住宅営業をやっていた頃には、住宅地図に随分とお世話になりました。土曜・日曜は原則朝から夕方までモデルハウスにて新規客の獲得に努めます。そして来場してくれたお客さまのうち何件かについては、夕方から随時、お礼の訪問にうかがう「即日訪問」、略して「即訪」なる営業アプローチがありました（昭和感あるスタイルですが、今もあるのかな？）。

この「即訪」に住宅地図は必須なわけです。来場者アンケートに記載された住所をもとに、大判の住宅地図を広げて、お目当てのお宅を探し出す。そして該当部分をコピーして、車を走らせる。ピンポン押して「本日はモデルハウスへのご来場まことにありがとうございました」と。

今の時代だとなんだかドン引かれることもありそうなアプローチですが、住宅を新築した方のなかには、業者選定のキメ手に「最初に家に来てくれたから」という理由を挙げるケースがあるそう。なので有力見込み客には迅速なお礼訪問が求められたのです。

そんなこんなで、住宅営業時代たいへんお世話になった「住宅地図」が、住宅営業の必須アイテムになった経緯について、住宅地図の最大手「株式会社ゼンリン」の社史『ゼンリン50年史』（ゼンリン、1998年）を片手に、スケッチしておこうと思います。では、クルクルバビンチョ、パペッピポ、ヒヤヒヤドキッチョのモーグタン！

戦後、住宅地図が生まれた契機

敗戦後間もない1948年まで遡る「株式会社ゼンリン」。住宅地図の制作・販売会社としては最大手。それゆえ注目度は高く、最近でもこんな記事が出てました。題して「ゼンリンの日本地図は、なぜ世界から信頼されるのか」。

たしかに前職の営業所に置いてあった住宅地図は、すべてゼンリン社製でした。「株式会社ゼンリン」の半世紀を描いた『ゼンリン50年史』（ゼンリン、1998年）には、いろいろと面白い話が満載です。

まずは「住宅地図」がもつ特質が興味深い。

たとえば、社史には「ゼンリン、私の思い出」と題して社員さんたちのエピソードが50人分収められています。そのうちの一つが「元軍人に二時間もお説教される」と題した思い出。

二〇年ぐらい前、茨城県の農村地帯を調査中、畑作業をしていた年配の男性に訪問理由を説明すると「昔ならお前は国賊だ。敵国に地図が渡ったらスパイとして投獄され死刑になってもおかしくない」と、元軍人というその人に二時間近くお説教された。（調査部・堀井磯夫）

なるほど、地図とはそういう性質をもつものなのでした。今でも地図が軍事上の機密に位置づける国もあるそうで、日本でも戦前・戦時と軍の管理のもと統制されていたのが地図情報。ましてや、その情報をまとめて出版するなどもってのほかだったのだそう。それこそ、1970年代になっても、こんなエピソードが。

昭和49～54年にかけて（米軍）基地内での立ち入り調査を行った際、中南部の施設およびキャンプ地内の住宅等の調査が終了する直前に、キャンプ桑江内でアメリカ兵二人にピストルを突きつけられ、そのまま目隠しで司令部へ連行された事は、今でも鮮明に覚えている。（沖縄営業所・下野芳伸）

軍事上の機密としての「地図」。この性質は、戦後、「株式会社ゼンリン」が飛躍する下地にもなりました。社史にこうあります。

終戦によりすべての価値観が一変した。占領下の日本はＧＨＱ（連合国軍最高司令官総司令部）が統治しており、ＧＨＱは軍国主義、国家主義の基盤となった日本の古い封建制を破壊するため、政治、社会の諸制度の解体を進めていた。地図業界もその例に漏れず、一種の空白状態にあった。（中略）戦後の復興に向けて立ち上がった人々は、地図をはじめとするさまざまな“情報”に飢えていた。
（『ゼンリン50年史』、1998年）

どこに誰が住んでいるか。ムラ社会であれば自明だったこの情報は、社会情勢の変化によって大きく崩れていきます。空襲によって都市が焼かれたのはもちろん、その後のバラックの乱立、復興を契機とした土地区画整理事業などなど、街がどんどん変化し、そして都市への人口流入が加速化し、住む人もどんどん新しくなっていったのでした。「どこに誰が住んでいるか」がわからなくなったのです。

「どこに誰が住んでいるか」を把握しないと商売にならないのが「配達」の世界。1950年代になると、配達サービスを謳う商売が隆盛してきました。これまでのご近所を固定客とした商店は、配達サービスを手掛ける店舗にどんどん顧客を奪われていきます。さらに自動車の普及によって営業エリアも大きくなりました。言うまでもなく、配達先がどこにあるのか一目でわかるのが住宅地図の利点です。

