「無限レシピ」事実上の禁止へ―料理界に激震

注意：この記事には，現時点において事実ではない情報が大量に含まれています。記事中に登場する法人名・個人名等は実在のものとは一切関係がありません。その点をご理解のうえお読みくださるようお願いいたします。

 

 

極めて簡単な材料と調理法で、無限に食べ続けることが出来るくらい美味しい料理

が作れるという「無限レシピ」。

数年前の「無限ピーマン」をきっかけに、キャベツ、もやし、きゅうりなどごくあ

りふれた野菜が一品料理に仕上がるということで、爆発的なブームとなり、クック

パッドなどのレシピサイトには、それこそ無限と言ってもいいほど大量のレシピが

掲載されている。

そんな「無限レシピ」に、突如政府からレッドカードが突き付けられることとな

り、業界に衝撃が走っている。

農林水産省のホームページに掲載された「いわゆる『無限レシピ』に対する

農林水産省としての考え方」という文書がそれだ。

 

この文書によると、同省は「無限レシピ」を次のような点で問題視しているとい

う。

（１）いたずらに食欲を煽ることで消費量を無駄に増加させ、食糧安全保障上の危

機を招きかねないこと。

（２）新たな人気レシピが公開されるたびにその材料となる農産品に短期的な需要

が集中し、価格を乱高下させていること。

（３）そもそも無限に食べ続けることは原理的に不可能であり、詐欺罪が成立し得

る余地すらあること。

 

これらの問題に対処するため、この文書では「農林水産省からの強いお願い」とし

て、

（１）「無限」という誇大表示を取りやめ、素材と調理法を主体とするレシピ名に

変更すること

（２）レシピには必ず、「そこそこ美味しいが、驚くほど美味しいものではな

い」という注意書きを付すること

（３）特定の農産品に需要が集中しないよう、代替品として使える材料も必ず明記

すること

の3点を記載している。

これらが自主的に遵守されない事例を発見した場合は、消費者庁等の関係省庁に連

絡のうえ、事情聴取を行うことについても触れている。

 

料理界では、「こんなことに目くじらを立てる前に、もっと他にやることがあるは

ず」と政府に対する批判の声も高まっているが、同時に「抗い続けても得るものは

少ない」と、対応を急ぐ関係者も増えている。

 

国内最大のレシピサイトであるクックパッドでは、13日には早くも「無限ピーマ

ン」というレシピ名が「ピーマンとツナのごま油和え」という、何とも地味な名称

に一斉に変更された。この影響かどうかは不明ながら、元「無限ピーマン」レシピ

の閲覧数は、前週対比で7割以上も減少したという。

 

また、誇大表示・詐欺に関する言及があったことで、従来の宣伝・広告内容を見直

す動きも一部で見られている。

埼玉県を中心に展開する中華料理チェーン「ぎょうざの満洲」は、同店のキャッチ

フレーズであった（満洲のぎょうざは）「3割うまい！」を、「1割くらいはうまい

と思います（個人差あり）」に変更。

さらには、同じく埼玉県銘菓として知られる「十万石まんじゅう」のキャッチコ

ピー「うまい、うますぎる」（画家・棟方志功がこのまんじゅうを食べた時に発し

たとされる言葉）も、「人によってはうまい、うますぎると感じることもある」に

変更されることとなった。

 

無限レシピをめぐる混乱がこの先どう展開し、日本の料理界や関連業界をどう変え

てしまうことになるのか、注目が必要だ。

人権・倫理を顧みる動き広がる－五輪での騒動契機に

社会面

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東京五輪関係者による度重なる失言、過去の問題行動等をめぐるドタバタ劇。これ

らによって図らずも浮き彫りにされたのが、わが国と世界の人権・倫理感覚の

ギャップだ。

「悪気は無かった」「その場のノリで」といった弁明が全く通用しないことに、思

わず自分自身の行動を顧みた人も多かったのではないだろうか。

そうした空気の所産なのか、近時、人権や倫理という観点から、従来の取組みや慣

行を大きく見直そうという動きが広がり始めている。

前例に囚われない新たな方向を模索する、現場の動きを追った。

 

