファンド事業投資などを挙げ、「投資が良い結果を出した」とインタビューで述べた。

　　欧米の石油・ガス市場が７－９月に大きく変動したことが、ＢｏｆＡに利益をもたらしたという。同行は今後、アジア太平洋と欧州での投資を強化し、世界規模でガスと金属の機会を拡大する方向だ。

　　シティとゴールドマン、モルガン・スタンレー、ＪＰモルガンはいずれも収入低迷に関するコメントは控えた。

　　シティは１年前から北米コモディティーデスクを６人増員しており、同事業に引き続き力を入れていると、事情に詳しい関係者は公的に話す権限がないことを理由に匿名で明らかにした。増員した人材にはゴールドマンやモルガン・スタンレー、ＢｏｆＡ出身のトレーダーやオリジネーターが含まれるという。

　　ケン・グリフィン氏の投資会社シタデルは例外的に好調だった。今年、約40億ドルの収入を上げ、昨年に匹敵する成績を残す勢いだ。

　　コーリションのチャトワル氏によれば、ボラティリティー主導のチャンスは減ったものの、コモディティーデスクは持続可能なエネルギーに移行する長期トレンドに引き続き重点を置いている。「このトレンドにはバイサイドからも投資の関心が寄せられており、リソースや人員を増強している」と述べた。

原題：Wall Street Commodity Traders Set for Worst Year Since Pre-Covid（抜粋）