さらに時代は「所得倍増計画」の頃。「三種の神器」と呼ばれた「白黒テレビ・洗濯機・冷蔵庫」の家電３品目も、住宅地図の売れ行き増大に貢献します。庶民がこぞって「三種の神器」を手にするためには、個人向けのローンが未だ整備されていなかった時代ゆえ、月賦販売方式が大いに活用されたのです。月賦販売は毎月の集金というお仕事が伴うわけで、ここでも「どこに誰が住んでいるか」の把握が必須となりました。

さらにさらに、1962年に公布・施行された「住居表示に関する法律」は、ゼンリン飛躍の一大契機になったといいます。

字名・地番で示されるという慣例も、区画の変更や都市化の進展が密集してくると、境界が複雑だったり、同じような町名がたくさんあったり、土地の並びと地番が順になっていなかったりと、ゴチャゴチャ。郵便物や宅配便の「配達」を困難にしていきました。この混乱を解決しようというのが「住居表示に関する法律」です。町名や住居番号の大々的に切り替わるこの機会は、「住宅地図」の必要性をさらに増したのでした。

社史にはあまり出てきませんが、持ち家社会の成立、分譲住宅地の激増といった住宅産業面での動きとも密接に連動していることが当然に予想されます。住宅地図にも「マイホーム」が描き入れられる。

そういえば敷地調査報告で周辺環境を説明する際、住宅地図の写しを見せると、描きこまれた自分の家、自分の土地を、お客様はうれしそうに眺めるのが常でした。

かわりゆく住宅地図

そんなこんなで、敗戦・復興・高度成長といった時代の変化に伴う社会情勢は「どこに誰が住んでいるのか」を把握する「住宅地図」の必要性を確かなものにしていきました。すでに70年の歴史を積み上げてきた同社の歩みは、日本の戦後史と密接に連動していて、いわば「住宅地図からみた戦後史」ともいえる内容。

他にもいろんな話が満載で、九州別府の地図づくりからはじまり、創業以来三十余年を経て全国制覇に至るまでの過程は、ゼンリン自ら「国盗り物語」と評しているように、競合他社と競り合い、そして勝てば取り込んでいく戦国時代さながらのエピソードにあふれていて、朝ドラの元ネタになるんじゃないの？と思えるくらい。あと、特に住宅地図を制作・出版するための技術史的な記述は貴重です。

ということで、ぜひ『ゼンリン50年史』をご覧ください。と言いたいのですが今ではなかなか手に入らず、古書として出回ることもあまりない代物。そこで、2014年に出版された『ゼンリン住宅地図と最新ネット地図の秘密』（内田宗治、実業之日本社）がオススメ。

社史は1998年までの記述しかありませんが、この本はネット地図など「デジタル」世界での地図や、東日本大震災での「紙」の地図の活躍などが描かれていて、ほへー感が強いです。

あと、こういった公式動画も。

住宅地図をつくるにあたって、創業者が参考にしたのは江戸時代の古地図だったそうです。「絵図」の延長に住宅地図がある。そして時代の変化がその「絵図」の延長にある「地図」を変えていきます。その事例として、ここでは個人的なお気に入りネタを一つご紹介。

それは1970年代後半、それまで手書き文字だったゼンリン住宅地図が手書き文字から写植化された契機について。

その頃、ついに年間発行部数が100万部を突破。これまでの同族経営を脱し、近代化を図ります。地図情報の更新、精度向上のほか、コンピュータ化への道を踏み出します。会社の規模、そしてカバーするエリアが大きくなるに伴い、地図はこれまでの「絵図」の延長から「地図」へと脱皮していく。

その流れはある違和感を生み出します。それは「手書き文字」のバラバラ感。社長・大迫忍は、ページによって文字がバラバラな地図をみて愕然としたといいます。

手書き文字のため、ページによって文字がバラバラだったのである。なかには若い女性特有の丸文字まで見られるようになった。「このままでは商品価値が下がり、長年築き上げてきた信用も失ってしまう」（忍社長）。発行部数の増加に比べ、技術者の養成が追い付かないことが原因だった。
（『ゼンリン50年史』、1998年）

さらに、更新による修正・加筆は原図の劣化を伴い、５～７年で新規トレースを要したといいます。住宅が密になれば縮尺も変えて掲載する必要が生じ、それはつまり新たにトレースし直すことも意味する。これもまた技術者が不足するなか負担が重く圧しかかる。当然、火災にあえばそれらは一瞬で失われる。そこで、ＣＡＤによる設計システムを開発中だった日立製作所と縁ができ、コンピュータ化への道が開かれたそう。

契機の一つ、「若い女性の丸文字」とは、いわゆる「変体少女文字」。山根一眞の『変体少女文字の研究：文字の向うに少女が見える』（講談社、1986年）によれば、「若い女性の丸文字」である「変体少女文字）は、1974年までには誕生、1978年に急増したそう。この世代がゼンリンへも入社してきたことになります。