東京・人形町の有名軍鶏料理店「T」。

その店主は、同店の看板メニューでもある「親子丼」で使用する鶏肉と卵につい

て、詳細なトレーサビリティ情報を開示することを決意した。

契機となったのは、日本で数か月にわたり各種の取材を続けている、ある海外

ジャーナリストの来店だったという。

日本語が読めないこのジャーナリストは、英語メニューをリクエスト。

通常、英語メニューでは「親子丼」は「Chiｃken and Egg Bowl」と表記されること

が多いが、同店では直訳した「Parents and Children Bowl」と表記していた。

意味が分からないため店員に所以を尋ねたジャーナリストは、「親と子を一緒に食

べてしまうとは何という残酷さ」と衝撃を受け、「生命あるものを頂く、というこ

とに対する畏敬の念が微塵も感じられないネーミング」とSNSで酷評、あっという間

に世界中に拡散される事態となった。

これを受け、店主は「鶏肉と卵を使う料理なんて、世界中どこでもあるはずなの

に」と納得はしていないものの、事態を収拾させるべく動くことにしたものだ。

具体的には、親子丼一品ごとに使用する鶏肉と卵の生産・流通履歴を詳細に開

示、「使用されている鶏と卵の間には、実の親子関係は存在していない」ことを証

明する、というものだ。

一部識者は「事の本質が全く理解されていない対応ではあるが、トレーサビリティ

という観点で情報開示が強化されること自体は悪いことではない」と微妙な評価を

下している。

 

 

現在開催中の夏の甲子園大会。

不自然なまでに長髪の選手や、金髪などカラフルな選手が目立つことにお気づきだ

ろうか。

これは、多くの出場校が選手の髪型を「丸刈り」に統一していることについ

て、「人権無視」として海外から批判を受けることを懸念した高野連が7月末に急

きょ、出場全校に対して緊急通達として「髪型の自由化促進」を指示したことによ

るものだという。

通達内容は、（１）各校とも野球部員全員丸刈りという規則・内規を至急廃止する

こと　（２）甲子園大会でベンチ入りする選手のうち、少なくとも３割以上は黒

髪・丸刈り以外の髪型の選手を含めること　という2点だという。

この通達を受けた各校は困惑。通達（１）は対応可能として、（２）は開会までの1

週間余りで急激に髪を伸ばすことも出来ないため、各校では教師等が宴会芸用に所

有していたカツラを選手に着用させたり、急きょ髪をカラフルに染めたりという対

応を迫られることとなった。

長髪のカツラは、プレーの邪魔になるため出場各校とも先発メンバーではない控え

選手に被らせる措置を取っている模様だ。監督からの伝令のために、長髪をなびか

せながらマウンドに駆けていく控え選手の雄姿が今夏はたびたび見られそうだ。

 

 

人気ドラマ「半沢直樹」のDVDから、全ての「土下座」シーンを削除することも決

まった。

「現代日本において、相手に対して精神的な隷従を迫るこのような行動が容認され

ていると見られるのは海外ビジネスにおいて致命傷だ」とする日本経団連からの強

い申し入れによるものだという。

制作のTBS側は「ドラマ上の演出にまで忖度するのは行き過ぎではないか。そもそも

放映終了から1年も経った今になって、海外の目を気にするとは」と強い不快感を隠

さないが、テレビ局にとって大半のスポンサーが加盟している経団連の申し入れを

無視するわけにもいかず、泣く泣く受け入れることにしたという。

ただ、土下座シーンはいずれも、ストーリー展開上極めて重要な場面ばかりであ

り、単純にカットしてしまうと話がつながらなくなってしまうという問題があ

る。TBSでは当初、「深々とお辞儀をするシーン」や「詫び状を書くシーン」を撮り

直して差し替える方針を検討したが、出演者のスケジュール調整が付かなかったた

め、「土下座する出演者の映像にモザイク加工を施す」という対応で凌ぐことにな

りそうだ。

 

 

今回の件を契機として、日本国民の人権・倫理観がどう変化していき、日常生活が

どのように影響を受けることになるのか、引き続き注目が必要だ。

来年1月から「英語使用」に課税―トランプ大統領が表明

国際面

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大統領選で形勢不利がささやかれるトランプ大統領が、逆転を目指し愛国心に訴え

るべく、予想外の政策を打ち出し、世界中に混乱が広がっている。

 

