【コラム】ウォール街の人員削減、未来の到来告げる－ルビンスタイン

シティグループの最高経営責任者（ＣＥＯ）だったビクラム・パンディット氏はかつて、テクノロジーの発展によって銀行業界では雇用の30％が５年間で消滅する可能性があると予想した。ドイツ銀行のＣＥＯだったジョン・クライアン氏も、いずれ従業員の半分はロボットに取って代わられるだろうとの考えを示し、「われわれは人手に頼り過ぎている。機械学習や機械化で可能ことはたくさんある」と語っていた。

　　両氏の発言は2017年のもので、当時としては時期尚早だったのかもしれない。しかし、その予言は当たり始めている。シティグループは今年１月、従業員２万人を削減する計画を発表した。

　　ドイツ銀行も今月に入り、2025年までにコストを25億ユーロ削減するプログラムの一環として、3500人の人員を削減する計画を明らかにした。同行の従業員数はクライアン氏がＣＥＯだった当時の10万人からすでに９万人に減少しており、今回のプログラムでさらに減ることになる。

　　両行だけが特殊という訳ではない。今シーズンの銀行決算に共通するテーマがあるとすれば、それは人員削減だ。ソシエテ・ジェネラルは今週、2023年10－12月（第４四半期）の決算発表（収入が前年同期比9.9％減、純利益が60％減）に先立ち、パリ本社スタッフに対して人員削減を通達し始めた。

　　金融業界では2023年も雇用は減った。米労働統計局（ＢＬＳ）によると、信用仲介およびその関連分野で働く人の数は昨年2.1％減少し、世界金融危機以来の急激な落ち込みとなった。１月の速報値でもこの傾向は変わらず、2021年3月のピーク時よりも約11万2000人減少している。

　　銀行にとって人件費は最大のコスト項目であるため、収益性を高めるために経営陣がリストラを余儀なくされることは多い。しかし、過去において銀行は人員規模を小さく保つことに苦労もしてきた。規制強化の圧力でコンプライアンス部門では継続的な採用を迫られ、競争サイクルは市場からの撤退と再参入を促すからだ。

　　加えて、これまではテクノロジー面での恩恵も受けにくかった。米銀行は過去30年の大半にわたってコスト・インカム・レシオ（収入に占める費用の割合）が55－60％で推移し、インターネット・バンキングやモバイル・バンキングが登場しても比率が大きく変わることはなかった。その理由の１つは、新たな方法がすぐに旧来の方法に取って代わることはないため、銀行は新旧並行のコスト構造で運営せざるを得ないからだ。

　　しかし、そうした様相はついに変わりつつあるようだ。英政府のデータによると、同国では2022年までの５年間に銀行および住宅金融組合の支店数が31％減少した。それ以前の５年間では13％の減少だった。米国での数字はここまで顕著ではないが、それでも方向性は近い。銀行の支店数は過去50年で11％減少している。それ以前の50年間では６％減だった。

　　テクノロジーはコスト面にも影響を与え始めている。シティグループの現ＣＥＯであるジェーン・フレーザー氏は、昨年10月の投資家会議で「われわれは手作業でのコントロールとプロセスの自動化という大きな仕事に深く取り組んでいる」と語った。

　　パンディット氏とクライアン氏の先見の明は、後継者たちが証明するかもしれない。

（マーク・ルビンスタイン氏は元ヘッジファンド・マネジャーで、週刊金融ニュースレター「Net Interest」の著者。このコラムの内容は必ずしも編集部やブルームバーグ・エル・ピー、オーナーらの意見を反映するものではありません）

原題：Wall Street Job Cuts Show the Future’s Arrived: Marc Rubinstein（抜粋）