その後も手書き文字の流行は、いろいろなスタイルを生み出しますが、「地図」には似つかわしくないため、ゼンリンを揺るがした。そう思うと、コンピュータ化以降、どんなフォントが採用されているのかも、「地図」に対する認識の変遷をたどる一つの材料となりそうです。

「ゼンリン」という社名のルーツ

さて、そんな「住宅地図」ですが、そもそも出版元の「株式会社ゼンリン」って、なぜ「ゼンリン」なのでしょうか。それは営業時代からの疑問でした。「ひょっとして、善隣協会の『善隣』？？」とボンヤリ思っていました。

ちなみに善隣協会とは、1933年に設立された対モンゴル友好工作機関。笹目恒雄などが中心になって、軍部・財界の支援のもと発足した団体でした。笹目はもともと親族からお金を集めて、モンゴル人の日本留学を援助した人物。「信仰心に基づいた使命感とモンゴル民族独立運動への深い共鳴」がその素地にあったといいます（内田孝「『新モンゴル』誌第２号とモンゴル人留学生による文芸活動」、北東アジア研究、14･15号、2008）。

その連想・妄想を確かめるべく調べてみると、「株式会社ゼンリン」の創業者・大迫正冨（1921-1980）は、戦時中に南満州鉄道のグループ会社・華北交通で働き、敗戦後、大分に引き揚げて起業していることを知ります。そこで別府の観光小冊子を出版したことが、巡り巡って住宅地図事業へと展開する。

この観光小冊子の巻末に収録されていた地図が思いのほか好評で、住宅地図をメインとした商売へと展開していったそう。そのあたりの経緯を社史掲載の年表から拾ってみます。

1948年
　大迫正冨（初代社長）ら引揚者有志で観光文化宣伝社を別府市で設立。正冨は専務取締役に就任。その後、正冨が華交観光協会として出版部門を継承。
1949年
　華交観光協会より、市内の名所旧跡や旅館の案内図を載せた『年刊別府』を発行。
1950年
　㈱飯田洋紙店の設立に参加。正冨は常務取締役に就任。これを機に華交観光協会を善隣出版社と改称。４月、善隣出版社より『観光別府』を発行。
1951年
　大分県内各地の観光用地図などを展開。
1952年
　６月、第一号の住宅地図『別府市住宅案内図』を発行。
（『ゼンリン50年史』、1998年）

この「華交観光協会」という社名の「華交」って「華北交通」なのでしょうか。そして、やはり「ゼンリン」は「善隣」の字からきている模様。この「善隣」の由来を社史はこう説明します。

当社の前身である善隣出版社の社名も、創業者の大迫正冨・先代社長が若き日に勤務した華北交通（満鉄）の社訓「善隣協和の大義を宣揚すべし」という言葉に由来している。この意味は、隣人と仲良くしていこうというものである。
（『ゼンリン50年史』、1998年）

「善隣」という言葉の由来が、華北交通の社訓にあることが示されています。ここでたびたび登場する華北交通とは何か。ROIS-DS人文学オープンデータ共同利用センターによる「華北交通アーカイブ」ではこう説明されています。

1937年8月、南満洲鉄道株式会社（満鉄）は、華北地域への進出の足がかりとして、天津に北支事務局を設置する。翌年1月、この機関は北京に移動。一方、日本内地の陸軍は、満洲の関東軍を牽制しつつ、華北地域の占領政策を強化するために、北支那開発株式会社の設置を誘導する。
1939年4月、その傘下に中国特殊法人として華北交通株式会社（以下、華北交通）が成立する。このとき、満鉄北支事務局は解体。華北交通は、鉄道、道路、河川・運河、港湾などのインフラ建設を担っただけでなく、これらを運用あるいは監視する人材を育成するために、扶輪学校、初級学校、愛路恵民研究所などを設置した。
（「華北交通とは」、華北交通アーカイブ、ROIS-DS人文学オープンデータ共同利用センター）

華北交通という名称から想像する業務内容よりも、かなり広く濃い活動が行われていました。華北交通の詳細は下記文献が詳しいです。

社史に引用されていた華北交通「社訓」とは「社訓四箇条」の一部で、以下のようなものだったといいます。

一．善隣協和の大義を宣揚すべし。
一．大陸交通の使命を達成すべし。
一．滅私奉公の至誠を完遂すべし。
一．修身斉家の常道を躬行すべし。
（華北交通「社訓四箇条」）

華北交通はインフラ建設、人材育成、広報事業、文化工作などを担った国策会社であり、結果的に帝国日本の大陸進出に備えた地ならしを担うことになった時代の刻印を受けています。