12日のツイートで大統領が言及したのが、「英語使用に対する課税」だ。

大統領は「英語は英国と我が国のものなのに、勝手に他国に利用されている。英語

を生み出した我々に対する敬意と対価を払うべき」とツイート、ただちに英国の

ジョンソン首相が「全くその通り！」とツイートで賛同した。

大統領は「来年1月1日以降、英国人および米国人以外が英語を利用する際は、単語1

個に付き1セントの『英語税』を我々に支払わせる。ホワイトハウススタッフは直ち

に準備に着手せよ！」と続けた。

 

このツイートに、大陸欧州諸国は大激怒。

EU首脳は「我々は好きで英語を使っているのではない、仕方なく使ってやっている

のだ。見当違いも甚だしい」と極めて強い不快感を表明した。

 

また世界各国では、「英語が自ら、世界共通語の座を下りるというなら下りればい

い」として、次期国際共通語の座の争奪戦もスタートしている。

米国と激しい覇権争いをしている中国は当然、「中国語を世界共通語に」と訴え始

めているが、やはり世界の大半の国民にとって「漢字」のハードルは高く、支持は

広がっていない模様だ。フランス語、ドイツ語、スペイン語等もそれぞれEU域内の

意見を一本化できるには至っておらず、かつて人工的な世界共通語として提案され

た「エスペラント語」が再び注目を集めている模様だ。

 

一方、緊密な日米関係を外交政策の基盤に置いている日本政府も、今回の事態に激

しく動揺している。

 

「縦割りの弊害」を排除することを基本方針としている官邸は、本件対応を一元的

に所管する省庁を決めるよう指示。しかし、いつもであれば激しい縄張り争いを繰

り返す各省庁が「これはウチじゃないでしょう」と押し付け合いを続けるばかりと

なった。

 

結局「こういう強引な話に対処するなら、こちらも腕っぷしの強い人間を充てるべ

き」という官邸の意向を踏まえ、先日、ハンマー投げ金メダリストの室伏広治さん

を新長官に迎えたばかりのスポーツ庁が「英語税問題対応」を一元的に担わされる

ことで決着した。

「いったい我々に何をしろというのか・・・」と途方に暮れる職員らを前に、室伏

長官は「ピンチはチャンス。我々にやれることからまず始めよう」と鼓舞激励の

メッセージを発した。

 

財務省から「日本として米国・英国に支払う税額を極限まで抑えることが、まずは

最重要課題」と耳打ちされた室伏長官は早速、「スポーツ界における英語使用を全

面的に廃止、日本語に置き換える」という方針を打ち出し、第1弾として「スポーツ

庁」という組織名を「運動競技庁」に即日変更した。

個別競技についても、種目名・規則・用具名等すべてにわたり「英語の排除」を徹

底させていく予定だという。そして、これらの対応を通じて得た経験をもとに、他

分野における英語廃止政策を年内を目途に実現させていきたい（同庁幹部）、とし

ている。

 

この日、新たな「運動競技庁」という表札が掛けられた霞ヶ関合同庁舎7号館の前に

は、「我々の生活を守って下さい」と訴える英会話学校経営者・講師など500名以上

が押し掛ける騒ぎとなっており、一元化対応の難しさを象徴する光景が見られた。

 

トランプ大統領のツイートを本気にして今後、この対応を続けていくのがいいのか

どうか、今後の政府の対応に注目が必要だ。

「脱・印鑑」めぐる動きが本格化～「ダンスで本人認証」有力に

経済面

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「新しい生活様式」「働き方改革」を阻む要因として最近、批判されているのが

「印鑑」の存在だ。

現在、官民を挙げて押印・捺印事務の省略実現に向けた取組みが進んでいるが、そ

の焦点となっているのが「真正な契約や意思表示であることをどうやって担保する

か」という点だ。サイン、電子認証等々様々な選択肢が提案されているが、いずれ

も「なりすまし」等のリスクを完全には排除できず、議論がやや膠着状態に陥りつ

つある。

 

そうしたなか、今月に入り急浮上したのが「ダンス認証」だ。

当初は多くの関係者が一笑に付していたものの、他の手法をはるかに上回る精度を

たたき出し、一気に本命視されるところとなった。

 

手法はいたってシンプルだ。

契約主体となる当事者がカメラの前に立ち、契約内容等を読み上げながら、好みの

音楽に合わせてダンスを披露。その動画ファイル自体を契約書として扱う、という

ものだ。

この手法を提案した、映像解析研究所の早田辰樹主任研究員によると、「人体の動

きは、個々人の微妙な体格差・筋肉量および分布状況の差異により影響を受けるた

め、30秒以上のダンス動画をAIを利用して解析することで、本人かどうかをほぼ

100％正確に判定できる」という。

 

