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みずほフィナンシャルグループ（FG）が1万9000人の人員削減を発表し、三菱UFJと三井住友の両FGがそれぞれ9500人、4000人相当の業務量削減を検討中というニュースが、雇用マーケットで激震を生んでいる。銀行が不要な時代がやってきたとか、人工知能（AI）が人間の仕事を奪っていくのではないかなど、様々な見方がある中、転職市場の地殻変動としてこのニュースが暗示している未来と、ビジネスパーソンが生き残るための処方箋について考えてみたい。

人材不足のマグマが沸騰する時代に、突如氷山が現れた理由

山一証券が自主廃業を余儀なくされた金融ビッグバンから約20年を経た今、メガバンクのリストラ策発表が相次ぎ、世の中を驚かせています。それぞれ期間が異なるものの、今後数年をかけて大量の人員削減効果を生み出していくという方向は同じです。これらは、転職マーケット（中途採用市場）の大きな転換点として受け止めるべき事象といえるでしょう。理由は大きく2つあります。

有効求人倍率と完全失業率の推移

1点目は、このニュースが起こっているタイミングです。9月の有効求人倍率は1.52倍と47年ぶりの高水準を維持し、企業から内定を得た就職希望学生の64.6%が内定辞退している（就職みらい研究所調査。2018年卒業予定の大学生、17年10月1日時点）という、この超人手不足・採用難の時代に、メガバンクの大規模な人員削減策が発表されました。

人材不足が過熱し赤いマグマが沸騰する中に、メガバンクで3万人超の雇用が失われるという氷山が突如現れたようなものです。高温と低温のギャップで、大きな音とともに水蒸気が激しく立ち上っている状況を思わせます。

2点目は、それが押しも押されもせぬ人気企業で起こっていることです。就職情報サービスのディスコの「キャリタス就活2018」が発表した就職希望企業ランキングで、みずほFGは1位、三菱東京UFJ銀行は2位、三井住友銀行は5位となっています。半世紀ぶりの人手不足で、採用に苦しむ企業があふれる時代に、就職人気ランキングの頂点にある企業群が大量の人員削減策を発表するというのは、奇怪な現象というしかありません。