とはいえ、というか、だからこそ華北交通が抱き、そして社員が願った「善隣協和」のスローガンには尊い理念もあった。創業者・大迫正冨は、そうした理念から純粋に刺激を受け、そしてその理念のあるべき姿を、復興日本で実現しようとしたのでしょう。

大迫正冨については、たぶん『永劫の星と輝く：大迫正冨の生涯』（ゼンリン、出版年未確認）に詳しいようですが未見。ただ、公式ＨＰに70周年スペシャルムービー「ゼンリン企業物語」と題して、若き頃の創業者が描かれています。

動画によると、仏教の布教活動を行う親戚に乞われて台湾に渡るも、一旗揚げようと満州へ。そこで華北交通の有田宗義とつながりを得て、引き揚げ後には華北交通所有地を寄贈し別府大学の設立活動を行ったそう。

この別府大学設立は、もう少し正確に言うと、豊洲高等女学校の専門部を独立させ別府女子専門学校にする計画で、いまの別府大学の前身にあたるみたい。そのキャンパスになったのが「華北交通別府温泉療養所」。満鉄の別府療養所、別府保養所が当初の候補地であったものが、接収にあい代替地として選ばれたそう。このあたりの経緯は下記が詳しいです。

この学校設立に大迫正冨がどの程度関与していたのかはわかりませんが、華北交通人脈と絡みながら、華北交通もまたかつて担った人材育成を、復興日本で展開しようとしたのは、「善隣」のロマンに突き動かされてのことだったのだろうと伺えます。

戦時への反省と、戦前からの継承

なんか、住宅地図のお話が随分と遠いところまで来てしまいました汗

「株式会社ゼンリン」のスタートが、観光案内を目的としていて、地図は添え物だったこと。その添え物が主役となり、今日の企業としての隆盛があるというのはとても興味深いです。もともとトヨタ自動車が豊田自動織機内の自動車部だったのもよく似ています。なにが屋台骨になるかわからない。

すでに70年の歴史を積み上げてきた「株式会社ゼンリン」の歩みは、日本の戦後史と密接に連動していて、いわば「住宅地図からみた戦後史」ともいえます。そして、同時に「株式会社ゼンリン」のルーツは、戦前に育まれたアジア主義の理念が流れていて、戦後復興期に創業した企業家たちが、それぞれに戦争への反省と同時に、戦前の思想を継承しつつ「救国の事業」をなしていったことを思い出させます。

さらに言うと、戦争への反省のプロセスでアジア主義にあった近隣諸国としてのアジアへのまなざしは切断されて、具体的な隣人（ご近所）への友愛と、神仏への信仰へと拡散していったようにも思えます。

もちろん、理念があって実践があったというよりは、相互に刺激しあい、滲みあり、後付け的に意味が付与されたりが実際であって、話はそう単純ではないわけですが。

さて、以前に「ゼンリン」と「善隣協会」の関係を連想したわけですが、それは正解ではありませんでした。とはいえ全く関係なくもない。笹目恒雄のアジア主義に流れる信仰心に基づいた使命感だったり五族協和への共鳴だったりは、大迫正冨と驚くほど共通しています。

そういえば、「信仰心に基づいた使命感」といえば、ゼンリン本社工場の屋上には、神仏を祭祀する「善隣堂」があるといいます。

幼い頃から仏につかえた正冨社長は、信仰心が非常に厚かった。（中略）毎月十日には出入りの業者や幹部社員らを集めて「善隣堂まつり」を開催し、物故社員の霊を慰め、社運の隆盛を祈願した。
（『ゼンリン50年史』、1998年）

仏教とアジア主義が渾然一体となった理念が、「株式会社ゼンリン」の社訓「友愛・奉仕・創造」には込められているのだと思います。

ちなみに、日本の企業が神社やお堂を持つことは多く、トヨタ自動車の豊興神社やパナソニックの根源社などは有名。それこそこんな本もあります。

さらに余談ながら（全部余談ですが）、「善隣」に流れるアジア主義、五族協和だとか、さらにはそうした理念のもとに設立された「建国大学」（1938～1945年）を素材に描いた名作漫画に、安彦良和の『虹色のトロツキー』（1990-1996年連載）がありますが、脱線しすぎるのでリンクのみに。

戦前からの連続（それはきっと反省と継承のない交ぜ）のもとに、戦後日本をつくりあげた企業や企業家を捉え、そして戦後の日本社会をじっくりと振り返る。その大切さも「株式会社ゼンリン」の歴史は教えてくれるのだと思います。一度そうした視点から、松下幸之助の「パナホーム」や、石橋信夫の「大和ハウス工業」を読み解いてみたいナ。

（おわり）

※トップ画は、国立国会図書館デジタルコレクションで公開されている江戸切絵図のひとつです。