動きは必ずしもダンスである必要はないが、「その契約内容に込めた感情等がビ

ビッドに伝わってくるので推奨している」（早田主任研究員）という。

かつて、不本意な稟議書に押印する者が抗議の意思を込めて、印鑑を上下逆に

して押す慣行があったが、ダンスでも同様に、相手に押し切られた契約に調印せざ

るを得ない哀しみを、全身の脱力感溢れるダンスで表現できるという。

 

ダンスの巧拙は契約内容の有効性には一切影響しないものの、将来にわたって多く

の利害関係者に視聴されることが想定されるため、多くの企業で役員等にダンス

レッスンを受けさせる検討が始まっている模様だ。

企業風土やカルチャーをダンスの種類で表現する等、様々な応用が効きそうな「ダ

ンス認証」が今後、どういうスピードでどの程度定着することになるのか、注目が

必要だ。

芸能人を対象とした新規制導入へ　―　スキャンダル防止目的に

芸能面

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相次ぐ芸能人のスキャンダルに、煮え湯を飲まされ続けてきたテレビ・映画等の業

界団体が、再発防止に向けて踏み込んだ対策を打ち出した。

 

近年、有名芸能人による薬物使用等の犯罪、スキャンダルが続発している。こうし

た事件が発生するたびにテレビ局や映画製作会社は、キャスト変更やCMの放映中止

等で甚大な損害を被っているのは周知の事実だ。

これらにより生じる損害は、個別に損害賠償請求を行うのが基本であるが、芸能人

の所属事務所のスタンスや財務体力によっては、回収が極めて困難になるケースな

どが存在している。

 

このため、業界団体では、①どうすればスキャンダル自体を防止できるか　②万一被

害が発生した場合に十分な補償を得るにはどうすべきか　といった点について検討

を重ねてきた。

約3か月にわたる検討作業を経て、日本民間放送連盟等、関係する5つの業界団体は

業界横断で統一ルールを導入することで一致。30日、関係する芸能事務所等に一斉

に通知した。

 

今般導入する統一ルールは、通称SIEs（Systemically Important Entertainers：業

界システム上重要な芸能人）と呼ばれるものだ。

テレビ番組・映画作品・CM等への出演が非常に多く、万一事件が発生した場合に業

界全体に修復困難なダメージが生じると予想されるトップクラスの芸能人を、毎年

20名選定。

選定された芸能人は「SIEｓ」という肩書を付与され、絶対に事件が発生しないよう

に、24時間365日、業界関係者複数名による徹底した監視下に置かれることとな

り、犯罪やスキャンダル発生の可能性を極限まで低減させる。

加えて、万一事件が発生した場合に備えて、SIEｓに選定された芸能人およびその所

属事務所には、いざという時の損害賠償に充てられるよう、各芸能人のピーク時年

収の20倍に相当する金額の供託を求めるという仕組みだ。

これらのルール適用を承諾しない芸能人は、テレビ・映画等への出演機会を事実上

失うことになるという。

 

SIEｓ選定プロセスは複雑だ。

単なる知名度・人気度ではなく、「冠番組の数」「共演者の数」「CM出演本

数」「主演作品数」「代役になりそうな芸能人の有無」等、複数の指標を組み合わ

せて算定する。

例えば「共演者の数」が入っているのは、万一出演見合わせとなった場合に、撮り

直し等で影響を受ける範囲の広さを見るためのものだという。これらの指標を組み

合わせて総合スコアを計算し、上位20名が選定されることになるという。

現時点でSIEｓ候補としては、明石家さんまさん、有吉弘行さん、菅田将暉さん、マ

ツコデラックスさん、綾瀬はるかさんらの名が挙がっている模様だ。

 

これらの芸能人は「選ばれると事実上の監禁生活になってしまう」「膨大な供託金

を手当出来ない」とパニックに陥っており、番組の緊急降板、出演キャンセル

等、選ばれないための作戦に動き始めたケースもあるようだ。

一方でそうして空いたポジションを獲得すべく、一流半と言われる芸能人たちが色

めき立っているとの情報もあるなど、思いもよらぬ形で芸能界の活性化が進んでい

くのではないか、という見方もある。

 

