独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は1月7日、Microsoftが提供するOS「Windows」に関連する複数の脆弱性について、「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。なお、これらの脆弱性は2018年12月のセキュリティ更新プログラムにおいて修正されており、これを適用していれば脆弱性の影響を受けない。「Windows DNSサーバ」には、ヒープベースのバッファオーバーフローの脆弱性（CVE-2018-8626）が存在する。この脆弱性が悪用されると、DNSサーバとして構築されたWindowsサーバにおいて、細工されたDNSリクエストを処理することで任意のコードを実行される可能性がある。CVSS v3によるBase Scoreは9.4。Windows 10およびWindows Server（2012 R2、2016、2019など）が影響を受ける。「Windows Kernel Transaction Manager（KTM）」には、競合状態に関する脆弱性が存在する。この脆弱性が悪用されると、Windowsシステムにログイン済みの攻撃者によって、悪意を持って細工されたアプリケーションを実行され、権限昇格やユーザアカウントの作成、プログラムのインストール、データの閲覧、編集、削除が行われる可能性がある。CVSS v3によるBase Scoreは7.0。Windows 7以降およびWindows Server 2008以降が影響を受ける。