一部のトップクラス芸能人は「日本から海外に活動の場を移してやる」と息まいて

いるが、業界団体は既に海外の同業者とも連携をとり、近々、海外諸国でも同様の

ルールが導入される見込みだ。

将来的には、専ら国内で活動する芸能人を対象とする「D-SIEs」と、グローバルに

活動する芸能人を対象とする「G-SIEs」という、２つのルールに分かれる見通しだ

という。

 

窮屈な生活に耐えながらトップスターを目指すのか、それとも目立たずひっそ

り、そこそこの活躍にとどまるタレントを目指すのか、今後の芸能人の悩みは深く

なりそうだ。

「新しい飲食様式」一気に普及へ―新タイプの店舗が続々オープン

企業面

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「新しい生活様式」への適応に苦しんでいる代表ともいえる、レストラン・居酒屋

等の飲食業界。

しかしそうした業界にも、従来とは一線を画した取組みで、新時代に適応し始めた

事例が続出している。

本日はそんな飲食業界の最新トレンドを追った。

 

 

東京・西新橋の繁華街から少し外れた場所にこの7月、オープンしたばかりなのが

「和食　超COOL」だ。

店名は「和食のカッコよさ」を表したものではなく、料理そのものを表している。

そう、この店は世界でもおそらく初と思われる「冷凍懐石」の専門店なのだ。

 

当店は全室個室、事前予約の客のみを対象としており、最大滞在可能時間は2時間半

となっている。

入店すると、人数に応じた個室に案内され、2分も経たないうちに全ての料理が一人

一人に三段重の形式で運ばれてくる。

この料理および一緒に運ばれてくる飲み物は完全に凍結しており、自然解凍で2時間

15分を要する。

 

入店した客は、すぐには食べられない料理や飲み物を眺めつつ、マスクを着用した

まま会話を楽しみ、解凍されるのを待つ。

そして2時間15分が経過し、食べごろになった料理を、残り15分の滞在可能時間の中

で急いで食べる、という仕組みだ。

15分で懐石料理を食べつくすのに忙しいため会話をする余裕はなく、また入店時以

降は店員との接触もないという、「新しい生活様式」に100％対応したシステムだ。

実際に当店を接待で利用した会社員のAさん（45歳）は「すぐに食べられないとはい

え、料理が目の前にあるので、会話も弾み、いい接待となった」と満足げだ。

 

この店に弱点があるとすれば、冷凍懐石だけに、冬場の営業が厳しそうだという点

だが、オーナーは「11月頃を目途に業態を変更し、『食べごろになるまで2時間15分

を要する超弱火鍋』をウリにした営業を行っていく」と語っており、将来への展望

も明るそうだ。

 

 

JR飯田橋駅近くに6月オープンしたのが「宴会居酒屋　フレックス」。その名のとお

り、何名様の宴会でも柔軟に対応できるところが最大の特徴だ。

7月20日、20名で来店したグループの場合はこうだ。

 

受付機で一人ずつ入店票を受取り、そこに記載されている番号の個室に向かう。

この店の個室は全て広さ1畳弱の1名用個室になっており、20名はそれぞれ指定され

た番号が書かれた個室にバラバラに入る。

料理や飲み物は全て、室内を通るレールを使って自動的に運ばれてくるため、店員

が入ってくることはない。

そして室内で一番目立つのが、座席の目の前に設置された大型モニターだ。このモ

ニターには、他の個室に入った客が最大で5名まで映し出される。つまり、6名でオ

ンライン飲み会を行っているのに近い感覚となる。

オンライン飲み会と違うのは、全員が楽しむ料理が同じであることと、6名のグルー

プが店員によって決められ、コントロールされることだ。

店員は、入ってきた団体客それぞれの表情、お互いの関係性等を即座に見抜いたう

えで、すぐにグルーピングを設定。

この日の20名は「6名・6名・4名・4名」の4グループに分けられた。1グループの上

限を6名にしているのは、「グループの人数が多すぎると、会話に入れない人が出て

きて満足度が低下する」という統計データをもとにした判断だという。

 

そして宴会が始まると、店員はそれぞれのグループの会話の様子をモニターで

チェック。

話題の内容や会話のテンション等を同時並行で眺めつつ、宴会開始から30分程度経

過した時点から、「グループ間のメンバー入れ替え」を始める。ちょうど大人数の

宴会で座が乱れていく様を、オンライン上で実現させるものだ。

客側の意思とは関係なく、店員の判断でどんどんグループのメンバーは入れ替わっ

ていく。20名程度であれば「宴会終了までに必ず全員が一言は会話を交わせるよ

う、メンバーを入れ替えていくのがコツ」だという。

時には、関係のない別の団体客のグループに入れてみたりというハプニングまで演

出するという、芸の細かさも見せる。

こうして3時間、お互いに全く接触しないまま、思い切り懇親を楽しんだ団体客

は、皆満足して帰っていくという。

店側にとっても「個室の定員等に左右されることなく、予約を受け付けることが出

来る」という営業効率の高さが武器になっているようだ。

 

 

こうしたタイプの飲食店は今後も続々と増加することが見込まれており、停滞する

業界を抜本的に変革していく可能性が高い。

従来の常識を超えた、新しい飲食様式が定着する日も近そうだ。

バイデン氏の体格が急速に向上－トランプ氏も対抗

国際面

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今年11月の米国大統領選の主役となる、トランプ現大統領とバイデン前副大統領。

この二人の体格が、トレーニングにより非常にたくましく変化しつつあることにお

気づきだろうか。

高齢に対する有権者の不安を打ち消すために取組んでいるのでは、という見方もあ

るが、本当の狙いは全く違う、とするのは現政権に近い情報筋だ。

 

先手を打ったのはバイデン氏だ。

「この3か月間で、胸囲が5インチ大きくなり、体脂肪率は7％低下したよ」

4日、支持者とのオンライン対話集会に参加したバイデン氏は、にこやかにそう語っ

た。支持者のリクエストに応えて、左腕の力こぶを見せ、喝采を浴びる場面もあっ

た。

バイデン氏の周囲によると、氏は現在、オンラインを中心とする支持者との対話を

繰り返しながら、その合間の時間を使ってオフィス内でかなり高度な筋力トレーニ

ングを続けているという。

トレーニングに費やす時間は週に20時間はくだらない模様だ。同氏は「私の人生

で、今が一番健康に自信があるときだ」と力強くコメントしている。

 

一方のトランプ氏も負けていない。

単純かつ地道なトレーニングが苦手なトランプ氏は先月から、「ビリーズ・ブー

ト・キャンプ」でおなじみのビリー・ブランクス氏をプライベートコーチとして招

聘。平均して1日に2時間程度の激しいマンツーマンレッスンを受けているという。

関係者によれば「筋力や持久力の向上よりも、格闘技術の修得に力を入れてい

る」という。

 

両者がこうした取組みに力を入れるのは、11月の大統領選挙の後を想定したもの

だ。

現状、世論調査でバイデン氏がかなり優位に立っているなか、現職のトランプ氏は

「選挙そのものの延期」を訴える等、なりふり構わぬ姿勢で敗北を回避しようとし

ている。

このため、バイデン氏が強く懸念しているのが、「トランプ氏が選挙での負けを認

めず、そのままホワイトハウスに居座り籠城する」という事態。

実際、ここ2カ月ほどの間にホワイトハウスに大量の非常用飲料水・食料・冷凍食品

等が運び込まれている模様で、「4年間は生活できるのではないか」（関係者）とも

噂されている。

 

そう、バイデン氏は、選挙に勝利した後にホワイトハウスからトランプ氏を力ずく

で追い出す場面に備えるべく、筋力アップに取り組んでいるのだ。

そして、それに負けないためにトランプ氏も筋力、戦闘力向上に余念がない、とい

うのが実情だ。

 

基礎体力の強化に目途を付けたバイデン氏は、いよいよトランプ氏をホワイトハウ

スから引きずり出すための実技訓練に移行する模様だという。

米国の政界関係者の間では、「次期大統領を決めるのは選挙結果ではなく、トラン

プ氏とバイデン氏のタイマン勝負だ」という見解が急速に有力になっているとい

う。

 

米国の民主主義の歴史を大きく塗り替え、史上初の「腕力勝負で勝利を勝ち取った

大統領」の称号を得ることになるのはどちらになるのか、そしてそもそもそうした

国家が今後の国際社会でどのような地位を占めることになるのか、注目が必要だ。